小学校の在籍学級における非日本語母語話者児童に対する初期日本語指導の効果的指導法を明らかにするため，それを経験した児童を対象に半構造化面接を行った．そこから児童の実態に合わせた指導法を抽出し，実証研究授業を行った．その結果，学級担任の支持的意識，児童の困り感に応じた支援，個に応じた教材・ツールの活用，主体的に深まる活動の設定，これら4つを要件とする小学校在籍学級における初期日本語指導方策を開発できた．

本研究の目的は，他者を意識した自己説明を促す授業上の手立てを検討し，実践を通してその効果を明らかにすることである．互いの考えを説明し合う活動や活動後の自己評価・振り返りを手立てとして，算数科の2単元で授業実践を行った．実践前後のアンケートでは，説明を好む児童が増えた一方，難しさを感じる児童もいた．また，自己評価や振り返りから，説明や聞き方のレベルが向上し，他者の視点を取り入れて考えを言語化し直す姿が見られた．

初等教育段階におけるアントレプレナーシップ教育（Entrepreneurship Education: EE）の授業実践を用いて，コンピテンシー「責任を持つ意志」表出と「知識」「思考」表出との関係を明らかにすることが本研究の目的である．相関分析とワークシート分析，TEA分析の結果，「責任を持つ意志」表出と「知識」「思考」表出との間に有意な正の相関がある一方，児童の「経験」によるそれら表出との相関の強さと関与の違いが確認された．

本研究は，教師の発問意図を起点として児童のオンライン投稿をPythonで分類し，発問のねらいと児童の思考傾向との対応を可視化する枠組みを検討した．第6学年特別の教科　道徳の授業を対象に，教師の発問意図に基づくカテゴリで3つの発問場面の投稿を自動分類した結果，児童の記述は「観察」から「関係理解」，「自己変容」へと段階的に深化する傾向が示された．本研究は，AIの自動分析を補完する形で教師の教育的判断を反映した教師主導型分析設計の意義を検討したものである．

第2期重点活動領域　学習環境部会では，学習環境の4側面（空間・人工物・活動・共同体）を軸に，教育実践の捉え直しを試みた．本研究では，久川ほか（2021）を事例として，第一著者にインタビュー調査を実施した．「教師Hは，実践において観察・分析を繰り返す中で，学習環境をどのようにデザインしているのか」というRQのもと，質的データ分析を行った結果，子どもたちの学びを「日常でものが見える」と見据え，「心理的に安全な共同体」を基点に環境をつくっていることが示唆された．

基礎看護技術演習で感じる困難と学びの様相を明らかにするために，看護学生12名にインタビューしSCATを用いて分析した．12名のうち発達障害傾向が感じられた5名の分析結果については日本教育工学会研究会（2024）で報告した．今回は，他の7名の結果について報告する．7名の看護大学生の語りから『未知の学習に対するイメージ困難』『想像と実際の違いに戸惑い』という学習上の困難と，『適切でない教員のかかわりによる学びの停滞』『人のからだに対する高まる関心』『他者に援助することの認識』『現状を改善したいという気持ち』『学びへの知的好奇心』『繰り返す思考で得た学びの実感』という学びの様相が明らかになった．

本研究では，生成AIが生成した文章を客観的・体系的に評価するための基準を，テクニカルライティングの原則に基づき構築した．そして，その基準を用いて，実務で生成AIの文章を適切に検証するスキルを習得するための研修コースを開発・実施した．アンケートの結果，生成AIの活用に対する躊躇が減少し，活用方法の理解度が向上するなど，研修の有効性が確認された．今後は，研修後の継続的な取り組みにより，さらなる定着を目指す．

他者理解を深めるためにとして「ペルソナデザイン」を応用した教育プログラムを，A大学1年次に実施している課題解決型授業3回において行った．大まかなプロフィールなどを示し，学生たちは人物の行動特性と生活を推し量る内容である．アンケートにおいて他者理解を推し進めた気づきもあった．グループ活動を通して「協働スキル」，さらに「自己理解」の深化が期待できる．しかし，成果物がステレオタイプである可能性も否定できないため，授業のプログラムデザインのほか，この手法の有効性とリスクを検証する．

対面とオンライン参加者が混在するハイブリッド授業では，参加形態の違いが協調過程に与える影響が十分に解明されていない．本研究では大学の教職科目において対面2名，オンライン1名によるハイブリッドなグループワークを実施し，発話データを基に協調過程をグラウンディングの視点から分析した．その結果，対面参加者間では直示による共同注意が促され，理解や合意が円滑に進む一方，オンライン参加者は主にアクセス，知覚段階での視覚情報や発話機会の不足から理解の遅れや社会的孤立が生じやすいことが示された．以上の結果から，メンバー間の状況把握を支援する仕組みの重要性が示唆された．

本研究は，第2期　重点活動領域　学習環境部会の成果の一部をまとめたものである．上田・半田（2022）で研究対象となった授業実践において，論文著者らがどのように学習環境をデザインしたのかインタビュー調査を行った．特に，デザインのプロセスや観察・分析の視点に着目し質的に分析した結果，（1）「振り返りの促進」がデザインの起点となっていること，（2）「研究者であり実践者である自分」の立ち位置から授業での成果物を中心とした観察・分析を行っていることなどが明らかになった．

本研究では，2024年9月〜2025年3月までの期間において，中学校2校を対象とし，チュースクを活用した学習題材をデザインした．研究方法は，チュースク実施群と未実施群とに分けて教育実践研究を行い，事前・事後調査を行った．本稿では，実施群の事後調査結果に注目し，チュースク教材の利用及び批判的思考態度，情報活用の実践力に対する動機付けの影響を検討した．

本研究は，探究活動における形成的評価の課題である「プロセスをいかに効率的に評価するか」「グループ活動で個人をいかに評価するか」の2点に焦点を当て，「4つの窓」の有効性を検証した．X高校での実践の結果，生徒の思考過程や理解度の差が可視化され，教員はより的確な助言・支援が可能であると捉えた．教員の多くがこの手法を肯定的に受け入れ，有用であると評価した．今後はAIを連携させ，生徒の記述に対して即時フィードバックを行うシステム構築を目指す．

現代社会ではソーシャルメディアを中心に誤情報の拡散が問題となっている．だが，高校生の情報評価が科学的コンセンサスの記述の有無やテキストや動画媒体によってどのように変化するかは明らかになっていない．そこで本研究では，ある私立学校の高校1年生を対象に，糖尿病の治療法をテーマに，専門学会のコンセンサスに基づいた説明に，その説明がコンセンサスに基づくことが明示されている文章または明示されていない文章（被験者間要因：コンセンサス明示要因），およびコンセンサスに基づかない説明が含まれる文章または動画を閲覧する（被験者間要因：メディア要因），計4条件による無作為化実験を行った．事前知識のスコアを共変量とした共分散分析の結果，2種類の情報評価に対してメディア要因に有意性が確認され，コンセンサス明示条件には一部有意傾向が確認された．本稿では，本実験の手続きと結果の一部を報告し，高等学校情報科への示唆を考察する．

本研究では，認知科学と学習科学を学ぶ大学学部授業で扱った複数の研究事例の人気分析等を通して，授業改善点を検討した．授業では，複数の研究事例をできるだけ多く統合し，学びの特徴に関する考えの変容を目指している．2024年度と2025年度の両授業を対象に，「自身の考えの変容」記述と「どの授業回がお気に入りか」の調査，「高校生に紹介するとしたら？」のパフォーマンス課題を分析した．結果，学習活動の形態によって差が生じることがわかり，個々の研究事例の学び方の改善検討につなげていきたい．

高等教育の質保証が求められる中，多くの大学で，教員の教育力向上を目的としたFD活動が実施されている．A大学では，FD活動の一環として授業研究会を実施しており，教員が授業実践の工夫や課題を共有し，相互に省察を深める重要な場となっている．本研究では，A大学において継続的に実施されてきた授業研究会における発表内容を対象に，計量テキスト分析を用い，その傾向および特徴を明らかにすることを目的とする．

これまでに，中学校技術科「D情報の技術」における「既存の技術の理解」の学習過程においてプログラミングの基礎的な知識・技能を学習するための教材として，飲食店のセルフサービスシステムがモデル化されている．本研究の目的は，開発された教材の効果を8時間の授業実践を通して検討することである．中学校1年生198名を対象に授業を実施し，各授業の学習状況を評価した結果，すべての授業において60％以上の生徒が設定した目標を達成することができた．

本研究では，生成AIを学びの対話相手として導入する協調学習の可能性を探るため，大学生を対象に生成AIとの対話と人間同士の対話を比較し，建設的相互作用のプロセスの頻度と発話の質を検討した．その結果，生成AIとの対話ではロール交替の頻度が低い一方で，論理的発話が促進された．人間同士の対話では身体的・感覚的な発話が多く確認された．これらの結果により，生成AIは人間同士の対話を代替するのではなく，補完的に機能する可能性が示唆された．

本研究は，大学初年次の体育実技において，スポーツ実践中の学習者の状況認識と省察プロセスを可視化することを目的とした．フライングディスクを教材とし，プレー中の「みえ」を状況認識および状況的知識の枠組みで分析した．114名のリフレクション1,254件を解析した結果，SA1・SA2は多い一方，SA3・SKは限定的であった．また，他者からのフィードバックが省察を促し，気づきが行動改善へつながる可能性が示された．

本研究では，数学に対する態度とデータサイエンス（DS）に対する態度を測定し，それらの態度が学生の高校時の文理で異なるか，またDS科目の習得度とどのような関係があるかを検証した．対象は，ソーシャルサイエンス系DS科目学部履修生とした．その結果，数学に対する態度において文理の差はあまり見られず，数学に対する態度とDS科目の習得度との関連は弱かった．DS科目に対する態度とDS科目の習得度の関係では，文理で異なる因子が関連していることがわかった．

未習概念を含む問題解決を指導の前に実施する生産的失敗というアプローチの有効性が多くの研究で報告されている．しかし，生産的失敗に使用する教材を適切に開発することは，研究者であっても困難であることが報告されている．本研究の目的は，生産的失敗型教材開発支援のためのチェックリストの開発を行うことである．2度の形成的評価を通じて，チェックリストに含めるべき要素が明らかとなった．今後，改善したチェックリストの妥当性の評価が求められる．

本研究では，学習科学を学ぶ大学院集中講義の前後における，学習科学文献に対する各受講者の解釈の変化過程を分析した．講義の初日と最終日に，学習科学研究に関する文献を題材に，受講者間の文献への解釈差異を共有・吟味するCSCLシステムを用いた協調的読解活動を実施した．システムへの解釈記述を説明モデルの質に着目して分析した結果，講義中の解釈差異との遭遇と吟味を通じて，記述は文献の並置的整理から，異なる解釈との調停を試みた建設的な再構成へと変化していたことが明らかになった．

模擬授業中に教員が授業者や学習者の様子を観察した内容を，チャットを用いて教師間で即時共有した際に記録された投稿内容と，観察者ごとの投稿内容の経時的な変化，投稿傾向の特徴を分析した．その結果，教師に着目した投稿では，指導・支援に関する内容が多く，児童に着目した投稿では発言，意欲，話合い，学習内容の理解などが確認された．投稿頻度は1人あたり1分間に1回〜3回であり，授業開始から終了まで継続的に観察が共有されていた．また，教師中心，児童中心，双方を交互に記録するといった，観察対象の選定に対する観察者ごとの特性の違いが確認できた．

性別にかかわらず能力を発揮できる社会実現に向けて，高等教育におけるジェンダー主流化を目指した教育設計が期待されている．そこで，メンバー同士の立場や価値観を尊重しながら課題解決をめざす学習形態である協働学習を用いたジェンダー教育プログラムを開発した．分析の結果，同プログラムは，身近なジェンダー問題への新たな気付きやジェンダー平等社会の実現に向けた具体的な改善・解決策の検討を促すことがわかった．

本研究の目的は，正統的周辺性と参加者同士の個人的関係の構築を支えるピアノ教室に通う生徒の，学習環境への認識を明らかにすることである．10年以上通う生徒4名へインタビューを行い，分析した結果，待ち時間や発表会での参加者同士の関わりを通して，正統的周辺性の「構造化の資源」と「アクセスの問題」が全員に認識されていた．一方「変化と矛盾」を認識していたのは1名であり，正統的周辺性の認識は，参加者同士の個人的関係の認識に影響を受けると考えられる．

高校「物理基礎」の45分授業において，生徒が作業内容・協働様式・役割を自己選択する8分間の活動ブロックを3回設定し，各ブロック後に動機づけ・肯定的情動・没入感を短時間測定する．測定データをExcelダッシュボードで条件別に可視化し，生徒自身が高状態を示す組合せを特定して次時計画や進路選択に活用する足場を構築した．実践を通じて，運用構成・課題・展望を報告する．

本稿は，生成AIの教育利用における利点と課題を論じる．ライティング教育では，生成AIが正確性を高める一方で，学習者の経験や個性に基づくオリジナリティが失われる傾向が確認されている．また，ディベート教育では生成AIとの反論練習により心理的抵抗感が低下する一方，生成AIの正確な応答が学習者に負担を与える場合もある．これらの知見を踏まえ，学習者の主体性と創造性を損なわないカリキュラム設計協働の在り方について提言を行う．

学習成果を認定・可視化する技術標準規格であるオープンバッジを学校教育および社会教育に適用することにより，地域の学習資源を可視化・共有する「学びのローカル・エコシステム」を構築できる可能性がある．本研究では公立中学校の生徒を対象にオープンバッジを発行した．技術面，法律面，教育活動，保護者への説明の4側面から課題の整理と，教員・生徒対象の質問調査を実施した．その結果，基礎自治体で発行する上での留意点と，生徒と教員の間でバッジ発行のニーズが異なる傾向があることが明らかになった．

グローバル化やAIの発展により，データに基づく判断力が求められる中，高等学校で統計教育が拡充された．本研究は「情報Ⅰ」「数学Ⅰ」「数学B」の教科書を分析し，データ活用分野の科目間の関連を明らかにした．「情報Ⅰ」は内容差が大きいが，「数学Ⅰ」「数学B」は標準的な内容にまとまる傾向が見られた．また，「情報Ⅰ」と「数学Ⅰ」は記述統計に関する語句を多く共有しており，理論を「数学Ⅰ」で学び，「情報Ⅰ」で活用するという教科横断的学習の可能性を示している．

本研究は，小学校第3学年社会科において協同学習の構成要素に基づくプロンプトを活用した対話の場面における学習者の発話の特徴を事例的に検討した．その結果，教師の指示で対話が求められる場面において，発話量は，プロンプト活用後に平均8件に増加し，生成AI導入の初期として一定の成果が得られた．一方，発話内容は，プロンプトが意図した操作的な対話が10％に留まり，プロンプトの継続的な活用が課題とされた．

本研究は，クラウド上に記述する振り返りの記述量と，①タイピングスキル，②クラウド上の自己や他者の振り返り記述の参照傾向，との関連を明らかにすることを目的とした．第5学年児童51名を対象に分析した結果，振り返りの記述量とタイピングスキルには中程度の正の相関が認められた．自己の振り返り記述の参照は有意な関連を示さず，他者の振り返り記述の参照は弱い相関が認められた．振り返りの記述量は，タイピングスキルと，他者の振り返り記述の参照と関連することが確認された．

近年，高校や自治体において，大学による高校生の探究活動への個別支援に対するニーズが高まっている．本研究では，大学院生や大学生を探究支援の重要な担い手として位置づけ，彼らが効果的かつ自律的，主体的に高校生の探究活動に伴走できることを目的に，研修プログラムを開発する．2025年度はトライアルとして，ADDIEモデルに基づき研修プログラムの開発と実践を行い，KIRKPATRICKモデルにより研修の効果を評価した．

並行講義の質の差異に対し『標準化協働講義モデル』を開発，実践し，初年次キャリア科目でその有効性を検証した．8年間のデータ分析の結果，本モデルが教室間・講師間のばらつきを有意に抑制し，質の均質化に寄与することを実証した．組織的な質保証への示唆を与える．

本研究では，児童生徒と教員の共創を促す音楽創作・演奏アプリを開発した．表現の生成プロセスの構造的側面を共有するかたちで教員が音楽表現の一部を補助し，生徒が任意の音楽的意図に焦点を当てて操作できることを目指す．身体動作による音楽ウェブアプリをベースとして複数端末をネットワーク連携させ，教員と生徒が音楽要素を分担して演奏できる仕組みを実装し，ワークショップでの試験運用で有用性を確認した．

岐阜高専の学生が深層学習の実用的な利用方法について理解することを目的に，深層学習を利用してアームロボットの行動制御ができる教材を作成した．これまではアームロボット上部からの画像を用いて行動制御を行っていたが，目標物体を3次元で捉えることができなかった．そこで，アームロボット側部からの画像を追加し，目標物体を掴むといった行動制御ができる教材を作成し，オープンキャンパスでアンケート調査を行った．

本研究は，授業難易度と学生能力・学習効率を考慮した数理モデルにより，単位の実質化を検討した．同一授業でも必要学修時間は学生間で大きく異なり，一律に「授業時間の一定倍」を求める制度は妥当でない可能性が示された．特に難易度の高い授業でその傾向が強く，時間管理中心から学習成果や学生の能力差を踏まえた制度設計への転換が必要である．

地域産業の持続的成長には人材育成が不可欠だが，リソースが限られる中小企業が独自に教育機会を設けるのは困難である．この課題に対し，地域の産業振興機関が主導し，大学などの高等教育機関の教育プログラムを導入・運用する戦略が有効である．本稿では，地域の産業振興機関が名古屋大学の社会人技術者向け教育プログラムを導入・運用したプロセスを，機関職員のインタビューに基づき，考察する．本研究の知見は，他地域での類似施策を計画・実行する上で，実践的かつ具体的な指針となることが期待される．

糸鋸による実習を円滑に行うための補助器具の開発を行い，公立高等学校の授業において試作品の補助効果について検証を行った．（2023）学校現場における有用性を検証するため，開発した補助器具のSTLデータを使用し，公立高等学校の3Dプリンタにて補助器具を製作した．製作した補助器具の補助効果について検証を行った．（2024）本稿では，これまでに行ってきた補助器具の開発及びSTLデータ配布型教具として展開する取り組みについて報告する．

本研究では，情報端末を活用した家庭学習の進め方に関する授業を実施し，児童自らが家庭学習を計画して進める取組を実施した．児童向け意識調査を分析した結果，学習意欲の項目等で実践後が実践前より有意に高い結果が見られた．家庭学習の方法を事前に示して，学習の計画を立案させることで，児童が学習の内容や方法の特徴を理解し，活動の振り返りや他者参照しながら学びを深めたりする様子が見られ，情報端末を活用した家庭学習への意欲が向上したことを明らかにした．

本研究は，幼児教育現場におけるInformation and Communication Technology（ICT）の活用実態を明らかにし，地域による差異の有無および保育者間に共通する課題を検討することを目的とする．2023年にはA県内全ての国公立・私立幼児教育施設（保育所，幼稚園，認定こども園：計560園）を対象にICT保育活用に関する大規模調査を実施した．さらに2025年には，筆者が研修会講師として招かれたB県C市において，研修会に参加頂いた公立・私立園に勤務する保育者69名を対象に同様の調査を行い，この2回の調査結果の比較分析を試みた．本稿では，調査の結果からICT保育活用に対する保育者の意識，課題ならびにICT保育活用の広がりに対する期待などについて報告する．

本研究では，生成AI技術を活用し，テスト項目の自動的生成，解答の自動採点，即時フィードバックの提供までを一元的に統合したCBTシステムを開発した．本システムは，指定された学習範囲に基づき，学習者の理解度に応じて難易度を調整した問題を生成する．解答送信後，即座に採点し，解説と共にフィードバックを提供する．これにより，教員の負担を軽減すると同時に，学習者の自己調整学習を支援することが可能になる．

本研究は，中学生が生成AIを活用する際のプロンプトを構成する要素の実態を調査した．そのために，中学校第2・3学年217名を対象に，教科書の内容に関する調査を実施し，その際に入力されたプロンプトを構成する要素を9つに分類した．また，学校内（授業以外）と学校外において，生成AIの利活用頻度高群と低群のプロンプトを構成する要素を比較した．その結果，【指示の具体化】が学校内・外における低群で有意に高く，【出力形式の制約】が学校内における高群で有意に高かった．

本研究は，英語スピーキングにおける方略的能力向上を目的に，未知語を既知語彙で説明する「説明方略」に基づく教材を開発し，その効果を検証した．表現したい語の特徴，用途，類語の利用の観点から，語彙表現に関するフィードバックを提供し，方略の運用能力を体系的に向上させることを目指した．予備実験の結果，実験群において，特徴や用途を表す具体的な語彙の増加と，上位語と修飾句を用いた文構造の変化が確認された．

「問いづくり」における生成AI活用と，「基本的心理欲求」「エンゲージメント」「学習成果」との関連について，協働学習との比較を通して検討した．その結果，「基本的心理欲求」に有意差はなかったが，「感情的エンゲージメント」は協働学習群が有意に高かった．また「学習成果」との関連において，「認知的エンゲージメント」は協働学習群で正の相関，生成AI群で負の相関を示した．人間と生成AIとの相互作用は，人間同士の協働とは質的に異なることが示唆された．

本研究の目的は，大学教員が正規学部留学生と日本人学生の卒業論文の指導の際に抱える困難感は何か，また，卒業論文指導時に生成AIの利活用についてどのような指導を行なっているのかについて明らかにすることである．日本国内の大学で指導経験がある大学教員に質問紙調査を実施した結果，留学生と日本人学生の指導における共通点と相違点が明らかになるとともに，生成AIの利活用についての指導内容・指導段階の実態も明らかになった．

本研究は，和算書を題材とした文理融合型探究における指導上の課題を，生成AIの導入によって改善する可能性を検討したものである．大学理系学生を対象とした予備的実践では，探究・和算・課題など必須語を含むプロンプトが効果的であり，生成AIは数学・歴史を中心とする4〜6個の文理融合的課題を提示した．学生は課題提案の豊かさを長所とする一方，自分で考える機会の減少を短所と感じていたため，提示された課題を主体的に探究する指導が有効と考えられる．

本研究は，高等学校等の課題探究における生成AIを活用した教育システム開発および実践の報告である．開発中のシステムは教員の介入を前提としており，①生徒向け個別フィードバック（現在地の承認・拡散と収束・次の一歩）と，②教員向け要点サマリを自動生成し，AIの役割・観点・口調を設定で調整可能である．また多数の生徒でも一度の起動で順次出力が完了する設計で，印刷配付や追記にも対応する．数校の試行では，特に，問いの明確化，方法設計の具体化，教員への俯瞰的な視点での支援に対する有用性が示唆された．

小学校でのプログラミングの必修化や大学における一般情報教育など，プログラミングに関する教育は広く行われるようになっている．その一方で，プログラミングをこれ以上学びたくないと感じている児童や生徒が約3割に達しているなど，プログラミング教育の難しさが明らかになってきている．本発表では，プログラミング教育の特殊性に着目し，他との比較を通じてそこに内在する困難性の要因を考察する．さらに，この困難性を克服するためのアイデアを提案するとともに，そのアイデアを実現したビジュアルプログラミング教材について述べる．最後に，利用者へのアンケート調査結果から，このビジュアルプログラミング教材が困難性克服に対して効果が得られていることを示す．

本研究では，データ活用を主目的としない学校も含めた取組状況の把握を目的に，リーディングDXスクール（LDX）事業の1,583件の事例レポートを分析し，教育データ利活用に該当する事例を抽出した．その結果，該当事例は29件（約2％）と限定的であったが，AIドリルのデータや心の健康観察，振り返りデータをメタ認知や自己調整に活用する取組が確認された．一方，データ収集はアプリ等による自動収集に加えて手入力も多く，可視化もスプレッドシートをそのまま参照する事例が多く見られた．以上より，GIGA端末の標準仕様に基づく汎用ソフトやクラウド環境では，学習ログの自動収集と活用には改善の余地がある一方で，教員や学校はデータ利活用を志向している可能性が示唆された．

2024年11月に実施した調査を基に，小中学生の学校適応度とGIGAスクール適応度との関連を分析した．その結果，両適応度の間には一定の相関が認められた．ただし，小学校高学年および中学生において，学校適応度が低いがGIGAスクール適応度が高い児童・生徒が約2割存在することが明らかとなった．すなわち，学校生活には十分に適応していないにもかかわらず，情報機器を活用した学習には適応できている層が一定数存在する．本稿では，適応度の組み合わせに基づき，①両方の適応度が高い群，②学校適応度のみ高い群，③GIGAスクール適応度のみ高い群，④両方の適応度が低い群の4群に分類し，「学校の成績」「ICTスキル」「情報活用実践力」における差異について検討した．

本研究は，大学生が，中学生向けの英語を使用した虚構記事を題材とした英文に対して批判的思考を発揮できるかを把握することを目的とした．選択問題6問と，自由記述で構成した調査の結果，選択問題の平均点が30点満点中26.70点で，「英文の内容に関する記述」が107件中60件と最も多く，「批判的思考が発揮された記述」は1件確認された．選択問題の得点と自由記述をクロス分析した結果，平均点以上であったとしても英文に対して批判的思考を発揮するとは限らないことが示唆された．