和文論文
利用実態調査による利用促進を目的としたMM施策の有効性評価
2010 年 66 巻 2 号 p. 147-159
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2010 年 66 巻 2 号 p. 147-159
過度に自動車に依存した人々の行動を個人的にも社会的にもより望ましい方向へ自発的に変更させるためのモビリティ・マネジメントが，近年，学校教育や職場，地域等で適用されている．本研究は，熊本電気鉄道の沿線地域における公共交通機関，特に熊本電鉄線の利用促進を目的として，延べ16,800世帯を対象とした標準TFPを実施し，その有効性を評価したものである．本論では，事後アンケートで得られたデータの統計的分析を通じて，公共交通機関の利用促進に対する各種TFP技術の効果を検証しただけでなく，実際に熊電に転換したTFP参加者を駅間利用実態調査で捕捉することによって，TFPの効果を観測により実証した．これらの結果より，効果的なTFPを実施するためのマーケットセグメントを分離した．
