ポスト2020年の学校体育の未来を考える：国際協力・開発支援の今後から

抄録

　スポーツ庁が発足し、すでに１年が立った。この段階で、すでに、2020年東京オリンピック以降のビジョン作りがスタートしている。スポーツ庁が発足した中で、日本が海外に発信していける学校体育のシステムは何かを改めて明確にし、それを核にした海外への発信をしていく必要があるのではないだろうか。本シンポジウムでは、最初に、2015年11月17日にユネスコ総会で採択された「体育・身体活動・スポーツ国際憲章」の理念を受け、質の高い体育・身体活動・スポーツを実現するための欧州諸国の取り組みを、ユネスコの動向に詳しいパリ大学のProf. Dr. Claire BOURSIER氏からご報告いただく。次に、JICAのプロジェクトの一員として、ボスニア・ヘルツェゴビナが目指す民族融和の実現のため、保健体育の共通コア・カリキュラム策定支援、市民スポーツの振興支援に携わった経験を、橋本敬市氏にご報告いただく。最後に、これらの国際協力・開発支援の国際的動向を踏まえて、今後の日本が海外に向けて体育・スポーツに関してどのような発信を行おうとしているのか、スポーツ庁の国際課長、今泉柔剛氏にご報告いただく。これらを通して2020年以後の学校体育の未来を考えたい。