MSP要支援および要介護高齢者におけるサルコペニアの有無によるHRQOLの差異

抄録

【はじめに、目的】

高齢化に伴う要介護認定者の増加は、社会的な問題であり、身体機能は、自立支援および重症化予防の観点より有用な指標である（Shinkai，2000）。また、加齢に伴うサルコペニアの有病率増加が知られており、転倒・骨折等、活動量低下は要介護状態に陥りやすく、サルコペニアの把握、その介入は重要な課題となっている（Beaudet、2017）。さらに、高齢者の目標である健康関連の生活の質（HRQOL）の重要性が注目されている（世界保健機関, 2009）。しかし、要支援・要介護認定者におけるサルコペニア有無によるHRQOLの差異は不明であった。本研究の目的は、要支援・要介護高齢者のサルコペニア有無によるHRQOLの差異について明らかにすることである。

【方法】

デザインは、横断研究である。対象は、2018年11月から2019年6 月の間、デイサービス1施設にてリハビリテーションを受けた連続利用者101名である。取り込み基準は、65歳以上、補助具使用に歩行可能な者である。除外基準は、四肢骨格筋量（Skeletal muscle mass index，SMI）等のデータ欠損者、重度認知機能低下者である。調査・測定項目は、年齢、性、要介護度、併存疾患、身体組成、身体機能（握力、片脚立位時間、歩行速度）、EuroQol 5-dimension3-level（EQ-5D-3L）である。サルコペニアの選別は、Asian working group for sarcopenia（AWGS）の基準により、握力（男性28.0kg以下、女性18.0kg以下）、通常歩行速度（1.0m/秒以下）のいずれかまたは両方かつSMI（男性7kg/m2以下、女性5.7kg/m2以下）に該当する場合をサルコペ二ア群とした。統計学的手法は、サルコペニアの有無による2群間の特性については、対応のないt検定、マン・ホイットニーのU検定、χ2検定、共分散分析が用いられた。統計学的有意差の判定水準は5%未満である。

【結果】

要支援・要介護認定者のサルコペニア群（n=24）は、非サルコペニア群（n=40）に比し、BMI（21.9±2.8 v.s. 25.0±3.8）、SMI（5.7±0.9kg/m2 v.s. 6.5±0.8Kg/m2）、歩行速度（0.73±0.19m/秒 v.s.0.87±0.36m/秒）、EQ-5D-3L（0.73±0.07 v.s. 0.77±0.06）において低値を、調整された共分散分析によるEQ-5D-3L（0.72±0.01 v.s.0.78±0.01）は低値を認めた（p<0.05）。

【結論】

要支援・要介護高齢者のサルコペニア群のHRQOLは非サルコペニア群と比べ低値であることが示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は福岡和白リハビリテーション学院の倫理委員会の承認を得て（承認番号：FW-21－04）、利用者に説明、書面による同意を得て実施した。