目的：本研究では救急救命処置の実施や救急隊による医療機関選定にかかる時間が救急現場活動時間の延長に影響を及ぼすのかを疫学的に検証することを目的とした。方法：2019年中の全国救急搬送データのうち，転院搬送，軽症例，医師関与例，欠損データを除外した2,575,738件を分析対象データとして，救急現場活動時間の延長に影響を与える因子を最小二乗法による多変量線形回帰によって分析した。結果：すべての因子を考慮した救急現場活動時間の推定値は15.84分であった。多変量解析において，搬送先医療機関決定までの連絡回数が複数回の例（20.96分），関東地方での発生例（19.12分），高齢傷病者（18.77分），非急病事案 （16.54分）は救急現場活動時間を延長させ，心肺蘇生実施例（14.49分）は救急現場活動時間を短縮させる要因であることが示された。結論：搬送先医療機関決定のために行う複数回に及ぶ病院連絡は救急現場活動時間を延長させる主たる要因であった。救急現場活動時間には地域差があり，救急需要と医療リソースの不均衡による連鎖が課題であることが示唆された。
