巨大自然災害に対する防災・減災施策を講じる上で，地域のレジリエンス性（抵抗力，回復力）に関する情報を整備することが重要である．本研究では，災害によって死亡・負傷していない住民を対象に，発災以降の生存・生活環境変化の動向を踏まえ，被災者のQOL（生活の質：Quality of Life）の低下量を用いて，地域のレジリエンス性を定量評価する手法を構築した．想定されている南海トラフ地震に適用した結果，内陸部ではQOLは早期に回復するが，甚大な津波被害を被る沿岸部ではQOLの回復は遅くなることが明らかとなった．また，東日本大震災で行われた「くしの歯作戦」の方針を基に想定した道路復旧シナリオにより，広域幹線道路周辺地域から支援が進み，QOL回復に重要な役割を果たすことを示した．
