【目的】COVID-19軽症者等宿泊療養施設で行った情報共有・往診システム構築とその貢献度の検証を目的とする。
【方法】2020年4月～翌年10月31日の期間，宮城県新型コロナ調整室の記録と診療録をもとに，東北大学病院が医療支援した療養施設における課題対応を後方視的に抽出し，その貢献度を死亡者数などから検討した。
【結果】調査施設入所者は期間中4057名であった。課題としては管理番号が部署毎に異なる，情報が紙運用，伝達方法やフォーマットの不統一，などが挙げられた。課題解決のため管理情報を電子化し，広域ITシステムを活用して複数の部署間の情報共有を図った。さらに東北大学病院からの往診を円滑に行うための遠隔カルテの導入と施設内で行う検査と治療のシステムを整備した。以上の対応により調査期間中の施設内死亡者は0例であった。
【結論】医療機能付き療養施設と呼ばれるに至ったシステム構築と貢献について報告した。
