抄録
実践の目的：医療と介護の連携を推進することを目的に，看護小規模多機能型居宅介護事業所のOff-JTにて，看護必要度を連携ツールとした専門職連携教育を実践した．
内容と結果：2023年11月，看護必要度および専門職の連携教育に精通する大学教授を中心とした多職種が教育プログラムを構成し，株式会社Y社の看護小規模多機能型居宅介護17事業所に所属する専門職26名（看護師16名，介護福祉士10名）を対象に研修を行った．研修後，受講者の発語を分析した結果，看護小規模多機能型居宅介護のケアにおける看護必要度の活用方法として，「①入退院時の場面に有用性が高い」，「②自社システム内の看護必要度の機能を利用し，地域の専門職とコミュニケーションを図ることができる」，「③利用者のアセスメントは，看護必要度を用いた科学的な評価へと変化させることが可能」が挙げられ看護必要度の活用への意欲が示された．
考察：本研修によって，受講者は，医療と介護の継続的なケアに関して，看護必要度の情報を用いて考察でき，看護必要度の情報に関する具体的な活用方法を習得できたものと考えられた.
今後への示唆：今後，地域においても看護必要度を活用した専門職連携教育が展開されていくことになれば，課題となっている高齢者の入退院支援をはじめ，病院から地域への継続的なケアの提供につながることが期待される．
