ため池の潜在的な治水効果を把握するために，日本全国を対象に，ため池の最大貯水容量を貯める場合の洪水氾濫計算を行った．また，治水経済調査マニュアル（案）による年期待被害額を計算した．その結果，洪水氾濫による日本全体の被害額を1.0～3.0%程度軽減するポテンシャルをため池が有することが示唆された．年期待被害額軽減率の高い県は順に，香川県，兵庫県，奈良県，広島県，滋賀県であった．一方，関東地方のほとんどの県は，ため池の治水効果の低い可能性があることが示唆された．洪水流量の再現期間に応じて被害額軽減率が変化する県が見られ，再現期間に応じたため池の活用が示唆された．
