抄録
【背景と目的】原爆胎内被爆者の疫学研究では小頭症、大脳形成異常や精神遅滞が生じることが知られている。一方、げっ歯類の実験的研究では、大脳形成期の被ばくにより、大脳皮質神経細胞死や神経細胞移動障害、出生後の脳機能障害などが誘発されることが報告されている。しかし、出生後の大脳低形成や学習・行動異常などの発現における線量反応関係、特に、中性子線による影響の線量反応関係の研究は極めて少ない。今回、まず、中性子線胎児期被ばくマウスの行動に関する線量効果関係を調べ、次に行動に関する神経伝達物質の関与について病理組織学的、薬理学的手法を用いて調べた。【方法】胎齢13.5日のB6C3F1マウスに10MeV速中性子線（0.02-0.2Gy）あるいはCs-137ガンマ線（0.2-1.5Gy）を照射し、6.5-8ケ月齢時に行動解析（協調運動機能、自発運動量、強制水泳タスク）を行った。また照射24時間後の胎児脳、生後5日目および行動解析終了後の脳について、行動に関係する神経伝達物質関連因子の発現について免疫組織学的解析を行うとともに、5.5ケ月齢時の脳についてムスカリン性ACh受容体と5HT受容体のトレーサー集積に関する予備的解析を行った。【結果】脳重量は線量依存性に減少した。放射線照射群と対照群の間で協調運動機能に相違は認められなかったが、自発運動量は中性子線0.02Gy照射群で亢進傾向、強制水泳の不動時間は中性子線0.02、0.1、0.2Gy照射群、ガンマ線1.5Gy照射群で延長傾向が見られた。また、ACh受容体へのトレーサー集積に関しては中性子線0.02Gy照射群で増加が認められた。今回の結果から行動異常ならびに関連した神経伝達物質の受容体集積は低線量放射線に特徴的で、影響の出る線量にwindowが存在する可能性が示唆された。
