【目的】食物アレルギー診療における栄養食事指導実態を明らかにし，16歳未満の対象年齢拡大のため調査を行った．
【方法】メール登録会員3,757名を対象にWeb調査を行い，376名（回答率10％）が回答した．
【結果】48％が9歳未満栄養食事指導料を算定していた．87％が9歳以上に対して栄養指導が不可欠であり，食べられる範囲提示，外食・中食時注意点，ナッツ・果物など共通アレルゲンの説明が重要と回答した．回答者の約半数が9歳以上，16歳未満の食物アレルギー児において指導した患者は数か月に1名程度以下と答え，77％は指導が十分でないと回答した．その理由として病院では62％が食物アレルギー栄養指導教育不十分，診療所では77％が栄養士不足，不在，全体の48％が指導料非算定のためと答えた．
【結論】16歳未満に診療報酬を拡大することが，栄養士養成課程での教育の充実や指導内容のアップデートにつながる．また情報通信機器などを活用し指導件数を増やし良質なアレルギー診療を全国に広めることが求められる．
