東京電機大学 [日本]
女子栄養大学 [日本]
2024 年 2024 巻 2 号 p. 250-253
(EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
(BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
食育基本法の推進に伴い,小学校で使用する効率的な食教育教材の開発が必要となっている.事前調査では,食育支援システムを活用した食育・栄養教育を実施することで,適切な食育に対する意識向上を促すことができた.しかし,これは食時に対する行動の変化にはつながらなかった.そこで本研究では,食事内容の改善案を提示することで,平日と週末の詳しい食事内容の傾向を提示することで,食事内容の意識の改善を行うことができた.
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら