Vaccine hesitancy（ワクチン躊躇）の現状，関連要因，評価，対策

抄録

定義・現状　Vaccine hesitancyは「予防接種サービスが利用できるにもかかわらず，予防接種の受け入れの遅れや拒否が起こること」と定義され，日本ではワクチン躊躇やワクチン忌避と呼ばれている。近年，ワクチン躊躇は世界的な問題となっており，世界保健機関（WHO）は2022年に世界の小児予防接種率に過去30年間で最大の持続的減少がみられていることを報告した。また，日本においても新型コロナワクチンの接種控えやヒトパピローマウイルスワクチンの普及などは社会問題になっている。そこで本総説では，ワクチン躊躇に関するこれまでの研究を整理して概説する。

関連要因　ワクチン躊躇には様々な要因が影響するが代表的なものとして，ワクチンや政府関係機関への信頼（Confidence），個人が認識している罹患可能性・疾病危険性（Complacency），予防接種の物理的・心理的利便性（Convenience）の3つからなるワクチン躊躇の3Csがある。社会人口統計学的要因とワクチン躊躇の関連に注目した研究も増えており，年齢，性別，社会経済的地位，人種，ソーシャル・キャピタルなどがワクチン躊躇に関連することが報告されている。また，近年では予防接種に特有で修正可能な要因に注目した「予防接種の行動的・社会的促進要因フレームワーク」がWHOによって開発され，対策を検討する際のモデルとしての活用が期待される。

評価方法　ワクチン躊躇とその要因の評価方法として，様々な尺度が開発されているが尺度によって評価項目，妥当性，信頼性，日本語質問票の有無などが異なり，調査目的に合わせて適切なものを選択する必要がある。代表的な尺度の一つの7C scaleは，日本語版を含む十か国語以上の翻訳版が公開されており国際的に広く使用されている。

対策　ワクチン躊躇への対策や介入策についても欧米を中心に様々な研究やガイダンスが報告されている。エビデンスに基づいた対策は大まかに，1. 行動科学に基づいた予防接種システムの強化，2. 組織的なモニタリングによるテーラーメイドなアプローチの実施，3. 医療従事者を支援するためのエビデンスに基づいたリソースの提供，4. メディアの活用・情報発信，に分けられる。これらの知見を踏まえて，日本においても，様々な側面から接種率向上に向けたアプローチを実施することが期待される。