目的：二項目の処置拡大により救急救命士の静脈路確保（intravenous approach；IVA）の機会が増加し, このことが手技の成功率に及ぼす影響を明らかにする。方法：茨城西南地方広域市町村圏事務組合消防本部の2014年1月1日〜2016年12月31日までの処置拡大二項目の実施記録とウツタインデータから後ろ向きに調査した。結果：処置拡大前後の全IVA成功率は52.2から63.2％に上昇した（p<0.01）。心肺停止例（cardiopulmonary arrest；CPA）に限定しても52.2から63.8％と有意に上昇していた。また，対象別にみたIVA成功率はCPAで58.5％ともっとも低く，低血糖で78.5％と有意に高かった。考察：処置拡大により救急救命士がIVAを実施する機会が増加したことで，全IVAの成功率のみならず，CPAに対するIVA成功率も改善することが示唆された。

目的：心電図伝送システムの導入と維持には多大な経費がかかる。三重県では急性冠症候群が疑われる患者に対して救急隊による心電図判読を含むプロトコルを2013年10月より実施している。本研究の目的は，このプロトコル導入により，病院到着から再灌流までの時間が短縮するか否かを明らかにすることである。方法：プロトコル導入前後に当院に搬送された急性冠症候群，それぞれ149人および133人において，救急隊覚知および病院到着時から院内対応までの時間を比較検討した。さらに対象を日中搬送例，夜間搬送例に分類して検討した。 結果：プロトコル導入後，病院到着から再灌流時間を含む各対応時間はすべて有意に短縮し，夜間搬送例では救急隊覚知からの対応時間も短縮した。多変量解析から，プロトコルは再灌流時間短縮の独立した予測因子であった（p<0.01）。結語：救急隊による心電図判読は急性冠症候群に対する再灌流達成までの時間短縮に有用である。

大分県では2017年4月17日より，大分県遠隔画像伝送システムへの機能追加の形でクラウド型12誘導心電図伝送システムの運用を開始した。各消防本部に1台ずつのクラウド心電計を配置し，伝送には，既存のタブレット端末および回線を利用した。このシステムでは5地域中核病院を含む18施設が参加し，大分県の広い範囲を網羅している。運用開始から 2018年3月12日までに，111件（男性71例・女性40例：平均年齢75.6±12.7歳）の心電図伝送を行った。搬送先は，救命救急センター36例，PCI施設36例，地域中核病院32例で，そのほか7例あった。緊急心臓カテーテルが行われた22例（19.8％）の72.7％がACSであり，PCIが行われた14例は，コントロール群に比べ，有意にdoor to balloon time（DTBT）が短縮した。また，心電図所見からACSが否定的な45例（40.5％）は，近隣の施設で対応することにより不必要な遠隔地への搬送が回避できた。

目的：自殺未遂者の再企図予防の実行性を確認する観点から，地域連携プログラムを分析し，改善点を明らかにする。方法：混合研究法を用い，A病院における未遂者情報を転帰別に量的分析し，A病院とB病院の支援内容を質的分析する。結果：未遂者情報について，休日・時間外の外来対応では十分に情報収集されていなかった。地域連携プログラムについて，未遂者は人間関係・健康面・生活面の複数のカテゴリーで問題を抱え，病院間連携により支援が継続されていたが，支援の知識・技術の非均一性，伝達形式の不明確さが指摘された。考察：多職種による未遂者情報の把握や病院間連携に加え，福祉事務所・学校・保険者との連携，支援内容のモニタリングと連携上の問題がフィードバックされる体制が必要と考えられた。結論：従来の地域連携プログラムに，伝達形式の標準化，多機関が参加する研修会・会議・カンファレンスの開催を追加し，体系的な評価が必要である。

目的：救急現場活動において救急隊員が受ける急性ストレスとその作用を修飾すると思われる因子について推論する。方法：北海道内の消防本部に勤務する救急隊員を対象として，否定的な評価の知覚，自己効力感，救急現場活動中の情動的反応，救急現場活動での失敗経験について調査した。結果：「救急現場活動中の情動的反応」を目的変数とした重回帰分析では，ストレス負荷が高い救急現場の場合に自己効力感，現場や訓練の経験，経験年数が有意な負の標準偏回帰係数を示した。結論：自己効力感の高い救急隊員は，ストレス負荷が高い救急現場において，急性ストレスによる影響を受けにくいことが示唆された。職場において職員相互に肯定的な関係を構築し，自己効力感を高めるような教育体制を確立することが，急性ストレス下における救急現場活動を改善するために重要であると考えられた。

救急救命士は傷病者の体液などに接触する機会が多く，標準予防策を実践することは重要な課題である。今回，救急救命士の標準予防策の現状を調査し，今後の課題を検討した。伊都消防組合消防本部（以下，当消防本部）の救急救命士8名を対象に，標準予防策の理解度と実践状況のアンケート調査を行ったところ，標準予防策を理解し実践しようと努力していると考えられた。しかし，実際の現場活動ではその実践は不十分であることがわかった。救急救命士は，養成機関で感染対策を学んでいるが，その教育体制は十分でなく，再教育もほとんど受けていない。また，災害現場や救急車内といった，危険の多い劣悪な環境下での活動を強いられるため，標準予防策を実践するためには，より高度な意識づけが必要である。消防本部における感染対策マニュアルの作成をはじめ，病院前救護活動における感染対策をよりよいものにするために，医療機関との連携を活用することが効果的である。

背景：2010年に厚生労働省よりチーム医療の推進について「画像診断等における読影の補助」という通知が発出され，済生会熊本病院では2011年より時間外救急CTに対し，診療放射線技師による一次読影の運用を開始した。放射線科医師が不在となる時間外において，院内で定義した緊急所見の報告体制を構築し運用することになった。目的：本体制により救急外来の医師の緊急所見認識までの時間短縮に貢献できるようになったかを評価する。方法：電子カルテや放射線部門システムより数値データを抽出し，緊急所見発生時の報告率や医師が電子カルテに所見を記載するまでの所要時間を調査した。結果：緊急所見報告率は開始2年で5％から95％まで上昇し，緊急所見報告を行うと医師が電子カルテへ所見を記載するまでの所要時間を短縮できたことがわかった。結論：本取り組みは，救急外来の医師がCT画像における緊急所見を早く認識することに寄与した可能性を示していると考えられる。

年々救急搬送患者の増加がみられるなか，高齢者施設からの救急搬送も増加している。病院と高齢者施設，消防機関の相互理解を目的に「地域連携会議」を開催した。経緯と課題について報告する。目的：高齢者施設入所者が救急搬送される際，「救急搬送患者の情報提供」「家族との連絡」が課題であった。一方，消防機関も高齢者施設職員との間で知識の共有が十分できなかったという課題があった。結果：高齢者施設との連携促進を目的に「地域連携会議」を開催した。課題：「情報提供書」の統一を行い活用していくことや，病院の救急医や看護師による高齢者施設職員向けの研修会を検討していく必要があることがわかった。今後の展望：定期的に会議を行い，相互理解のための意見交換の場をつくることも大切である。「救急認定ソーシャルワーカー」には地域機関の調整役として機能することも大きな期待された役割であろう。

目的：外傷全身CTを施行された症例の被ばく線量（CTDIvolとDLP）の全国調査を行い，国内の外傷全身CTの被ばく線量の現状を明らかにすること。方法：全国の救命救急センター284施設を対象とした。日本救急撮影技師認定機構が運用しているメーリングリストを用いて調査フォームを送付し，回答を得た。このうち標準的体形と考えられる体重50〜60kg群について被ばく線量の解析を行った。結果：55施設，症例数1,630例の回答が得られた。体重50〜60kg群は346症例であった。頭部から骨盤部まで造影剤を用いて2相撮影されたものは111例であり，中央値4,723.8mGy・cm，最小値1,766.8mGy・cm，最大値12,921.3mGy・cm であった。最大値/ 最小値は7.31であった。結語：外傷全身CTは症例ごとに撮影範囲が異なるため単純な比較はできないが，被ばく線量の格差が生じていることが示唆された。

東日本大震災では東北地方を中心に甚大な被害をもたらした。今後，首都直下型地震においても高確率で発生すると予測されているなか，患者がどの程度常用薬を備蓄しているかに関する情報は少ない。そこで本研究では，外来患者を対象に常用薬およびお薬手帳に関するアンケート調査を行った。その結果，常用薬がある患者のうち27.4％は常用薬の名称・用法・用量のいずれか1つ以上を覚えておらず，かつ常用薬に関する情報も備蓄していなかった。また，約6割の患者は常用薬を備蓄しておらず，備蓄していても5人に2人は1週間未満しか備蓄していなかった。お薬手帳に関しては，医師または薬剤師に対し患者が提示する頻度に有意差が認められた（p<0.001）。今後，薬剤師は患者の薬識向上やお薬手帳の正しい活用法の指導を強化するとともに，常用薬の備蓄を1週間程度可能とすることは，大規模災害に対する有用な対策のひとつとなると考えられる。

症例は60代，男性。初回来院時，診察中に心房細動から心室細動となりアミオダロン塩酸塩注を投与された。その後，心室細動はコントロールされ無事退院した。その際，予防的にアミオダロン塩酸塩錠が継続処方された。1カ月後，心房細動にて救急受診し，初回入院時に潜在性WPW症候群の可能性が疑われ，心室細動への移行が懸念されたことからアミオダロン塩酸塩注が静脈内に投与された。その10分後，アナフィラキシーショックを呈した。加療にて回復後，アレルゲンの検索が行われた。アミオダロン製剤には錠剤と注射剤がある。すでにアミオダロン塩酸塩錠を内服していたことから注射製剤の添加剤に着目し，皮膚反応試験を実施した結果，アレルゲンはベンジルアルコールと判明した。本添加剤は多岐にわたり含有されているため，新規投薬時には医療用医薬品だけでなく一般用医薬品にも含有されていないことを確認するなど細心の注意を払う必要があると考えられた。

症例：既往歴のない26歳，男性。現病歴：夜間就寝中に突然飛び上がり，痙攣様の動きを繰り返した後に心肺停止となり救急要請された。救急隊接触時の心電図は心室細動（ventricular fibrillation；VF）であり，除細動が施行され当院へ搬入された。来院後経過：心肺蘇生法により心肺停止から40分で心拍再開した。その際の心電図ではJ点上昇が認められた。緊急カテーテル検査では冠動脈に異常なく，ICUに入室し体温管理療法を施行した。経過は良好であり，第10病日に抜管，第20病日に植え込み型除細動器の植え込み術を施行，第45病日に独歩でリハビリテーション病院へ転院となった。考察：本症例は心電図所見よりVFの原因としてJ波症候群が考えられた。J波症候群は早期再分極症候群の1つであり，特発性心室細動との関連が示唆されている。VF発症の高リスクと疑われる場合は厳重なフォローが必要である。

外傷性小腸損傷に対して部分切除術が施行され，Treitz靱帯から110cmの部位の口側に人工肛門，肛門側に腸瘻を造設した短腸症候群において，中心静脈栄養を離脱し経腸栄養のみで自宅退院となった症例を経験した。栄養は術後2日目より中心静脈栄養のみで十分なエネルギー量を満たすよう医師と投与設計を行った。電解質や微量元素，吸収が期待できないビタミンB₁₂は経静脈的な投与経路を提案し，経口からは成分栄養剤や膵消化酵素剤などの処方介入を行った。内服薬は経口および腸瘻からの2つの投与経路があったが，本症例で投与された薬剤の消化管切除前後における血中濃度を比較した報告はなかった。文献的考察から小腸上部が薬剤の吸収部位として重要であると想定し，経口投与を原則とした。経口投与した薬剤の有効性を評価することは困難であったが，経口投与されたイトラコナゾールは臨床経過から有効であったことが示唆された。