本稿では，教育におけるフィジカルAI（Physical AI in Education）を教室で実現するための課題について整理する．フィジカルAIはロボットによって実空間における人間作業を代替するという領域が先行しているが，これは極めて狭義であると考える．ロボットを用いなくても，実空間の状況の把握，個別に適切な支援を行うという観点においては，教室への導入による学習支援の有用性が期待できる．そこで，著者がこれまで大学において取り組んできた机間指導を支援する情報システムの研究を総括する．今後の課題と，教育におけるフィジカルAIの実現の方向性について整理する．

生成AI時代の教育では，学習者・生成AI・指導者の役割を統合した主体性形成支援の理論が求められる．本研究では，三者の相互作用に基づく主体性形成支援モデルを提案するとともに，「自分にも挑戦できるかもしれない」という認知を挑戦可能性認知（Recognition of Challenge Possibilities：RCP）として位置付ける．さらに，学習者の主体性形成に伴い，生成AIの教育的役割と機能的比重が連続的に変化するAI効用グラデーション仮説を提示する．

本研究では，Raspberry Piを用いた多人数向け履修判定実技試験の自動採点システムを開発した．実機からセンサ入力，GPIO入力，LED出力等を取得し，回路とプログラムの成立状態をリアルタイムに判定・可視化する．31名の試験で運用し，採点・監督・記録を支援できることを確認した．生成AI時代においても，実機の想定外の挙動に気付き，原因を考え，試行錯誤して確かめる過程は人が担う．本システムは，この判断力と問題解決力を多人数環境で評価する試験基盤である．

近年，協働学習における対話の客観的評価と即時支援が求められているが，音声録音によるプライバシー懸念が導入の壁となっている．本研究では，BLE通信でのグループ判定とスマートフォンのローカル処理による文字起こしを統合した支援システムを提案する．生音声を保存せずテキストのみを抽出することで，安全な内容の可視化を実現した．さらに，対話の停滞を検知し非侵襲的に介入する機能を実装し，その有効性を確認した．

本研究は，小規模非教員養成系大学の教職課程を対象とした大学固有資料に基づく検索拡張生成（RAG）型の自己学修支援システムTANEを試作した．対話，確認問題，ケース学習，履歴を統合し，学生支援と学修ログを用いた授業・教材改善の接続を目指す．本稿では，背景と先行研究を整理し，ローカル環境でのシステム構成，教材・ログの設計方針，試作状況を報告する．併せて，情報科の教職課程における形成的評価と縦断的複数事例研究の計画を示す．

本研究では，校内研究に伴走する研究者が同一授業を観察した際の写真記録の特徴を把握するため，8名が撮影した写真記録432件を対象に，研究者別の撮影件数と記録対象，5分間隔の撮影件数の推移を分析した．その結果，8名中7名は記録対象として「子供」が最も多く，撮影件数の傾向は研究者によって異なった．また，研究者は観察中，同じ時間帯でも記録対象が複数に分かれていた．これらのことから，写真記録には，研究者ごとの観察時の視点や収集している情報等の見取り方の違いが表れる可能性が示唆された．

本研究では，教養教育におけるレポート作成を対象として，短時間で実践可能な生成AI活用指導法を開発し，その過程およびアカデミックライティングの改善に対する効果を検討する．具体的には，通常授業に生成AI活用のためのオンデマンド教材を加え，文章のブラッシュアップやプロンプト作成を指導し課題を提出させる方法を採用する．指導効果は，生成AIを利用せず作成したレポートと，指導後に生成AIを活用して改善したレポートを比較し，文章構成，論理性，表現等の変化から評価する．

生成AIを学習者が継続的に育てる「AIエージェント育成型学習」を提案する．役割・判断規則・境界条件等の持続的状態を学習者が更新するAIをNurturable Agentと定義した．大学授業10回を形成的に評価し，リフレクション261件から層化抽出した120件を人間コーディングした．実質的表出はEvaluate 75%，Externalize 65%，Reflect 50%であった．独立40件でLLM支援コーディングを検証し，コード別に採否を分けた．

本研究では，生成AI活用型教材「あせすまいる」の教育的価値を授業で生かすための実装要件を明らかにするため，看護教員5名の質問紙回答とフォーカスグループインタビューデータを分析した．視覚的な場面提示，情報カードを用いた協働学習，仮説に基づく情報選択が評価された．これらの価値を臨地実習前教育で生かす条件として，学習課題，重要度スコア，フィードバック，教員支援，カリキュラム上の位置づけの5要件を整理した．

本研究は，小学校英語授業における教師の英語使用をスキャフォルディングの観点から捉え，10のストラテジーを扱う指導内容を示すとともに，教師の英語使用に対する学生の認識を検討することを目的とした．学生66名の指導前後の質問紙の回答を分析した結果，教師の英語使用の意義や実施可能性に対する認識に肯定的な変化が認められた．また，指導後の自由記述では，自身の英語使用に対する不安への言及は少なく，児童の理解を支える具体的な方法への言及が多くみられた．

本研究では，PBL型授業を複数の設計特性から記述・比較するための15項目の暫定的なパラメータを構成し，公開された授業事例への適用を通して，その記述可能性と判定上の課題を検討する．先行研究を踏まえた15項目を三重大学の9事例に適用し，同一類型内にも学習計画の自律性や成果利用の差異を記述できた．人間とGPT-5.6 Sol，ClaudeSonnet 4.5による試行的比較では，反復・再帰性，評価参加，指導者支援等で判定が分かれた．

Grounded in UbD and MUSE frameworks, this exploratory study compares PBL instructional criteria and thinking skills in Mexico and Japan. Qualitative interviews show effective PBL functions as authentic performance tasks facilitating real-world knowledge transfer. Educational materials serve as cognitive scaffolds providing productive constraints to make thinking visible, while students autonomously leverage AI tools as technical assistants.

英語教師には，学習目標に照らして教室内でTeacher Talk（以下，TTとする）を活用することが求められる．本研究では，日本の英語教育に関する相互行為研究を対象にスコーピングレビューを実施し，Walsh（2006）のSETT（Self-Evaluation of Teacher Talk）の枠組みを用いて教室内でのTTの機能を整理した．その結果，分析対象となった8件の論文では，SETTの既存の教育的目標に対応するTTと，既存の教育的目標では十分に捉えきれない，4つの教育的目標が抽出された．また，主たる教育的目標の達成を別のTTが下支えする相互行為も確認された．

学部新卒院生が増加する教職大学院を対象に，ID理論を体系的に学ぶ科目（全15回，20名）を，講義自体を同理論で設計する自己言及的デザインにより開発し，全提出物の縦断分析で効果を検証した．授業分析の振り返り得点は有意に上昇し（d_z=1.54），相互フィードバックの設計変更への採用が6件確認され，現職と学部新卒の分析力の差は模擬授業期に縮小した．ID理論が経験や教科・校種を越えた授業改善の共通言語として機能したことが示唆された．

若手教師に対して模擬授業を実施し，そこでの児童生徒役の経験が，自身の授業実践に活用されることに対する若手教師の認識について，模擬授業直後と実施1ヶ月後に追跡調査を行った．その結果，模擬授業直後には，児童生徒の見取り・支援や授業設計・教材選択への活用を見込む記述がみられ，追跡調査では，児童生徒の反応を見ること，声掛けを変えること，課題提示を工夫することなどを授業実践に活用したとする記述がみられた．一方で，児童生徒の理解や，その理解を授業設計に反映することの困難が記述された．

工業高校土木製図では，生徒が図面を作成できても，図面と構造物を結び付けた理解に課題が見られた．そこで，三次元モデル及び3Dプリンタによる模型と口頭試問を取り入れた授業を実践した．パイロット実践を踏まえて授業を改善した結果，設問によって自力回答の割合や必要な支援に違いが見られた．模型と図面を相互に参照し，口頭試問によって理解状況と必要な支援を把握することが，授業改善につながる可能性が示唆された．

本研究では，黒板・チョークを活用した授業設計支援のための6時間の教員研修プログラムを実践した．現職教員58名への研修後アンケートでは，描画への自信の自己評価は，研修前を振り返った3.02点よりも研修後の4.36点の方が高く，対応のあるt検定で有意な差が認められた．描画体験，活用実例，模擬レッスン，協働制作を連続させた研修の実践と評価を報告する．

本研究の目的は熟練教師が学級経営上の願いをもとに児童と学級の状況を捉えて学級経営を行うプロセスを明らかにすることである．1名の熟練教師への半構造化インタビューによって得られたデータをテキスト化してSCAT分析を行った．分析の結果，学級経営上の願いをもとに，その姿がどの程度実現しているのかを児童の具体像として捉え，一人一人との関係性構築と並行し，望ましい行動を取り上げて褒めて学級全体に共有し続け，個々の行動を学級全体の価値へと広げるプロセスが確認された．

教育制度論は，教育の社会的・制度的又は経営的事項を扱う教職必修科目である．筆者は，当該科目を初等教員養成向けと，中等教員養成向けで担当しているが，共通性に配慮しつつ，学生のニーズにも配慮した違いを出していく必要があると考えている．特に当該科目では，問題解決力を育成する観点から，最後に探究活動を行わせており，その課題解決に役立つ制度・法律も扱っておく必要がある．本稿では，2025年度の実施をふまえて2026年度に改善した内容を報告するとともに，その効果について分析・考察する．

本研究では，児童の「挑戦すること」の一つの形として，授業中の発言に着目し，発言を促すための手立てについて検討する．まず，主体的に社会に参画する態度の育成が求められている背景を踏まえ，先行研究から児童が発言に至らない要因を整理する．さらに，発言は挙手によるものだけではなく，ICTを活用した意見表明など多様な形があることを踏まえ，実習での経験と先行研究を照らし合わせながら，児童の発言を促進するための教師の働きかけについて分析・考察する．

本研究は，話し合いが一人ひとりの意見発表にとどまり，他者の発言が次の発言や思考につながらない問題に着目し，発言の連鎖とその基盤を検討した．第4学年の道徳科で2回の授業実践，第2学年の学級で約2か月の観察を行った．その結果，他者の発言への応答が新たな問いや考えを生み，話し合いを展開する可能性が示された．また，児童同士のやり取りを生む授業環境と教師の関わりが，その基盤となる可能性が示唆された．

本研究は，中学校・高等学校教職課程における「生成AI利活用指導力」育成を目的とする2年計画DBRの初期実践を分析した．教育課程総論の2年次生28名を対象に，事前調査，自由記述，スライド作成時のAI活用状況を検討した．その結果，学生は生成AIの効率性を評価する一方，正確性，出典，理解不足を課題と認識していた．公的一次資料の参照は概ね定着したが，AI出力をそのまま用いる傾向もみられ，使用過程の可視化と検証・説明責任を伴う授業設計の必要性が示唆された．

学習者の実態に応じて授業や教材をデザインする「授業デザイナー」としての教師像が近年注目されている．本稿では，日本とスペインの中等教員養成を教育実習の運用と授業設計の位置づけに焦点を当てて比較し，スペインで開発されたデザイン思考に基づく教材設計の方法論TCTの成立文脈と実証的知見を検討する．比較から，実習の量に開きがあっても両国が授業設計の明示的な方法論の不在を共有することを示し，TCTを日本の学部教職課程に組み込む場を検討する．

生成AIは授業設計を効率化する一方，教員の判断機会を減らす可能性がある．本研究では，国際バカロレアMYPの概念型・逆向き設計を対象に，公的・制度的基準と，学校・教員・学習者・地域固有の文脈を「設計の軸」として明示し，生成AIの提案をその軸に照らして検討する．さらに，単元の骨格・単元全体・個々の授業を段階的に承認する支援プロセスを開発し，MYP地理単元への適用を通して，その構造と運用を報告する．

本研究では，高校「物理基礎」におけるJiTTの事前課題への回答と授業後の自由記述をM-GTAにより質的に分析し，生徒の理解が再構成されるプロセスを検討した．その結果，13の概念と3つのカテゴリーが生成され，それらが相互に作用する【理解が再構成されていくプロセス】が示された．また，生成された概念と理科の「見方・考え方」との関係を明らかにした．さらに，得られた結果はJiTTの実践に活用できると考えられる．

学習指導要領における金融経済教育内容の拡充に伴い，授業時数が少ない中で家庭科および公民科の授業展開には困難が多い．地道な授業改善や教員研修，外部からのサポート等によりながらの授業運営となる．この問題に対して，心理学の観点から一点突破型解決ともいえる手法および視点の提案を試みる．現場ではミクロ（Pros, Cons）の一点突破を目指し，同時に国際的に多用される2つの心理学理論の援用を行う．

第6学年児童を対象に，大規模言語モデル（LLM）の仕組みに関する授業を実践し，仕組みの理解，意見文の構成チェックを依頼するプロンプト，生成AI出力への判断，生成AI一般への認識を検討した．結果，仕組みの理解得点は事後に高く，プロンプトの記述は事前・事後で差がなかった．誤りを含む生成AIの出力では，誤りがあるとする判断が高まり，内容を正しいとする判断が低下した．生成AI一般への認識では，誤りの可能性の認識が高まり，仕組みが分からなくても回答を信頼できると考える程度が低下した．

近年，インターネットの普及や様々なソーシャルメディアの登場により人々の情報収集の在り方が変化し，将来の主権者の質の低下を招くことが危惧されている．文部科学省は学習指導要領において公民としての資質・能力の涵養を提示し，授業改善の方策として新聞活用を例示している．本実践では地理総合で，授業者が新聞記事を選定して生徒に示し，解説を行ったうえで自分の意見を文章化させる実践を継続的に行った．実践後の生徒アンケート結果から，公民としての資質・能力が育成されることが示唆された．

本研究は，生成AIの用途を「検索」「アイデア出し」「評価」の3類型に整理して提示する指導法が，児童のプロンプト表現に与える影響を検討した．公立小学校第6学年1クラスを対象に，基本操作のみを教えて課題に取り組ませた後，3類型カードを配付して別の課題に取り組ませ，質問紙と11名のプロンプトログを分析した．その結果，カード提示後にプロンプトの入力回数と出力形式を指定する高次のプロンプトが有意に増加した．

本研究は，探究のプロセスで生成AIを活用する場面での教師の必要な支援について，事例をもとに検討することを目的とした．中学校第3学年の総合的な学習の時間で，探究に特化した生成AI「きわみAI」を用いる実践を行った．焦点化グループのAI活用前・中・後の教師と生徒の発話を記録・分析した．必要な教師の関与は，AIを使った後の評価と次の行動を問う発問であることが示された．事例検討のため，本研究の追試を今後の課題とした．

本研究は，国際機関および各国・地域の政策文書・ガイドラインを対象に，学校教育における生成AI利用の国際動向をレビューした．その結果，利用可否を一律に定めるのではなく，教育目的との整合，学習者自身の思考・判断の保持，発達段階，出力の検証，評価の妥当性，安全・権利，教師による専門的判断等を条件として，学習場面に応じて利用を調整する傾向が確認された．生成AI教育政策は，単純な推進／禁止から，教育的条件にもとづく条件付き利用へ移行しつつある．

信州大学教育学部では，教職eポートフォリオ構築で得た知見を基盤とし，文部科学省実証事業のもと「児童生徒版ミニポートフォリオ」および可視化ダッシュボードの開発を進めている．本研究では，学習指導要領における振り返りの位置づけを踏まえ，附属学校における紙媒体の授業振り返りをデジタル化・蓄積・可視化し，教師の授業改善や個別支援に活かす教育データ利活用モデルと構築中の画面構成について報告する．

全国学力・学習状況調査では，「複数のデータの分布を比較して，数学的な表現で説明すること」に課題が示されている．そこで本研究は，データの活用に関する一連の数学的活動に着目し，その学習経験をフロー状態の観点から検討した．中学校第2学年の「データの活用」において，生徒自身によるデータ収集から箱ひげ図の作成・利用まで授業を実践した．その結果，学年全体ではフロー状態の向上は認められなかったが，一部の学級では向上がみられた．

本稿の目的は，家庭科との教科横断授業を経験した数学科専攻学生に表れた算数科観を明らかにすることである．模擬授業後に得られた自由記述30件をSCATで分析した結果，算数科は，数量的・合理的判断を担う教科であるとともに，生活場面の判断や選択を支える基盤的な教科として捉えられていた．また，家庭科との関係を記述する中で，算数科の特徴や意義に言及する記述が確認された．

教職課程の学生が教育心理学・発達心理学の知見を活用し，指導案を改善することを目的とした講義を行っている．学習者理解，学習過程の分析，指導方略の再設計，評価方法の検討という段階的プロセスを通じて，学習者の認知・動機づけ・発達など，学習者特性に即した授業設計の方法を身につけることを目指したものである．本発表では教育心理学（発達と学習）の「動機づけ」に焦点を当て，数学・理科の教職課程の学生の指導案改善についての教科別の事例とその特徴を明らかにすることを試みる．さらに，知的好奇心を喚起する授業の工夫についての事例報告する．

本研究では，教員養成課程の学生を対象とし，認知心理学に基づく個別学習相談である認知カウンセリングの研修と実践を行うプログラムを開発した．参加した学生10名を対象に，プログラム前後でアンケート調査を実施し，学習につまずいた子どもの指導で重視することや仮想的な指導場面における思考を記述させた．その結果，プログラムを通して，学生が子ども自身の学び方に注意を向けるとともに，一貫して深い理解を重視した指導を考えるようになる傾向がうかがえた．

本研究は，リップメイク技術デモにおける輪郭描画の視認性と遮蔽の特徴を明らかにすることを目的とした．16名のデモ映像を対象に，唇の輪郭描画6区間の主軌道の視認性，ストローク様式，追加描画を分析し，手前側輪郭については描き始めから軌道中にかけての視認も確認した．その結果，区間によって視認性に有意差がみられ，手前側では完全視認率が低く，描き始めも確認しにくい例が多かった．以上から，学習者がブラシの接触位置と主軌道を追えるよう，デモ時の見せ方を調整する必要性が示唆された．

本稿は，社会で使える実務能力の育成を意図した大学の前期・後期2科目の課題設計を，5学期分の配布資料から記述する．前期は成果物の種類を限定せず，価値の判断を学生に委ねた．後期は提案書の形式を指定し，顧客と課題の設定を委ねた．議事メモでは決定事項や要点等の記述を求め，提出を出席の扱いとした．フィードバックでは相手の心が動いたかを問う観点を示した．これらの設計の継続点と変更点を整理する．学習者の変容は検証しない．

本研究の目的は，インストラクショナルデザインを視座とした教育実践研究論文執筆のためのチェックリストを開発することである．アメリカ心理学会が開発したジャーナル論文の報告基準（JARS）を基に，教育実践研究に適合する項目の選定および修正を行い，チェックリストを開発した．さらに，日本教育工学会論文誌における直近3年間の教育実践研究論文への適用を通して，チェックリストの適用可能性を検討するとともに，追加で必要となる項目を精査し，49項目のチェックリスト案CEPRAを提案した．

本研究では，知識探索支援環境NOESISの2-hop候補提示を，潜在的知識接続と創造的状態遷移の観点から再検討する．さらに，ノード属性，エッジ述語，経路，根拠トリプル列等の構造的特徴を統合した候補スコアによりチャンク候補を順位付けし，人間の判断を支援する枠組みを提案する．採用された接続やチャンクを高次の探索単位として再利用することで，知識圧縮とn-hop探索への足場形成の可能性を考察する．

本研究では，ITパスポート試験・基本情報技術者試験の学習に取り組む成人向けの学習管理システム（LMS）「Passnote」に，学習履歴に基づいて課題を推薦し，学習方法について助言するAI推薦機能「Tomo」を実装した．2026年8月の記録を用いて，学習プラン99件，課題99件，学習終了時のまとめ6件の計204件の文章を7つの内容要素から分析し，Tomo利用者と非利用者の取り組み状況を比較した．学習内容・重点の提示は168件，学習状況・受験準備条件の説明は105件，学習方法の助言は95件に含まれていた．解答記録のある参加者のうち，Tomo課題の開始または完了記録がある14名を利用者，いずれの記録もない55名を非利用者とした．利用者は非利用者より，取り組み日数，総解答数および平均日別正答率の群平均が高かった．以上より，Tomoの文章には学習状況や学習内容，取り組み方に関する情報が含まれ，Tomoの利用と取り組みの多さとの関連が示された．

大学における数理・データサイエンス・AI教育の拡大に伴い，Excel課題の提出・採点機会が増え，教員の負担が課題となっている．本研究では，課題指示書と模範解答を解析して採点基準を生成し，複数の学生提出ファイルを端末内で一括採点するローカル型システムを開発する．セルの値や数式，グラフ等を判定対象とし，採点結果を一覧表として出力する．個人情報を外部に送信せずに処理できる点を特徴とし，教員による採点との一致度と作業時間の削減効果から，その有効性を検証する．

KH Coderの共起ネットワークの各部分に名前を付ける解釈支援を生成AIで行う際，リサーチクエスチョン（RQ）と研究ドメイン（RD）を指定することで生じる違いを検討した．自転車青切符制度に関する13サブグラフを3条件で比較した結果，RQの提示で問いとの対応が明瞭になり，RDの追加でその対応を保ちつつ法社会学に沿った表現が見られた．著者らの確認範囲では原文との乖離は見られず，研究目的や領域を踏まえた命名支援の可能性が示唆された．

汎用的な生成AIは正答となるコードを直接提示しやすく，学習者自身の問題解決を十分に促せない可能性があり，学習者特性に応じた支援の調整も難しい．本研究では，高校1年生を対象に学習者特性と生成AI利用との関連を調査し，その知見に基づき，事前質問紙から支援方略を決定する方略策定，方略に沿って応答を生成するコーチ，応答が方略に沿うかを判定する評価の3つのエージェントからなる生成AIシステムを開発した．さらに大学1年生の授業で試行し，支援方略の出し分けと学習者による評価を検討した．

米国パデュー大学，ハーバード大学，ハワイ大学と英国UCLの生成AI利用方針を，方針の階層，提示方法と記述内容，学術的不正への対応，教員・学生への支援の観点から分析した．4大学は，利用可否の判断を教員に委ね，学生への方針の明示を求め，AI検出ツールに依存しない点で共通し，明示を義務とするか否か，利用範囲を示す類型の数には差異がみられた．これらをもとに，日本の大学が方針を策定する際の項目と支援の内容を提案した．

2025年11月に実施した調査データを基に，小中学生のデジタル活用スキルについて因子分析を実施した．その結果，検索や文字入力などからなる「基本」因子，写真加工などからなる「応用」因子，表計算などからなる「発展」因子の3因子を抽出した．さらに，これら3因子とGIGAスクール構想に関連する授業内容の実施状況との関連を分析した結果，多くのスキルが授業を実施している子が高い結果であった．本稿ではどのスキルに差が生じていたか，学年ごとについて報告する．

本研究では，ICL（多文化共修）とESD（持続可能な開発のための教育）に関するコンピテンシーを統合した「岡山大学統合国際共修ルーブリック」英語版の信頼性と構成について検討した．93名の回答を分析した結果，高い内的一貫性（α=.95）が確認され，6つの領域についても十分な信頼性が示された．また，主成分分析の結果，各項目に共通するコンピテンシーの存在が示唆された．以上から，本ルーブリックは一定の信頼性と構成上の一貫性を有することが示された．

本研究は，地方大学生505名を対象に生成AIに関する認識と態度の調査を実施した．「有用性」と「懸念」の2軸に基づく7尺度を標準化し，k-means++法で分析した結果，「積極活用層」「懸念先行層」「無関心層」の3クラスタが抽出された．各層間で利用状況，授業に関する学習，文献引用の適切性，正確性確認方法，所属学科との間に有意な関連が認められた．以上から，生成AI教育には一律の注意喚起ではなく，各クラスタの特徴に応じた個別的な指導設計が必要であることが示唆された．

大学生の日本語と英語のライティングに対する認識を分析した．日本語は，英語より好意的で，ライティング能力の自己評価が高かった．ライティング教育は，小・中学校で日本語，高校で英語がより評価が高かった．同一言語内で，ライティングの態度項目間・ライティング教育の受講経験項目間に正の相関が認められたが，日英語の同一項目間で補正後も関連が認められたのは生成AI活用であった．日本語と英語のライティングに異なる認識傾向と共通基盤が存在することが考えられる．

本研究は，1人1台端末環境における児童生徒の学業的援助要請および情報探索に関する研究を整理し，今後の研究課題を検討した．その結果，学業的援助要請が9本，情報探索が2本の計11本が抽出された．対象となる学習場面や困難には，特定の活動における理解・問題解決の困難から課題をよりよくする状況まで違いがみられ，援助を得る行動には教師や友人への質問に加え，生成AIの利用等がみられた．また，対象となった研究は主に既存尺度で測定され，動機づけや達成目標等との関連が検討されていた．