本研究では，看護教育課程のコミュニケーション科目において，出席状況，内的・行動特性，背景因子と学習成果との関連を探索的に検討した．対象者73名の出席状況，学習成果，内的・行動特性のデータを用いて統計分析を行った．その結果，学習成果と有意に関連していたものは出席回数で，社会的スキルの学習成果と出席回数への負の関連傾向が認められた．また，高齢者同居経験の有無による内的・行動特性の差異は認められなかった．

大阪大学全学教育推進機構は，2024年度よりSDGsをテーマとした分野横断型の教養教育プログラム「OU-SDGsプログラム」を実施し，2025年度末までに99人に修了認定証を発行した．また，沖縄県において，持続可能な資源利用・再生可能エネルギー活用や自然保護，国際社会の平和と安定に関する取組について学ぶことを目的とした体験学習プログラムを実施した．本発表では，これらのプログラムの開発および実践について報告し，今後の展開について考察する．

This study compares how Finnish architecture curricula define the future architect under climate transition and digital change. It analyzes public programme and course documents from Aalto University, Tampere University, and the University of Oulu, focusing on sustainability, interdisciplinarity, pedagogy, and AI-related learning. The results show shared priorities but distinct curricular models of the future architect.

社会人大学院修了生が大学院での学びを職務実践へ接続する過程を明らかにするため，大学院で中小企業診断士養成課程を修了した社会人1名への半構造化インタビューを，Kolbの経験学習理論に基づき分析した．資格取得を目的とした学習，実習・グループワーク，転職による実践環境の選択，修了後ネットワークを通じて，理論が実務判断の背景知として用いられていた．学習転移には，個人の内省だけでなく，学びを使用可能にする環境選択と継続的な省察の場が重要である．

本研究では，「キャリアプランニングⅡ」において，Googleフォーム，GAS，Gemini APIを連携させ，ルーブリックに基づくフィードバックを自動生成・送信するシステムを開発し，試験的に運用した．AIフィードバックは教員の代替ではなく，学生が振り返りを再読し，ペアワークで経験や価値観を語り直す足場かけとして位置づけた．事前調査では，リフレクションへの期待とともに，経験の意味づけや社会との接続を言語化する困難も確認された．

秋田県立大学では，教育課程論は2年生対象科目として設置されている．平成30年度教職再課程認定を踏まえ「教育課程論（特別活動含む）」（2単位）から「教育課程論」（1単位）となって5年以上経過し，両キャンパス間での授業運営の相違も定着してきた印象を受ける．そこで本報告では，実践の概要を示すとともに教職課程コアカリキュラムの到達目標を用いた受講生による達成度自己評価レポートの分析を通して，取組の成果と今後の課題を展望した．

本研究の目的は，日本語を第二言語として学ぶ留学生が生成AIによるフィードバックを利用して学術的文章を推敲する際，どのような個人要因と状況要因がその利用に影響するかを明らかにすることである．その結果，「高等教育における教師の支援の欠如」等の留学生を取り巻く状況要因と「推敲におけるChatGPTへのビリーフ」，「執筆・推敲活動の動機」等の個人要因は相互に作用しながら，留学生の生成AIフィードバックの利用に影響を与えることが示された．

プログラミング初学者の基礎学習では，反復練習の必要性と学習意欲の維持が課題となる．本研究では，対戦要素と振り返り支援を取り入れたPythonオンラインゲーム教材を開発し，17名を対象に試行評価した．その結果，学習意識とPython基礎操作の自己評価に上昇傾向がみられ，自由記述からは，誤答後の説明や対戦要素が肯定的に受け止められたことが確認された．今後は，UI設計，ルール説明，難易度，解答判定の改善を行い，授業実践での利用可能性を検討する必要がある．

本稿では，米国研究大学におけるAI・VR教育に関する視察調査の結果を報告する．2026年2月から3月にかけて，パデュー大学，イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校，コーネル大学のCTL等を訪問し，AI・VR教育に関する視察を行った．その結果，AI・VR教育が，教員個人の授業実践だけでなく，インストラクショナルデザイナーやテクニシャン等の教育開発専門職を中心とした組織的・分業的な実践として運営されていることが確認された．

本研究は，ドキュメンタリー映像引き出し法（DFE）により，教育学部学生32名の日本型教育認識を省察的記述から質的に分析した．143文節・13カテゴリーを抽出した結果，認識は肯定軸・批判軸・探究軸の三軸に構造化されることが示された．また参照シーンと教師の指導様式が省察方向を規定する傾向が示された．本手法は多義的概念の概念的等価性を映像で確保する方法として有効であり，信念の「可視化」から「深化」へとつながる対話的授業実践の可能性が示唆された．

国民の読書離れが進むなか，日本では2001年施行の「子どもの読書活動の推進に関する法律」に基づき，「子どもの読書活動の推進に関する基本的な計画」が策定され，第5次を迎えている．家庭・地域・学校が三位一体となった読書推進という主旨のもと，各所で尽力がなされているが，大学における施策に関してはあまり知られていない．本稿では，読書を推進することを目的として読書アプリを開発し，学生の読書啓発を試行した．本発表ではその概要を示し，活用効果を検証する．

本研究の目的は，社会的に共有された学習の調整（Socially Shared Regulation of Learning: SSRL）を理論的枠組みとし，人工知能（AI）を共感的・対話的に学習プロセスの調整に関与する共調整パートナーとして位置づけた上で，オンデマンド環境において学習プロセスの可視化・解釈・介入を統合的に実行する人間-AI共調整モデルを構築することである．本発表では，モデルの基本設計，分析指標および分析方法を示し，今後の実証研究に向けた研究構想について報告する．

本研究の目的は，自由記述文に含まれる深い学びを，意味・構文・文脈に基づいて構造的に把握するための一試みとして文章構造解析AIを提案し，多様な視点から改善に向けた知見を得ることである．意味観点に，深いアプローチの4観点を援用して開発することで，深い学びの一面を視覚的に捉えることを可能にした．今後の課題は，実運用の中で，どの程度使いものになるのか，機会の提供と様々な意見を真摯に受け止めることである．

授業中にチャットを用いて観察した内容を教師間で即時共有する場面において，観察行為の特徴を把握することを目的とし，同一校の3名の教師による授業観察時の視線映像を分析した．その結果，「視線移動→視線固定」「撮影→入力」「入力→視線移動」といった行為のつながりが，3名に共通して多く確認され，観察対象を探索し焦点化した後に記録し，再び観察へ戻るという一連の行為が，特定の組み合わせとして繰り返し現れていた．さらに，これらの行為の現れ方には教師ごとの差がみられた．

主体的・対話的で深い学びの実現のために育成が求められる資質・能力の一つに「批判的思考」が挙げられる．著者は以前，高等学校における課題研究発表会において，研究に対する生徒間での相互アドバイスを実施し，AIを用いてアドバイスの内容を分析することで生徒の批判的思考を検証する手法を開発した．本研究では，課題研究に対する他の生徒からのアドバイスを受けた生徒の自由記述等から，どのような気づきを得たのかをAIを用いて分析し，課題研究発表会における生徒間アドバイスが生徒の学習に与えた影響を検証した．

本研究は，他者へのメイク技術の指導における技術姿勢の指導観点を明確にするため，主要6団体の教科書記述を分析した．その結果，姿勢・配置は比較的記述される一方，メイク技術にとって重要な手指の運用や道具の操作は各工程内に散在していた．そこで，教科書記述をメイク技術における安定性，視認性，制御性，巧緻性，感応性の機能から再整理し，学習初期の指導に活用しやすい観点として提案した．

本研究では，情報教育やパソコン初学者支援の実践において，イラストや図解を多く取り入れた教材を用いた授業実践を行い，学習態度と理解との関係について観察した．その結果，教材を注視し積極的に取り組む様子が見られる一方で，確認問題では十分に解答できない場面も見られた．また，比較や対比を用いた図解では，学習者同士で違いについて話し合う様子も見られた．これらのことから，視覚的な教材では，比較や言語化を促すなど，さまざまな工夫を取り入れる必要がある可能性が考えられる．

教育制度論は，教育の社会的・制度的又は経営的事項を扱う教職必修科目である．当該科目は，単に知識を学ぶだけでは意味が無く，学校を取り巻く社会課題の解決にその知識を生かす実践力の育成が求められる．そのために，筆者は，科目の後半に探究活動を取り入れることを提案している．本稿では，2025年度に本学で行った教育制度論の探究活動の内容を分析し，授業カリキュラムと関連づけて成果と課題，改善の方針を考察する．

大学教員が行う授業改善の実態を調査した結果，授業全体の学習目標・評価方法・教授方略の整合性が必ずしも意識されていないことが示唆された．そこで，本研究では，整合性を意識した授業改善を支援するための伴走型システムの概念的枠組みを検討し，備える要件として，インストラクショナルデザインの各種理論に基づいた対話型による個別最適化，画一的ではなく柔軟性を持った支援，継続的な利用を促進するための改善プロセスの可視化を提案する．

大学の講義型授業において，意見交換やリフレクションといったアクティブラーニングを授業時間内に実現する手段として，ICTを活用したバックチャネル活動支援が試みられてきた．本研究では，チャットとドキュメントを統合したシステムChatmentを講義型授業に適用し，（1）学習場面への対応と（2）学習者への対応の観点から評価した．その結果，授業形態の違いに応じた機能の使い分けが明示的な指示なしに生じること，および参加スタイルの異なる学習者が各自の方法でシステムを活用できることが示された．

高校で探究学習を経験した大学初年次学生7名に半構造化インタビューを行い，探究学習の成果物に対する評価基準が大学入学後どのように再構成されるのか，TEAを用いて分析した．高校段階では，教員に評価されることを主な評価基準として探究学習の成果物を作成していたと認識していた．この評価基準は大学入学後も維持されていた．その一方で，優れた成果物との比較やピアレビューなどの経験を通して，聞き手への伝わりやすさという評価基準が追加されていた．

教育DXの進展により教育データの利活用が期待されているが，教育活動と教育データの対応付けや学習過程の継続的把握，分散した教育データの横断的活用には課題が残されている．本稿では，教育データ利活用に関する先行研究を整理し，教育データ基盤に求められる要件を検討した．その結果，教育的文脈を読み取れること，学習過程を継続的に把握できること，システムや教育活動を横断して追跡できることの3要件を導出した．

本研究では，東北大学の学習支援窓口SLAサポートにおいて，学生スタッフが行う協同リフレクションを生成AIで支援するシステムを構築した．協同リフレクションでは議事録が蓄積されているが，過去の問題意識が議論に活かされにくい．そこで，過去の議事録を生成AIで分析し，議論を深める問いかけを生成する仕組みとした．GAS，Python，ローカルLLMを連携させ，データを外部に出さず処理する．本稿では生成例から可能性と課題を検討する．

学際系学部で見られる選択科目中心のカリキュラムでは内容や目標が高度な科目は履修忌避されやすく，特にプログラミング科目では履修継続の困難さや相互扶助文化の形成不足が課題となる．本稿では，学際系学部におけるプログラミング基礎演習を対象として，コロナ禍や生成AI普及を含む環境変化の中で実施してきた5年間の授業設計実践を省察する．履修継続支援，反転授業とグループ演習の実質化，生成AI利用等の観点から，選択科目における継続可能なプログラミング教育について議論する．

本研究では，国内の教師による学習に関する査読付き論文415件を対象に，教師による学習を捉える研究の観点，学習機会，学習の場の3つの観点から研究動向を探索的に整理する．その結果，研究の観点では，研修を通した学習や教員養成を通した学習，学習機会ではインフォーマルな学習機会，学校・校内を場とした研究が多かった．一方，インフォーマル学習を主な対象とする研究は少なく，今後，教師の学校外での学習や，オンライン学習を含む学習過程の検討が課題である．

通信制大学生を対象に，情報機器を用いた学習に伴う不定愁訴について，眼疲労，筋・骨格系，精神的ストレスの各症状別に関連要因を探索し，オンライン学習支援設計への示唆を得ることを目的とした．正科生173名へのWebアンケート分析の結果，各症状で関連する要因の特徴は異なっていた．したがって，通信制大学における学習支援では，一律の健康注意喚起ではなく，作業姿勢，休憩行動，生活習慣，心理的負担への配慮を症状特性に応じて組み込んだ教材・支援設計が必要であることが示唆された．

情報端末を活用した授業改善が進む中，プログラミング教材を表現の道具と位置づけた先行研究を踏まえ，本研究では3Dプリンタを活用し，小学校6年の図画工作での資質・能力の育成効果を検証した．結果，造形の「知識・技能」向上に効果が認められた一方，出力のタイムラグなどから「思考・意欲」面で一部有意差が出ない課題もみられた．今後は展示方法等の授業モデルを工夫し，児童の創意工夫をさらに促す指導法を追究する必要がある．

教師が行う包括的アセスメントの結果をウォード法でクラスタ分析し，4群10名の特徴的な児童を抽出した．個人探究におけるポートフォリオと突合してそれぞれの児童の探究活動の内容や変容等について教師インタビューを行った．結果，教師はアセスメントデータとポートフォリオのリアルな記述を相互に往還することによって「新発見」「再認識」「対応確認」「指示検討」「成長実感」「努力理解」といった多様な視点で児童の見取りを深めることが分かった．

2022年度開始の教育課程に基づく高校の情報科のカリキュラム開発に関連して，プログラミング学習における，デジタル学習基盤とした個別最適な学びに適うオンライン教材の必要性をふまえ，各生徒が所有している端末を用いて，好きな時間でタイピングの練習を兼ねてプログラミングのコード記述のトレーニングができるアプリを開発した．また，それをプログラミングの講習を受講している生徒に使用させた．

学校管理職の新たなテクノロジーの活用が，ビジョン構築や組織作り等のリーダーシップにどのような影響を及ぼしているかについてインタビュー調査を実施した．新たなテクノロジーの高頻度活用群の校長へのインタビューをSCATで分析した結果，テクノロジーを知的作業の外部化による余白創出や，自己内省を促す思考の協働者として活用する実態が示された．これにより，管理職の役割が統制から環境整備へと変容し，教育の本質を重視するリーダーシップへの刷新が示唆された．

本研究では，小学校6年生を対象に，1人1台端末環境で昼食選択シミュレーション教材を用いた食育授業を実施し，食選択意識の変化を検討した．本教材は，栄養教諭のニーズを踏まえて生成AIを活用して開発した．その結果，主食・主菜・副菜を意識した選択や，広告や見た目より栄養バランスや量を重視する選択に有意な向上が認められた．また，授業感想や教材評価から，栄養情報の可視化が児童の思考を促す可能性が示唆された．

生成AIの普及は学校教育現場にも及び，未成年が学習，相談，創作等の場面でAIを利用する機会が拡大している．未成年のAI利用をめぐっては，リテラシー教育に加え，子どもの権利，安全，データ保護，年齢に応じた設計など，システム面での安全性担保も重要な課題となる．本発表では，国際機関，各国政策，関連研究を対象に文献レビューを行い，安全性配慮の論点を整理する．

学習塾のICT化に関する現役塾職員への量的調査の結果，生成AI普及直前の2022年後半時点で，塾では教材・教務管理・通信面において公教育以上にICT化が進んでいた．ICT化は生徒への学習・心理支援へ寄与している一方で新たな弊害ももたらしている傾向が示され，更にはこれらICT化に起因する様々な環境変化は生徒の学習・心理支援者である職員の心理面へ影響を及ぼしている可能性が示唆された．

多肢選択式問題（MCQ）の品質評価において，HALADYNA and DOWNING（1989）は43の作問基準を整理した．これらの基準に対する違反はItem-Writing Flaw（IWF）と呼ばれる．本研究では，MCQに含まれる不備のLLMによる検出能力を評価・分析する．具体的には，先行実験の専門家評価に基づき対象基準を選定し，IWFを意図的に注入したMCQデータセットを作成する．このデータセットを用いて，複数のLLMによる検出能力を分析し，モデルやIWFの性質による傾向の違いについて報告する．

本研究では，生成AIを用いたスピーキング評価に関する研究動向を整理し，その可能性と課題を検討する．近年，生成AIによる言語評価研究は進展してきたが，スピーキング評価に関する検証は十分ではない．そこで，本研究では先行研究の整理に加え，複数の生成AIを用いて同一の会話データを評価し，その評価傾向の違いを分析する．その結果，語彙の評価は各AI間で高い一致度を示したが，流暢性や談話構成の評価には固有の評価観によるばらつきが見られた．

本研究の目的は，ルールメイキングを軸としたカリキュラム・マネジメントを推進する高校教師の実践過程を捉えることである．その際，中心教師による組織内調整とビジョン共有に焦点を当てる．分析の結果，RMの実践過程において①日常的に他の教師を巻き込む中心教師同士の励まし合い，②学校文化の創出を目指す旗印と境界を横断する校務分掌，③生徒と共に活動を創出して学校文化を地域に残す教師の意志を捉えることができた．

本研究では，国内4学会で公開された小学校から大学までの生成AIの教育利用に関する文献を収集し，活用場面等を分析した．その結果，大学と小学校での生成AI活用の研究が多く見られた．小学校では学習者と教員，中高大では学習者が対象の研究が多い傾向であった．小中高の各教科等では，総合的な学習の時間や社会での活用が多く見られた．生成AIを学習ツールとした実践が多く，生成AIを理解する学習内容を系統的に検討する必要があることが示唆された．

本研究は，児童が協働相手を選択する場面において，教師の介入における意図を，机間指導中の発話の分析を通して把握することを目的とした．小学校第5学年国語の1時間の授業を対象に調査した結果，ベテラン教師は児童の相互作用の状況のみを判断して画一的に介入しているのではなく，児童個人の他者との対話の仕方や関わり方，友人関係，学習進度などを多角的に見取っていることが示唆された．

探究学習の情報収集を支援するシステムRefNaviのログデータと質問調査を用いて，情報収集に対する態度変容と情報収集行動の関係を分析した．高校生396名を対象に2時点の調査を実施し，態度の変化に基づく4群を設定した．その結果，情報収集の量や利用時期は態度変容と有意な関連を示さなかった．一方，情報源利用の多様性を示すメディアバランス（Entropy）は態度変容と関連し，高意欲化群は低意欲化群より高い値を示した．

本研究は，定量指標型座席配置教材を用い，情報活用能力の育成に関わる機能と課題を検討した．座席配置案を作成し，距離・角度・座席間距離等の指標を用いて案を比較・改善していく教材で，私立A高等学校の1・2年生を対象に実践した．アンケートを分析した結果，定量指標は根拠に基づく説明を支える一方，スコア偏重を促す可能性も示唆された．デザイン思考に基づくニーズ整理は，その偏重を相対化する契機となり得る．

本研究は，中学生を対象に「偽の科学ニュース記事」を用いたパフォーマンス課題を実施し，科学メディアリテラシーにおける批判的思考技能の実態を明らかにすることを目的とした．専門性（A1），利益相反（A2），サンプルサイズ（A3），情緒的表現および拡散要求（A4），グラフの視覚的誤認・誇張（A5）の批判的に吟味すべき課題に対し自由記述で回答を求めた．その結果，「A3>A1・A4>A2・A5」という習熟の傾向であることが示唆された．

本研究は，学習者主体の授業を志向する小学校の初任者教師1名（以下，対象教師と記す）を対象に，授業の構成に関する1年間の省察の記述の特徴を把握することを目的とした．対象教師が記述した1年間の省察について，吉崎（1984）と若月ほか（2024）の授業構成要因を参考に1文ごとに分類した．その結果，【子どもの実態】に関する記述が738件（43.64%）と最も多く確認され，対象教師の授業の構成には子どもの実態の把握が関連すると示唆された．

本研究では，公立中学校におけるオープンバッジの導入効果および発行対象領域に関する認識について，教員・生徒・保護者を対象とした質問調査を実施した．その結果，導入効果については教員が保護者より高く評価した．また，発行対象領域については，一部の学校外活動で認識の差がみられた一方，部活動や地域ボランティア活動では三者とも高い肯定率を示した．バッジ発行に対する期待は活動領域により異なることが示された．

本研究は，高等学校教科教育における教員の探究的な学びの捉え方を明らかにすることを目的とした．国語科教員3名への質的インタビューを行い，オープンコーディングとカテゴライズを実施した．その結果，課題の設定，情報の収集，整理・分析，まとめ・表現に対応する11カテゴリーが生成された．教員による資料提示，本文を根拠とした考察など，国語科固有の枠組みの中で探究のプロセスが展開されていることが示唆された．

本研究は，3大学の大学生（N=74）を対象に，日本語・英語への言語態度，品詞理解度，日英連携意識を問う8項目の探索的因子分析において，「英語態度」，「日本語態度」，「日英連携意識」に対応する3因子解が確認された．また，観測変数によるSEMパス分析の結果，モデル適合度は概ね許容範囲を示した．以上から，実データの制約を踏まえつつ，「日本語品詞理解の活性化」「英語品詞理解への橋渡し」「日英連携経験の可視化」「英語態度への配慮」を中心とするID原則を提案した．

ある小学校5年生の算数科授業の実践を用いて，児童の数学的概念獲得のための協同学習中における生成AI介入の可能性を探った．協同学習中の児童の会話を分析した結果，追跡的な発話の循環によって児童の数学的概念獲得の可能性が示唆された．獲得にはAIの介在と児童のそれと同等な効果が確認された．共同注意を媒介する協同学習中，生成AIが児童の追跡的発話を促す可能性が示唆された．

本研究は，先事館プロジェクトにおける世界初のような意味づけられた方向性を持つアプリ開発を核とする学習構造の設計について検討する．新しい学習構造（先事館モデル）のための，インフォーマルな環境下で，学びがいのあるアプリ開発を自律的に学びながらフロー（没頭）状態へと促す設計原理を提示する．さらに，実践共同体の再生産を意識して行った．

日本語を母語とする大学生を対象とした意識調査から，学習対象としての言語に対する言語観（母語としての日本語観，外国語としての英語観）に着目してコード分析をおこなった．その結果，日本語観・英語観ともに大学による差はなく，言語的な側面に着目するものの，文化的な側面には着目していないこと，また「英語といえばアメリカ」という英語観が80年近く続いていることなどが明らかになった．

2025年11月に全国の小中学生を対象として実施した全国調査によると，生成AIの利用率は小学校低学年で2.7%，高学年で18.8%，中学生では40.4%となり，前年と比べて大幅な増加が確認された．生成AIを利用している児童・生徒を対象に，利用時の留意事項に関する設問を用いて分析を行ったところ，因子分析の結果，「批判的情報処理」「情報モラル行動」の2因子が抽出された．これらの因子を参考に類型化を行った結果，「多面群」「批判的情報処理高群」「ルール重視群」「低留意群」の4類型に分類することができた．本稿では，これら各類型の特性について報告する．

GIGAスクール構想第2期の端末更新を契機として，児童のタブレット端末利用意識の変容を目的とし実践を行った．疑似体験，語り，具体的事実の提示を通しルールの必要性の理解を促した後，下級生への説明を実施した．結果，約8割の児童において「主体的に適切な利用を心がけようとする意識」の向上が確認され，目的理解と伝達活動が相互に作用し適切な利用の内在化に寄与した可能性が示され，GIGA第2期における端末利用ルール指導の設計に目的理解と伝達活動を組み込むことの有効性が示唆された．