【目的】がん診療連携拠点病院における入院がんリハビリテーション（リハ）治療の詳細を明らかにし，基礎データを確立することである．【方法】質問紙を用いた調査研究であり，リハ専門職種を対象に，施設概要，入院がんリハ実施の有無，Dietz分類，対象疾患，治療内容を調査した．【結果】Dietz分類の回復で最も関わりが多く，対象疾患は肺，大腸，血液，胃，肝・胆・膵がんの順に多かった．大腸や胃がんでは一般病院，血液がんでは大学病院，骨軟部腫瘍ではがん専門病院，口腔・咽頭・喉頭がんでは大学病院およびがん専門病院での実施割合が有意に高かった．治療内容は歩行練習が最も多く，次いで筋力増強練習，基本動作練習，日常生活動作練習，呼吸リハと続いた．呼吸リハにおいては，大学病院および一般病院での実施割合が有意に高かった．【結論】施設特性に応じて入院がんリハが実施されており，これらの効果検証と発展が課題である．
Objective: This study aimed to clarify the details of inpatient cancer rehabilitation interventions provided by designated cancer hospitals in Japan. Methods: This questionnaire-based survey asked specialists regarding the outline of their facilities’ inpatient cancer rehabilitation, Dietz classification, disease, and intervention details. Results: Restorative interventions were the most common, and the most common cancer was lung cancer followed by colorectal cancer; hematologic malignancy; gastric cancer; and liver, gallbladder, and pancreatic cancer. Intervention proportions for colorectal and gastric cancer were significantly higher in general hospitals than in university hospitals and cancer centers; in contrast, those for hematological malignancy were significantly higher in university hospitals than in general hospitals. For bone and soft tissue sarcomas, intervention proportions in cancer centers were significantly higher than those in university and general hospitals; and for oral, pharyngeal, and laryngeal cancers, they were significantly higher in university hospitals and cancer centers than in general hospitals. The most common intervention was walking training, followed by resistance training, basic motor training, activities of daily living training, and respiratory rehabilitation. Respiratory rehabilitation was performed significantly more frequently in university and general hospitals than in cancer centers.Conclusion: The diseases had differed according to the characteristics of the facilities, and the interventions were considered accordingly. In future, it will be necessary to verify the effectiveness of inpatient cancer rehabilitation according to facility characteristics and to disseminate information on inpatient cancer rehabilitation.
がんは全世界で死因の第2位を占める公衆衛生上の重要な疾患であり1），2018年の世界の新規がん患者数は，1,810万人に上ると推定されている2,3）．一方，早期発見と治療の進歩によって，がん全体の死亡率は1991年から2016年まで連続して減少傾向にあり4），がん治療後の生存者数は増加の一途を辿っている5–8）．がん患者は，がんそのもの，あるいは治療により，認知機能障害，運動麻痺，筋力低下，拘縮，嚥下障害，発声障害，排泄障害や浮腫などさまざまな機能障害9–11），痛みや倦怠感といった身体症状や精神症状を呈する11,12）．そして，それらの障害によって日常生活活動（Activities of Daily Living: ADL）11,13），Quality of Life（QOL）の低下を来すことが知られている14,15）．これら急増するがん患者のADLやQOLの改善を図ることは喫緊の重要な課題である．近年では，がんリハビリテーションはがん治療における重要な要素に位置付けられており，がん患者のADLやQOL向上に寄与できる重要な治療手段の一つと捉えられている16–18）．
わが国においては，がん患者に対するリハビリテーションは2005年時点ですでに実施されており，具体的には身体機能やADLへの治療が多いと示されている19）．ただ，がん患者リハビリテーション料が新たな医療保険制度上の診療として位置付けられたのは2010年である．すなわち，前述の報告はがん患者リハビリテーション料開始前の報告であり，算定開始後の現在において実施率は上昇し，治療対象や内容が拡大していると仮説されるが，対象疾患，がん患者が抱える多面的な機能障害に対する治療内容を詳細に検討した報告は不足している．
そこで本研究では，がん診療連携拠点病院における入院中のがん患者に対して実施されるリハビリテーション（以下，入院がんリハビリテーション）の現状，とくに治療内容の詳細を明らかにし，がん患者の療養の質向上を目指すための基礎データを確立することを目的とした．
本研究は質問紙を用いた調査研究である．対象はわが国のがん診療連携拠点病院427施設に従事する理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，リハビリテーション科医とした．研究遂行に際し，国立がん研究センター研究倫理審査委員会の承認を受けた（倫理審査証明書番号：6000-019）．なお，質問紙の返答をもって同意とみなした．
調査方法と質問紙2020年1月に各施設に質問紙を郵送し，各施設における入院がんリハビリテーションの治療内容の詳細について，リハビリテーション部門を統括している1名から回答を得た．設問は，施設概要，入院がんリハビリテーション実施の有無，Dietz分類，対象疾患，治療内容，1回あたりの実施時間，実施頻度とした．入院がんリハビリテーションは，主病名ががんである患者に対して入院中に実施したリハビリテーションと定義し，施設における実施の有無を聴取した．入院がんリハビリテーションを実施している場合には，施設概要として施設の種類（大学病院，がん専門病院，一般病院，その他）・所在地（北海道，東北，関東，甲信越，北陸，東海，近畿，中国，四国，九州・沖縄）・病床数（～600床，601床～）・リハビリテーション科医の在籍（あり，なし）・理学療法士数，作業療法士数，言語聴覚士数・Cancer Rehabilitation Educational program for Rehabilitation teams（CAREER）修了者数（理学療法士，作業療法士，言語聴覚士）を調査した．CAREERはレクチャーやグループワークから構成される研修プログラムであり，多職種から構成されるチームでの受講が疾患別診療報酬「がん患者リハビリテーション料」の算定要件となっている．施設におけるがんリハビリテーションの取り組み状況を反映すると考えられ，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士数に加えてCAREER修了者数を調査した．入院がんリハビリテーションの内容として，Dietz分類（予防，回復，維持，緩和），対象疾患（脳腫瘍，骨軟部腫瘍，口腔・咽頭・喉頭がん，食道がん，胃がん，大腸がん，肝・胆・膵がん，肺がん，血液がん，乳がん，婦人科がん，腎・前立腺・泌尿器がん），治療内容（筋力増強練習，関節可動域練習，歩行練習，基本動作練習，ADL練習，呼吸リハビリテーション，義肢装具練習，リンパ浮腫への対応，ストーマへの対応，認知機能への対応，摂食嚥下リハビリテーション，発声練習），1回あたりの実施時間（20分未満，20～40分，40分以上），実施頻度（週1～2回，週3～4回，週5～6回，毎日）を調査した．なお，Dietz分類については上位二つまで複数回答可能とし，治療した目的に応じて，予防（がんと診断された後，手術，放射線・化学療法の前もしくは後すぐに実施し機能障害の予防を目的とする），回復（治療後に残存する機能・能力障害に対してそれらの回復を図る），維持（がんが増大しつつあり機能・能力障害が進行するなか，動作指導や自助具を用いてセルフケア能力や移動能力の向上を図るとともに廃用予防に努める），緩和（終末期に近づくなか，要望を尊重しながら身体的，精神的，社会的にQOLの高い生活が送れるよう図る）の4段階に分類した20）．対象疾患および治療内容については上位五つまで複数回答可能とした（ 表1）．
設問は単純集計にて解析を実施した．入院がんリハビリテーションを実施している施設に対する複数回答が可能な設問に関しては，回答を集計した後，施設数で除することで割合を算出した．Dietz分類20），対象疾患，治療内容，実施時間，実施頻度それぞれにおいて，施設の種類（大学病院，がん専門病院，総合病院）と実施の有無で分割表を作成し割合を算出した．それぞれの分割表に対して，χ2検定を行ったのち，複数回検定を行うためBonferroni調整を実施した．なお，統計解析にはSPSS Statistics Ver27（IBM）を用い，有意水準は5%とした．
アンケート用紙を送付した427施設のうち235施設から回答があり，回答率は55.0%であった．回答者の職種は，理学療法士156件（66.4%），作業療法士32件（13.6%），言語聴覚士1件（0.4%），リハビリテーション科医15件（6.4%），無回答31件（13.2%）であった．施設の種類は，一般病院が172施設（73.2%）と最も多く，次いで大学病院が42施設（17.9%），がん専門病院は15施設（6.4%）であり，その他1施設（0.4%），無回答5施設（2.1%）であった．施設で従事する理学療法士，作業療法士，言語聴覚士総数は7,369名であり，各職種の割合は理学療法士が最も高く（4,421名，60.0%），作業療法士（1909名，25.9%），言語聴覚士（1,039名，14.1%）と続いた．なお，リハビリテーション科医は116施設（49.4%）に在籍していた．施設およびリハビリテーション実施体制を 表2に示す．
入院がんリハビリテーションは97.4%（229施設）で実施されていた．
Dietz分類20）入院がんリハビリテーションを実施している施設数に対する各選択肢の割合を算出すると，回復が最も多く（n=209, 91.3%），維持（n=109, 47.6%），緩和（n=100, 43.7%），予防（n=29, 12.7%）と続いた（ 表3）．大学病院，がん専門病院，総合病院で分割表を作成し，実施割合を比較すると，予防（P=0.856），回復（P=0.350），維持（P=0.458），緩和（P=0.151）ともに3群間で有意差を認めなかった
入院がんリハビリテーションを実施している施設数に対する各選択肢の割合を算出すると，肺がんが最も多く（n=169, 73.8%），大腸がん（n=152, 66.4%），血液がん（n=146, 63.8%），胃がん（n=140, 61.1%），肝・胆・膵がん（n=125, 54.6%）と続いた（ 表3）．大学病院，がん専門病院，総合病院で分割表を作成し，実施割合を比較すると，大腸がんや胃がんにおいては，大学病院およびがん専門病院に比べ一般病院での実施割合が有意に高く（P<0.05），血液がんにおいては，一般病院に比べ大学病院での実施割合が有意に高かった（P<0.05）．骨軟部腫瘍においては，大学病院および一般病院に比べ，がん専門病院の実施割合が有意に高く（P<0.05），口腔・咽頭・喉頭がんでは，一般病院に比べ，大学病院およびがん専門病院での実施割合が有意に高かった（P<0.05）（ 図1）．
入院がんリハビリテーションを実施している施設数に対する各選択肢の割合を算出すると，歩行練習が最も多く（n=214, 93.4%），次いで筋力増強練習（n=188, 82.1%），基本動作練習（n=178, 77.7%），ADL練習（n=160, 69.9%），呼吸リハビリテーション（n=147, 64.2%）と続いた．また，関節可動域練習（n=97, 42.4%），摂食嚥下リハビリテーション（n=97, 42.4%），リンパ浮腫への対応（n=27, 11.8%）も実施されていた（ 表3）．大学病院，がん専門病院，総合病院で分割表を作成し，実施割合を比較したところ，呼吸リハビリテーションにおいては，がん専門病院に比べ大学病院および一般病院での実施割合が有意に高かった（P<0.05）（ 図2）．
入院がんリハビリテーションを実施している施設数に対する各選択肢の割合を算出すると，1回あたりの実施時間は，20～40分の施設がほとんどであった（n=212, 92.6%）．実施頻度は，週5～6回が最も多く（n=157, 68.6%），週3～4回がそれに続いた（n=59, 25.8%）（ 表3）．大学病院，がん専門病院，総合病院で分割表を作成し，実施割合を比較すると，実施時間においては，20分未満（P=0.506），20～40分（P=0.467），40分以上（P=0.837）ともに3群間で有意差を認めず，実施頻度においても，週1～2回（P=0.721），週3～4回（P=0.632），週5～6回（P=0.934），毎日（P=0.154）ともに3群間で有意差を認めなかった．
本研究では，がん診療連携拠点病院における入院がんリハビリテーションの治療内容の詳細を明らかにし，がん患者の療養の質向上を目指すための基礎データを確立することを目的とした．がん患者リハビリテーション料が算定開始となって以降，わが国の入院がんリハビリテーションの詳細を示した報告はなく，施設特性にあわせた治療の実態を初めて明らかにした点において本研究は独創的である．
今回の調査では，入院がんリハビリテーションは，実施時間や頻度については先行研究と同様であったものの21），実施率に関してはほぼ全施設（97.4%）で実施されており，Hamaguchiら19）が2005年時点のデータをもとに報告した82.7%よりさらに上昇していた．2007年より開始されたCAREERによるがんリハビリテーションの教育体制の構築，2010年の診療報酬改定による「がん患者リハビリテーション料」の算定開始，2013年のがんのリハビリテーションガイドラインの発刊といった，教育・臨床・研究に対するわが国のがんリハビリテーション診療に関する包括的な取り組みも要因の一つと考えられた．
Dietz分類において20），本研究では回復での治療が最も多く，維持，緩和と続き，予防での治療は少なかった．つまり，わが国の入院がんリハビリテーションは，治療後に残存する機能・能力障害の回復を主目的に展開されていることが明らかとなった．
対象疾患を見てみると，肺がんが最も多く，大腸がん，血液がん，胃がん，肝・胆・膵がんと続いた．先行研究においても，肺がんは主要な治療対象疾患となっており19,21），加えて消化器がんが多いとするHamaguchiらの報告とも同様の結果であった19）．周術期を含む回復での治療が多い本研究の結果を踏まえると，肺がん，消化器がん，肝・胆・膵がんに対する術後の回復促進を図る治療が多かったものと考えられる．これまでの先行研究とは異なり，本研究では血液がんに対する治療が多いことが明らかとなり，治療対象が拡大していることが示された．化学療法を治療の主体とした血液がんにおいても身体機能やADL低下が顕著であることが示されており22），主要な治療対象の一つになっていると考えられた．さらに，施設ごとの特性を見てみると，消化器がんは一般病院において実施割合が高く，血液がんにおいては，一般病院に比べ大学病院での実施割合が有意に高かった．骨軟部腫瘍はがん専門病院で実施割合が高く，口腔・咽頭・喉頭がんは，大学病院およびがん専門病院での実施割合が有意に高いことが明らかとなった．つまり，血液がんであれば造血幹細胞移植が可能か，疾患が希少であるかなど，施設の特性によって対象疾患が異なり，それにあわせたリハビリテーション治療が行われているものと考えられた．
治療内容は，歩行練習が最も多く，次いで筋力増強練習，基本動作練習，ADL練習，呼吸リハビリテーションと続いており，この結果は先行研究と同様であった19）．治療内容を対象疾患やDietz分類20）と照らし合わせると，本研究では肺がんや消化器がん術後の回復促進を目的としたリハビリテーション治療が多い結果であった．そのため，歩行，筋力増強練習や基本動作・ADL練習に加えて，呼吸リハビリテーションが主要な治療の一つになったと示唆される．このことは，消化器がんに対する実施割合が高い一般病院において，呼吸リハビリテーションの実施が有意に高かった解析結果によって裏付けられている．さらに呼吸リハビリテーションが主要な治療内容の一つとして挙げられたHamaguchiら19）の報告によっても支持されている．また，がん患者は「歩きたい」，「動きたい」という共通した要望を持っている23）．維持や緩和においても要望にあわせた治療が行われた結果，歩行，基本動作・ADL練習の実施割合が高くなったと考えられる．さらに先行研究と同様に19），関節可動域練習やリンパ浮腫への対応が実施されていることも本研究で確認された．一方，摂食嚥下リハビリテーションは先行研究で見られなかった内容である．摂食嚥下リハビリテーションは言語聴覚士を中心に，脳腫瘍，食道がん，口腔・咽頭・喉頭がんを対象疾患として実施されていると示唆され，以前にも増してその必要性が高まった結果と考えられた．
このように，わが国のがん診療連携拠点病院では，施設特性に応じたがん種を対象に，治療後の身体機能，基本動作やADL改善を目指した入院がんリハビリテーションが展開されていることが明らかとなった．がんリハビリテーションの均てん化を図ることは重要であるが，施設によってがんリハビリテーションの対象や治療内容も異なるため，施設特性に応じた臨床を展開するとともに，今後はその効果検証を進め，より科学的根拠をもった治療に発展できるよう情報発信していくことが必要と思われる．
本研究の限界として，質問紙を送付した427施設に対する返答が235施設であり，返答率が55.0%と中等度であったことが挙げられる24）．そのため，本研究の結果は必ずしもわが国のすべてのがん診療連携拠点病院の現状を反映していると結論づけるには至らないと考えられる．
わが国における入院がんリハビリテーションでは，Dietz分類の回復での関わりが最も多く，主に肺がん，消化器がん，血液がんを対象に，歩行練習，筋力増強練習，基本動作練習や呼吸リハビリテーションが行われていた．また，施設の特性によって対象疾患が異なりそれにあわせて治療内容が検討されていることが示された．今後は施設特性に応じて入院がんリハビリテーションの効果を検証するとともに，国際的にもデータの乏しい入院がんリハビリテーションの情報発信が必要と考えられる．
本研究を実施するにあたり，ご理解とご協力をいただき，質問紙を返答くださいました皆さまに深く感謝申し上げます．
本研究は，公益社団法人がん研究振興財団 がんサバイバーシップ研究支援事業（2019年度：がんサバイバーに対するリハビリテーション支援体制の構築）の助成による研究の一部である．
すべての著者の申告すべき利益相反はなし
福島は研究の構想および研究デザイン立案，研究データの収集，分析，解釈，原稿の起草に貢献した．辻は研究の構想および研究デザイン立案，研究データの解釈，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献した．中野は研究データの解釈，原稿の起草，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献した．石井，杉原，佐藤，川上，加賀谷，田沼，関根，盛，全田は，研究データの解釈，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献した．川井は研究の構想および研究デザイン立案，研究データの解釈，原稿の重要な知的内容に関わる批判的な推敲に貢献した．すべての著者は投稿論文ならびに出版原稿の最終承認，および研究の説明責任に同意した．
