目的：国立循環器病研究センターで医師，看護師以外の全職員を対象とし心肺蘇生法（CPR）講習会を実施し，CPRおよびAEDに関する救命意識の変化から講習会の有用性を明確にすることを目的とした。方法：講習会に参加した，当院に勤務する医師，看護師以外の職員529名を，「医療従事者」「一般職員」の2群に分けた。1人1体の簡易型マネキンを使用したCPR講習会を実施し，講習会前後で質問紙調査を行い，CPR，AEDの実施の積極性および知識を比較した。結果：講習会前は救命に対する積極性および知識は医療従事者のほうが高かったが，講習会実施後はどちらの職種でも積極性および知識の向上が得られた。考察：医師，看護師以外の全職員を対象としたCPR講習会の有用性が示唆され，さらなる積極性の向上のためにはCPR実施における法的な責任問題などの説明を取り入れ，参加者の不安を解消することの必要性が示唆された。
