抄録
精神疾患に関する知識不足は、精神疾患の早期発見や支援の障壁となっている。このことから、思春期の若者のメンタルヘルスリテラシー向上が求められ、学校での教育プログラムの実施やその成果が報告されている。日本では2022年度より開始される新学習指導要領に「精神疾患の予防と回復」が追加され、約40年ぶりに精神疾患に関する内容が学校で扱われることとなった。
本稿では、国内外の先行研究の知見から、精神疾患の教え方、精神医療の専門家の関わり方を検討した。また、心の健康問題の援助希求や援助行動を促すための介入の計画に必要な理論的枠組みを考察した。
学校の授業では、新学習指導要領に記載される内容を網羅し、「どのような症状を経験したら、どこに（誰に）、どのように相談することで抱えている心の健康問題の解決につながるのか」等の、適切な対処に関する具体的な情報の提供が必須である。また、実際の行動変容につなげるためには、学校での知識教育のみでは不十分で、地域全体での周囲環境の整備が求められる。
学校教育への精神疾患に関する授業の導入をきっかけに、学校内だけでなく周囲の大人も、若者の心の健康問題に関心を持ち、受け入れ、対応する力を高めることが望まれる。また、若者に対する早期介入のニーズに対応するためには、従来の学校保健や地域医療の枠組みに加え、新しいシステムが必要となるだろう。
