不安の文脈で考えるHPVワクチン副反応騒動とこれから

抄録

2013年4月に子宮頸がん予防ワクチン（以下，HPVワクチン）が小学6年から高校1年生までの女子に定期接種化された．しかし，同時期より接種後の疼痛，けいれん，運動障害，記憶障害など「多様な症状」がメディアに多く紹介され，同年6月厚生労働省が「積極的な接種勧奨の差し控え」を宣言し，接種率は激減した．厚生労働省での議論を経て，2022年4月積極的な接種勧奨が再開されたが，わが国の接種者数は増加しているものの十分とは言い難い．再開後に特段の副反応の報告は増加していないが，接種を控える本人，家族においてはいまだHPVワクチンが危険であると考えている人も少なくない．接種に携わる医師は，本人や家族の不安を傾聴しつつも，責任感をもって正確な情報提供や啓発に努めることが求められる．本論では，本邦のHPVワクチンを巡る経緯とともに，今後の有害事象への対応，接種率向上のために医療者が行えることを議論する．