2010年1月～2022年9月末に国立障害者リハビリテーションセンターで実施した先天性四肢形成不全児に対する義手の試用評価について，27例の転帰に関する調査を行った．年齢や形成不全肢の状態を制限せず，1人あたり平均2.3種類の義手を用いて2年9カ月（中央値）にわたる評価を実施した結果，18例が義手の公的支給を受け，9例が義手を不要と判断した．最初の義手にはパッシブハンド，2本目には筋電電動義手，3本目には作業用義手を導入したケースが多かった．評価開始時の年齢が低く，片側上肢かつ前腕レベルの形成不全例は義手の公的支給に至る割合が高かった．使用目的が明確な義手は支給に至る割合が高かった．
