【目的】災害被災を前提とした病院のBusiness Continuity Plan（BCP）準備状況を評価する。【対象と方法】日本病院会所属の病院および大学病院2,537病院にBCPに関するアンケート調査用紙を郵送し，495病院の回答を立地，電気，水などのインフラストラクチャについて解析した。【結果】救命救急センター設置105病院。災害リスクの認識として，直下型地震283, プレート型地震230, 洪水205, 津波118, 液状化108病院。職員への病院周辺の震度5以上の地震リスク周知70病院（14%），病院周囲のハザードマップ周知55病院（11%）であった。非常用発電燃料備蓄は1～3日が293病院と最多，非常用電源の点検は年1回がもっとも多く50%で，2月に1回以上行っている病院が38%あった。65%の病院で浸水リスクの高い屋上高架水槽を保持していた。【結論】災害リスクの職員への周知は十分ではない。非常用電源の保守点検は十分に行われていたが，高架水槽の設置率は高く，補強，移動など災害時の対応を検討する必要がある。
