【緒言】動物の訪問による動物介在療法や動物介在活動は，本邦の一般病院にも広く導入されてきている，一般病院の緩和ケア病棟（以下PCU）での活動に関する報告は少ない．【方法】当院PCUで，2013年6月より，NHO日本アニマルセラピー協会の協賛により，犬が病院訪問を開始した．今回われわれは，緩和ケアの一環としてこの活動の効果や問題点を検討した．【結果】3名のセラピストが，セラピー犬3頭をつれて月2回病院を訪問し，2016年9月末までに計73回の会に，のべ487名の患者が参加した．開催後には患者家族は癒しを感じ，医療者とのコミュニケーションの改善が得られた．安全衛生面でとくに有害事象は生じなかった．【考察】セラピー犬の訪問は，介入動物の調教や安全衛生が確保されれば，一般病院PCUにおいても支障なく導入できた．アニマルセラピーは患者や家族だけでなく，職員にとっても癒しを実感することができる．
動物の病院訪問は，海外では患者や家族の癒しだけでなく，治療をも目的として広く行われている．この活動は本邦でも注目され，介護施設や学校，病院等で行われるようになってきたが1,2)，緩和ケア病棟においては，未だ導入が少ない3)．国立病院機構岩国医療センター（以下，当院）は2013年4月の新築移転時に，院内併設型緩和ケア病棟が開設されたが，患者の精神的な慰安の目的で，自宅で飼育されている小動物の持ち込みを許可してきた．さらに同年6月からはNHO日本アニマルセラピー協会の賛助を得て，犬（以下セラピー犬）の定期的な病棟訪問を開始し，現在まで継続している．
動物の訪問活動は，治療上のある部分でそのゴールに向け，動物の参加が計画的に行われ，活動記録を行う場合は，動物介在療法と呼ばれ，活動内容がボランティアに委任され，特別なプログラムや計画された治療上のゴールを持たず，詳細な活動記録が求められない場合には，動物介在活動と呼ばれている2)．
当院での訪問活動は，前述の定義から，導入初期の一定期間は動物介在療法に該当し，現在では動物介在活動に近いものと考えられるが，以下アニマルセラピーと一括表記し，その実際や効果，問題点について，過去に行った看護研究結果を交えて報告する．
2013年6月にNHO法人日本アニマルセラピー協会（以下，協会）職員と病棟職員で開始前に具体的な手順を検討した．
介入病棟は，緩和ケア病棟に限定した．頻度は月2回，介入時間は午後の1時間とし，3頭のセラピー犬が訪問し，内容としてはふれあい，語りかけ，写真撮影を行うことの3点とした．
セラピー犬は協会本部で一定期間の訓練調教を経ており，人に吠えたり噛みついたりせず，訪問時には1頭につきセラピストが1人付き添い，動きや反応を注視することで安全性の確保とした．
セラピー犬は病院訪問24時間前に洗浄し，入院患者さんは問診により，動物の毛によるアレルギーの有無を確認し，これを回避することとした．
がん終末期は易感染性の状態であり，人畜共通感染症のリスクは高いため，セラピー犬は定期的な健康診断や，各種の予防接種も行っていることを確認した．
当日体調が不良なセラピー犬は，参加を見合わせることとした．
入棟前に排泄を済ませ，訪問終了後に飲食を行うことで，排泄物からの感染を予防することした．
病棟への搬入は，他病棟患者との接触を避けるため職員用通路，業務用エレベーターを用いることとした．
2．初回導入後の振り返り2013年6月7日1回目を試験的に行い，訪問の流れや備品を再確認し，環境整備とあわせて手順を作成し，以後の定期開催を行うこととした．
3．初回以降の開始の流れ1）当日まで
協会から病棟に連絡があり，訪問日が決定され，病棟内や病室に案内の掲示を行う．
患者には入院時にアンケートを行い，病棟行事としてのアニマルセラピーを説明し，犬の好き嫌いを確認する．
2）当日準備
犬と患者着座用に，デイルームのいすにシーツを掛けておく．午前中に患者さんの病状を確認し，犬とのふれあいの希望の有無，デイルームにするか病室訪問にするかを決める．
セラピストから病院到着時に連絡がはいり，職員用エレベーターを専用運転として搬入用に確保し，職員専用通路からセラピスト同伴で，病棟へ搬入する．
3）ふれあい時
移動可能な患者はデイルームでふれあい（15～20分）を行い，移動困難な患者は，看護師も同伴で病室へ訪問（各部屋数分）し，希望があれば写真撮影を行い，印刷配布する．
デイルームでは，看護スタッフが患者の状態を観察し，疲労感が強い患者は，早めに病室へ戻る．
病室訪問終了後，セラピー犬はデイルームに戻り，休憩，水分補給を行い，搬入時と同一経路で病院を退出する．
4）退出後の環境整備
訪問終了後に，清掃業者によりデイルームと訪問病室の清拭を含めた環境整備を行う．
2013年7月から10月の間に同意が得られアニマルセラピーに参加した入院患者26名（男性16名，女性10名，平均年齢74歳）を対象とした．介入の前後での状況をカルテ記載から拾い上げ，その効果を検討した．当院倫理委員会にて承認を得，患者プライバシーや動物愛護に配慮した．
患者の情緒的な変化を，6カテゴリー（14サブカテゴリー，40コード）4)を用いて分類し，検討した．効果があったカテゴリーおよびその内容として，多い順位に①喜びの表出（「犬のぬくもりが良かった」「犬は飼っていたから好き」「私のところに来てくれてうれしかった」「かわいい」）②希望（「次はいつ来るの」「来るって聞いて待っていた．楽しみだ」）③過去の回想（「数十年ぶりに犬に触った」）④苦痛からの解放（「痛みが和らいだ」「気分転換になった」）⑤癒しの時間（「癒やされる」）⑥幸福の求め（「久しぶりに犬に触って幸せ」「犬に触ってパワーをもらった」）であった．
笑顔で犬にさわり，話しかけるなど，癒しの効果や，ふれあいを通じて家族とのコミュニケーションの機会が増し，和らいだ患者家族の表情により，医療者側の癒しともなった5)（表1）．
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2013年6月から16年9月まで，開催総回数73回，参加患者総数のべ487名（デイルーム301名，病室186名），家族参加総数321名，計808名であった．2015年度までは平均月2回の開催で参加数は増加したが，2016年度はセラピストの交代期間の休止や，月毎の開催の変更で，回数や参加数は減少となった．
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緩和ケア病棟へのアニマルセラピーの導入は，患者や家族への癒しとなり，職員にも満足感があった．
また，安全衛生面での問題もとくに生じることもなく，定期的に継続できるものと考えた．
近年アニマルセラピーは，単なる癒しの効果だけでなく，治療法としての効果も期待されている6)．
しかし，緩和ケア病棟への導入は，主として供給側の問題から少ないのが現状である3)．
こうした状況から，綿密に計画したマニュアルを作成公表され，治療の一環として行う際の手引きをしめした報告もある7)．
動物の衛生や調教に関しては，個人ハンドラーにボランティアとして依頼する場合，導入時の細かな配慮が必要となる．
こうしたハードルに対し，当院で導入が容易であった要因の一つに，一定の基準を満たしたセラピー犬の提供を得られた点があげられる．
また，継続できたもう一つの要因として，緩和ケアの中におけるアニマルセラピーの位置づけが，動物介在活動として，であることがあげられる．
導入初期の一定期間は，経験もなく，患者さんへの影響も未知数であったため，看護研究の一環として，効果などを詳細に観察検討し，医師も毎回同席した．この間の活動は動物介在療法といってよいと思われるが，安全性が確認された後は，医師は必ずしも同席せず，セラピストや看護師が主体的に行い，前後の患者さんの変化も意図的には観察していないため，むしろ動物介在活動に分類されると考えている．
もちろん，セラピスト側のモチベーションからは，動物介在療法へのステップアップが図られてもよいのかもしれない．
しかしセラピストは常駐でないため，頻回な実施は困難である．
また，入院患者も平均在院日数は約28日程度で，月に1～2回の訪問を受ける機会は限られている．
さらに，入院患者の病態や，それに伴う苦痛は多種多様でかつ日々の変化も大きい．
したがって医師が処方する，具体的な目標を持った療法といったスタイルがとりにくいのも実情である．
訪問前後の状況について，日常業務の範囲で評価しているが，さらに目標達成を求められる療法としての位置づけ，綿密な検討を求められた場合，職員側への負担も無視できないであろう．
以上，供給側と受け入れ側双方の条件から，当院ではアニマルセラピーを動物介在活動としての位置づけで，現実的で無理のない継続を行っている．
当院でのアニマルセラピーの現状を，看護研究の結果などを基に報告した．
セラピー犬の介入により，患者さんの情緒的な改善が見られ，家族とのコミュニケーションも円滑となった．導入後にとくに問題事例は発生せず，セラピー犬の訪問は，介入側，被介入側が注意すべき点を守って行えば，緩和ケアの一環として有用な手段と考えられた．
看護研究の要旨は，第19回日本緩和医療学会で発表した．
