プラスチック製品におけるエコマーク・資源循環情報の消費者行動への影響

抄録

プラスチック製品の環境負荷低減策としてマテリアルリサイクルが望まれる。しかしながら、バージン材に比べて再生材が高価である場合に、国内再生材を利用する経済合理性に欠けることが指摘されており、企業や消費者等によるコスト受容が重要である。

本研究では、再生プラスチック製品かつ日用品を対象に、エコマーク及び付帯する資源循環情報の消費者行動への影響を分析した。具体的には、設問により区分したサンプルごとにコンジョイント分析を通じてMWTP(限界支払意思額)の算出および考察を行った。

その結果、エコマークの表示によるMWTPが大きく、再生プラスチック投入率の有無と上昇によるMWTPも水準は低いがプラスであった。また、個人属性(性別等)のほか、製品特性による影響の差異も見られた。同じ日用品の中でも、製品区分の粒度次第でエコマークや資源循環情報の効用の程度が異なる可能性がある。