子ども虐待の医学診断は，特定の徴候の存在のみで単純に診断できるものではなく，親の供述をも客観的データと捉え，総合的な判断をする必要がある．このような診断プロセスにおいて，画像診断情報は極めて有力な情報源となる．
初期段階での，「子どもの安全」を最優先とした医療／福祉対応と，終局段階で「個人の有責性」を問うための司法刑事対応は全く異なるものであるが，相互連関しうるものである．
画像診断書は，診療録と同様の法的価値を持つ故，画像所見のみで断定したとの誤認をされないよう，「臨床経過との整合性をご検討ください」などと記述し，コメントしがたい場合に憶測的な記載をするのではなく「専門医の意見を確認されたい」などと記述する必要がある．院内虐待対応チームのメンバーに，放射線科医が正式に参画している病院はまだ少ないが，親との客観的な距離が保てる放射線科医は，極めて重要な職責を発揮する立場にあり，小児科医は大きく期待を寄せている．
