【はじめに、目的】

脳卒中患者に生じるサルコペニアは予後不良因子であり，その予防と改善が重要視されている．サルコペニアにおける先行研究では回復期患者を対象とした報告が多い一方，急性期患者を対象とした報告はほとんどなく，その有病率や特徴については明らかにされていない．本研究の目的は急性期脳卒中患者のサルコペニアの有病率及びその予測因子を検討することである．

【方法】

研究デザインは前向きコホート研究とし，2020年6月から2022年1月の間に発症48時間以内に当院に入院となった急性期脳卒中患者を対象とした．くも膜下出血，年齢85歳以上，病前modified Rankin Scale2以上は対象から除外した．メインアウトカムは急性期病院退院時におけるサルコペニアの有無とした．サルコペニアの診断はAsian Working Group for Sarcopenia2019の基準に準じて，骨格筋量指数と握力を用いて行った．サルコペニアに該当する者をサルコペニア群，非該当の者を非サルコペニア群と分類し，各評価指標についてχ二乗検定，Fisherの正確確率検定及びMannWhitneyのU検定を用いて比較した．また，退院時サルコペニアの予測因子を調べるため，年齢，脳卒中の重症度（National Institutes of Health Stroke Scale（NIHSS）），Body Mass Index（BMI），入院時の低栄養リスク（Geriatric Nutritional Risk Index＜98），嚥下機能（Functional Oral Intake Scale（FOIS）），入院後の臥床日数，入院から1週間におけるたんぱく質摂取量（g/kg/日），入院から1週間における理学療法・作業療法の介入時間を独立変数，退院時サルコペニアを従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した．すべての統計はSPSSver20.0を用いて行い，有意水準は5%とした．

【結果】

期間内に649例の脳卒中患者が入院となり除外基準該当者を除いた305例が対象となった．そのうち測定ミス，死亡例や転院例などを除いた286例（年齢：72（14）歳，中央値（四分位範囲））が解析対象となった．サルコペニア群には93例（32.5%）が該当し，非サルコペニア群と比較して高齢者・女性・入院時低栄養リスク者が多く，BMI及びFOISは低く，NIHSSは高値を示したが，臥床日数やたんぱく質摂取量，理学療法・作業療法の介入時間に差はなかった．退院時サルコペニア群を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果，退院時サルコペニア発生には年齢（調整後OR：1.10（95%信頼区間：1.05-1.05），NIHSS（調整後OR：1.17（95%信頼区間：1.07-1.29），BMI（調整後OR：0.73（95%信頼区間：0.64-0.84），FOIS（調整後OR：0.66（95%信頼区間：0.50-0.86）が有意に関連していた．

【結論】

脳卒中患者は急性期病院退院時におよそ3人に1人はサルコペニアを有しており，その予測因子としては高齢者，入院時の低BMI，重症な脳卒中，入院時の嚥下機能低下が挙げられた．一方，入院時の低栄養リスクやたんぱく質摂取量，リハビリテーションの介入時間はサルコペニアの発生には関与していないことが示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

全対象者に研究の目的・方法を説明し書面にて同意を得た．また，本研究は甲南女子大学研究倫理委員会の承認を得て実施した．

【はじめに、目的】

他者との関わりが客観的に減少している状態を表す社会的孤立は、要介護状態への移行、認知症の発症および死亡リスクの上昇といった高齢者における有害事象と関連することが明らかとなっている。よって社会的孤立状態にある高齢者の有害事象をいかに予防するかが重要である。地域在住高齢者における有害事象に関連する因子として、生活機能の低下が挙げられる。先行研究では加齢による生活機能の軌跡は報告されているが、社会的孤立者に特化した報告はなく、社会的孤立者における軌跡は不明である。そこで本研究では、社会的孤立状態の有無と生活機能の経年的な軌跡を明らかにすることとした。

【方法】

地域高齢者コホート「板橋お達者健診2011」の2012年から2021年の間に郵送調査に参加し、生活機能の評価を2回以上行えた4058名（女性54.9%、平均年齢71.4歳）を解析対象とした。社会的孤立はベースライン時に別居の家族・親戚および友人・近所の人との交流頻度で評価を行い、先行研究から交流頻度が週1回未満の場合を社会的孤立状態と定義した。生活機能は老研式活動能力指標で評価した。社会的孤立状態の有無による生活機能の経年的な変化の違いを検討するために、老研式活動能力得点を従属変数とした線形混合効果モデルを用いて、社会的孤立状態の有無と時間の交互作用項における統計学的有意性を検討した。また老研式活動能力指標の下位項目得点においても同様の検討を行った。

【結果】

社会的孤立状態にある対象者の割合は21.9%であった。対象者全体のベースライン時の老研式活動能力得点は11.8±1.8点であった。2群間の比較では、社会的孤立状態にある高齢者は社会的孤立状態にない高齢者と比較して、低値（10.6±2.2点 vs.12.1±1.5点）を示した。経年的な変化に着目すると、社会的孤立状態にある高齢者は、社会的孤立状態にない高齢者と比較して、経年的に老研式活動能力指標得点が低下し、有意な交互作用を認めた（-0.04点/年、95% 信頼区間：-0.06～-0.01. p for interact=0.02）。下位項目得点では、手段的日常生活活動と知的能動性に関しても同様に交互作用項において統計学的有意差を認めた。一方で、社会的役割に関しては、交互作用項に統計学的有意差は認められなかった。

【結論】

社会的孤立状態にある高齢者は経年的な生活機能の低下が大きかった。この低下は手段的日常生活活動ならびに知的能動性の項目が低下することによるものであった。社会的孤立状態にある高齢者の手段的日常生活活動ならびに知的能動性の低下を予防する取り組みが重要である可能性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は，東京都健康長寿医療センター研究所の倫理審査委員会の承認を得て実施したものである（承認番号R21-033）．また，本研究の対象者には書面にて研究目的および内容について説明し，研究協力については書面による同意を得た．

【はじめに、目的】

わが国おける新型コロナウイルス蔓延による活動制限は、感染状況に応じて緩和されてきてはいるものの2020年4月の緊急事態宣言以降実に2年以上も継続している。コロナ禍の活動制限の影響による心身の健康悪化についてはいくつかの報告があり、コロナ禍では社会的孤立状態にある者が高齢者では増えたという報告もある。しかし、感染状況に応じてどのように社会的ネットワークが変化し、社会的孤立状態に影響を及ぼしたのかは明らかになっていない。そこで、本研究では、コロナ禍以前からの2年間の縦断データから、高齢者の社会的ネットワークの変化パターンを同定し、その関連要因を検討した。

【方法】

地域高齢者のコホート「板橋お達者健診2011」の2019年10月会場調査をベースライン（T0）として、2020年6月（T1）、2020年10月（T2）、2021年10月（T3）に追跡調査を行い、T0といずれかの追跡調査に回答した647名（男性241名、女性406名、平均年齢（SD）：73.7（6.5）歳）を分析対象とした。社会的ネットワークはLubben Social Network Scale-6（LSNS-6）によって評価し、LSNS-6合計点およびT0からの差分の変化パターンを混合軌跡モデリングによって同定した。パターン間のT0時の慢性疾患、社会参加、週2回以上の体操・運動の状況、握力、歩行速度、LSNS-6、食品摂取多様性、認知機能（MoCA-J）などをχ²検定、t検定にて検討した。さらに、パターンを従属変数、有意差を認めた指標を独立変数、性、年齢を調整した多項ロジスティック回帰分析を行った。

【結果】

LSNS-6合計点の変化は高中低の3パターンが同定されたが、4時点で大きな低下はなかった。LSNS-6のT0からの差分は、T1で6点低下し、その後維持の低下群（15.1%）、T4にかけて低下傾向であるが低下が2点以内の維持群（63.0%）、T1で4点向上し、その後維持の向上群（21.8%）の3パターンが同定された。群間で有意差を認めた指標は、スポーツ関係のグループへの参加、週2回以上の体操・運動の状況、LSNS-6、MoCA-Jであった。多項ロジスティック回帰分析の結果、維持群に比べて低下群ではLSNS-6が有意に高く（オッズ比（95%信頼区間）：1.18（1.12-1.24））、週2回以上の体操の実施者が有意に多かった（2.15（1.08-4.29））。維持群に比べて向上群ではLSNS-6が有意に低く（0.92（0.89-0.96））、MoCA-Jが低い傾向を認めた（0.94（0.89-1.00））。

【結論】

コロナ禍の活動制限によって、地域高齢者の社会的ネットワークには大きな変化はみられず、維持している者が6割を超えていた。一方で、低下した者では、疾患や身体機能が低いなどの影響は認めず、むしろ定期的に運動を行い社会的交流が活発であったために制限によってそれらへの参加が妨げられたと考えられた。これらは緊急事態宣言時に低下した水準から回復しておらず、以前の水準へ戻していく働きかけが必要である。向上した者では、逆に社会的孤立や認知機能が低いことがわかったが、これはコロナ禍において家族や友人による介入が増えたためではないかと考えられた。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は東京都健康長寿医療センター研究倫理審査委員会の審査承認を得て実施した（承認番号：2020年2、R21-06、R21-033）。対象者には口頭及び書面によるインフォームドコンセントを得た。

【はじめに、目的】

座位行動（Sedentary Behavior：以下、SB）は、エネルギー消費量が1.5METs 以下の覚醒行動であり、SBの蓄積は非感染性疾患の発生や死亡率の増加など、様々な有害事象と関連する。昨今、活動量計を使用し、座位中断回数（以下、Break数）や1回当たりのSBの連続量（以下、SB Bout）など、より詳細なSBの様式を分析した研究が報告されている。SB時間の延長は、サルコペニアのリスクを増大させることが報告されているが、これまでは質問紙にてSB時間を評価した研究が多く、活動量計にて評価される詳細なSBの様式とサルコペニアの関係性は不明な点が多い。これらが明らかとなれば、サルコペニアの新たな対策の知見となる可能性がある。本研究では、サルコペニアに対するBreak数と長時間SB Boutの関係性について検討した。

【方法】

地域コホート研究（垂水研究2018）の参加者において、三軸加速度計（HJA-750C Active style Pro オムロンヘルスケア社）にて活動量を計測した地域在住高齢者265名のうち、主要データに欠損がなく基準を満たした208名（74.7±5.9歳、女性59.3%）を対象とした。活動量データの有効基準は週4日以上かつ1日10時間以上とし、活動量の評価項目は、SB時間（分/日）、中高強度身体活動（以下、MVPA）時間（分/日）、Break数（回/座位1時間）、30分以上SB Bout 数、60分以上SB Bout数（いずれも回/日）とした。計測機器の装着時間（分/日）も計測した。サルコペニアは四肢骨格筋指数、握力、歩行速度にて判定した。統計解析は、サルコペニア群と非サルコペニア群の2群間比較を実施した。また、サルコペニアの有無を従属変数、Break数と30分以上、60分以上のSB Bout数を独立変数とした3通りのロジスティック回帰分析を行った。共変量は年齢、性別、MVPA時間とした。

【結果】

対象者のサルコペニアの割合は17.3%であった。マンホイットニー検定の結果、Break数は非サルコペニア群7.9（6.3 ‐9.4）回、サルコペニア群6.7（4.7-8.1）回であり、非サルコペニア群が有意に多く（p＜0.01）、60分以上SB Bout数は非サルコペニア群0.9（0.6-1.3）回、サルコペニア群1.4（0.8-1.6）回と有意にサルコペニア群の回数が多かった（p＜0.01）。ロジスティック回帰分析の結果、Break数とサルコペニアの関連は、オッズ比0.81（95%CI：0.68-0.95）、60分以上SB Bout数とサルコペニアの関連は、オッズ比2.08（95%CI：1.27-3.47）であり、いずれも有意にサルコペニアと関連していた。30分以上SB Bout数はサルコペニアと有意な関連を認めなかった。

【結論】

MVPA時間と独立して、1時間当たりの座位中断回数と60分以上連続する座位行動の回数はサルコペニアと関連していた。高齢者のサルコペニアに対する理学療法を講じる上で身体活動量の増大は重要であるが、日常生活における座位行動の中断や縮減に着目した指導・介入が重要である事が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明し同意を得た。

【はじめに、目的】

近年，患者が症状を許容できる状態Patient Acceptable Symptom State （以下PASS）を用いた評価が多く報告されており，臨床における目標の一つとなっている．腰椎椎体間固定術後の術前の傍脊柱筋の筋内脂肪浸潤（Fatty Infiltration：FI）の量が腰痛由来のADL制限の評価票であるOswestry disability index（以下ODI）に関与することは報告されているが，腰椎椎体間固定術後のODIにおけるPASSの達成の可否への影響は報告されていない．術前FIがPASSの達成に影響を与えることが明らかとなれば，腰椎椎体間固定術患者の術前から予後予測が可能となり，治療展開の一助になる．今回，FIの程度を分類できるGoutalier分類を用いて脊椎術後のODIにおけるPASSの達成の可否の予測要因となるか調査した．

【方法】

対象は当院で腰椎変性疾患に対して初回腰椎椎体間固定術を施行し，6ヵ月以上経過した者とした．除外基準は脊柱矯正固定術を施行した者，脊椎手術歴がある者，認知障害，神経系疾患を有する者，MRI画像がなかった者とした．従属変数はODIのPASS達成（22%）の可否とした．独立変数は，術前FI，年齢，性別，BMI，病変椎間数，術後期間，術前ODIとした．FIはL4，L5高位の傍脊柱筋の脂肪浸潤の程度をGoutalier分類の5段階を用いて，Grade0.1をFI無し，Grade2.3.4をFI有りとして2値に分けた．さらにL4とL5のFIが，ともにFI有りをFI群とした2値変数を用いた．統計解析はFIがODIのPASS達成の可否の予測要因かを明らかにするため，多変量調整モデル（モデル1：調整変数=年齢，性別，BMI，モデル2：調整変数=モデル1＋病変椎間数，術後期間，術前ODI）にて検討した（有意水準5%）．

【結果】

203名（女性123名，平均年齢±標準偏差69.0±9.6，PASS達成者145名，平均術後期間480日，病変椎間数中央値2椎間）を対象とした．単回帰分析の結果，術前FI（OR=0.40，95%CI：0.21-0.76，p<0.01）に有意差を認めた．多変量調整モデルの結果，モデル1では術前FI（OR=0.35，95%CI：0.18-0.68，p<0.01），BMI（OR=0.87，95%CI：0.80-0.96，p<0.01）に有意差を認めた．モデル2では術前FI（OR＝0.37，95%CI：0.19-0.75，p<0.01），BMI（OR=0.87，95%CI：0.80-0.96，p<0.01），術前ODI （OR=0.96，95%CI：0.94-0.98，p<0.01）に有意差を認めた．

【結論】

腰椎椎体間固定術患者の術前FIは，ODIのPASS達成の可否の予測要因であった．術前FIがGrade2以上の患者は，許容できる腰痛由来のADL能力には至らない可能性がある．傍脊柱筋の機能不全は腰痛と関連していると報告されていることから，術前の脊柱安定化に寄与する傍脊柱筋の機能不全によりADL制限が残存したためと考える．その為，術後腰痛の予防を目的に治療を展開していく上で，術前FIを評価することは大切であると考える．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則り，研究の目的や方法について説明を十分に行い，書面にて同意を得て実施した．

【はじめに、目的】

歩行速度と認知機能の関連については数多く報告されている。Vergheseら（2014）は12年間のコホート研究で認知機能低下の主訴よりも歩行速度低下が認知症の発症をよく説明することを示した。また歩行速度だけでなく歩幅や歩調が認知機能低下と関連するという報告も多い。そこで本研究では、人工知能を使って歩行時の加速度変化を分析することで認知機能低下を判別できるかどうかを検証することを目的とした。

【方法】

2011年に包括的高齢者健診、お達者健診に参加した地域在住高齢者のうち歩行時の加速度測定が行えた901名を対象とした。男性が39.4%、年齢は73（5）歳、高血圧45.4%、脳卒中5.4%、心臓病15.7%、糖尿病11.7%の既往症を持つ集団であった。包括的高齢者評価に加えて、下腿部に6Dfセンサー（マイクロストーン社製、佐久）を装着し10m歩行時の加速度変化を記録した。通常・最大の歩行速度でそれぞれ2施行行った。歩行開始から停止までの加速度時系列データをウェーブレット解析で2Hzから15Hzまでのスカログラムを作成した。人工知能には学習済み人工知能であるNASNet Large を用い転移学習を行った。認知機能低下者の割合が少ないため、 健常者と認知機能低下者が同数になるようにランダムにオーバーサンプリングし、331pixelの画像に対し50ピクセルの範囲でランダムに上下、平行移動させた学習セットを用意した。バッチサイ ズを64、最大エポック数を100、初期学習率を1e-4とし、モーメ ンタム項付き確率的勾配降下法を用い学習させた。データ解析に はMatlab2022a（Mathworks社製、Natick）を用いた。2施行目のデータで分類精度の検証を行った。認知機能低下疑いはMMSE23点以下とした。統計解析にはSPSSver27を用いた。なお、本研究は所属機関の倫理委員会の承認を得た（2017K34）。

【結果】

1施行目のデータのうち20%を検証データとして学習を行ったところ、学習後のモデルによる検証データの分類精度は感度0.77、特異度0.91であった。2施行目の独立したデータで検証したところ感度・特異度はそれぞれ0.296、0.906であった。分類確率をもとにROC分析を行うとAUCが0.727であった。

【結論】

今回の結果では、感度が低く認知機能低下を推測できるものではなかった。一方、特異度は高く人工知能によって認知機能低下の無いものを妥当に判定できることが示唆された。学習データ数を増やす、CNN型人工知能とRNN型人工知能を組み合わせるなどで分類精度を上げて検証を深めたい。

【倫理的配慮、説明と同意】

本研究は所属機関の倫理委員会の承認を得た（2017K34）。全ての参加者は口頭による説明を受け書面による同意をした。

【はじめに，目的】

地域在住高齢者において運動機能は入院や死亡といった有害事象の発生と強く関連する．また，運動機能は身体的フレイルやサルコペニアの構成概念でもあり，重要な指標である．しかし，身体的フレイルやサルコペニアにおける運動機能のカットオフ値はADL障害の有無による変動を考慮したものとは言えない．有害事象のリスクが高いADL障害を有する高齢者における運動機能のカットオフ値を明確にすることは，通所リハビリテーション（以下，通所リハ）や通所介護における目標設定などに役立つ情報となることが期待される．そこで，本研究の目的はADL障害を有する地域在住高齢者の入院および死亡イベントの発生を予測する運動機能のカットオフ値を決定木分析にて検討することとした．

【方法】

本研究は単一施設における後方視の観察研究である．2014年4月から2018年12月に当院通所リハを利用開始した連続167例のうち，ADL障害を有する65歳以上の地域在住高齢者143例（平均年齢81±7歳，女性102例）を対象とした．なおADL障害はバーセルインデックス（以下，BI）が100点未満と定義した．運動機能は通所リハ開始時に，握力，膝伸展筋力，快適歩行速度（以下，歩行速度）を測定した．入院および死亡イベントの発生は診療録より調査し，通所リハ開始から最長3年間追跡した．なお，計画的入院は解析から除外し，予期せぬ入院のみを分析した．その他の調査項目は年齢，性別，BI，疾患とした．入院または死亡イベントの発生と運動機能との関連は決定木分析を用いた．ただし，運動機能の性差を考慮して第一層に性別を指定し，成長手法はCHAID，最小親ノード5，最小子ノード3と定義した．統計学的有意水準は5%とした．

【結果】

平均749±386日の追跡期間中，65例（45%）に入院および死亡イベントが発生した．イベント発生群はイベント非発生群と比較して年齢（83±7 vs 80±7歳，p＝0.014），中枢神経疾患保有率（22 vs9%，p＝0.035）が高く，BI（83±15 vs 91±7点，p＜0.001），整形外科疾患保有率（74 vs 91%，p＝0.006），握力（17.5±5.9 vs 20.5±6.9kg，p＝0.006），膝伸展筋力（15.8±5.9 vs 18.8±7.1kgf，p ＝0.002），歩行速度（0.73±0.25 vs 0.88±0.31m/s，p＝0.001）が低かった．決定木分析の結果，女性では握力＜15.5kg，男性では歩行速度＜0.83m/sにてイベント発生率が高くなることが示された．本分類によるイベント発生率の予測精度は感度65%，特異度82% であった．

【結論】

ADL障害を有する地域在住高齢者の有害事象の発生予測には，女性では握力，男性では歩行速度が有用な指標になりうることが示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

研究の実施にあたり，個人情報の取り扱いには十分に配慮し，研究参加への同意についてはオプトアウトを用いた．また，本研究は北里大学北里研究所病院研究倫理委員会の承諾を得て行った（承認番号：18034）．

【はじめに、目的】

フレイルは、身体的、精神・心理的、社会的といった多様な側面を持ち、可逆性を有することが知られている。社会的フレイルは身体・認知機能の低下より先行して起こるとされているが、社会的フレイルの変化に対して身体機能や認知機能が影響をおよぼす可能性がある。本研究は、地域在住高齢者を対象に筋量、握力、認知機能が社会的フレイルの変化におよぼす影響を調査することを目的とした。

【方法】

本研究は、2018年および2019年の地域健康チェック（垂水研究）の両方に参加した65歳以上の高齢者のうち、1回目の測定から2回目の測定まで8～16ヵ月経過（平均345.7±47.9日）している者を対象とした。さらに主要項目に欠損がなく、要介護認定を受けている者を除外した422名（平均年齢 73.8歳、女性64.2%）を解析した。社会的フレイル判定は5 項目（独居、昨年より外出頻度の減少、友人の家を訪ねていない、家族や友人の役に立っていない、誰とも毎日会話をしていない）にて回答を求め、該当数が1項目以下をロバスト、2項目以上を社会的フレイルとした。筋量は、生体電気インピーダンス法にて測定し、四肢骨格筋指数が男性7.0 kg/m ²、女性5.7kg/m ²未満を筋量低下とした。握力は、男性28kg、女性18kg未満を 握力低下とした。認知機能は、NCGG-FATで記憶、注意機能、実行機能、情報処理速度を測定し、年齢と教育歴を考慮した標準値より1.5SD以上の低下を1つ以上の領域で認めた者を認知機能低下とした。

【結果】

ベースライン時に社会的フレイルがロバストであった者（369名）のうち、社会的フレイルに移行した割合は11.1%であった。また、ベースライン時に社会的フレイルであった者（53名）のうち、ロバストへ改善した割合は34.0%であった。従属変数をロバストからの低下の有無、独立変数を筋量低下、握力低下、認知機能低下としたロジスティック回帰分析の結果、筋量が低下している者はロバストから社会的フレイルへ移行する可能性が高いことが示された（調整済オッズ比2.19、95%信頼区間1.11-4.29、共変量：年齢、性別）。従属変数を社会的フレイルからの改善の有無としたロジスティック回帰分析では、すべての独立変数に有意差は認めなかった。

【結論】

約1年間において、ロバストから社会的フレイルに移行した者は、筋量が低下している者が多く、筋量を高めておくことは社会的フレイルの予防につながる可能性がある。また、社会的フレイルからロバストへ改善した者と社会的フレイルのままだった者では、筋量・握力・認知機能に差がみられず、理学療法においても心身機能に対するアプローチだけでなく、社会的なつながりを促すことによって、社会的フレイルを改善できるかもしれない。

【倫理的配慮，説明と同意】

鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明し同意を得た。

【はじめに、目的】

ロコモティブシンドローム（ロコモ）は地域高齢者の約7割が該当し、我々は骨粗鬆症外来患者においてロコモの重症度が増すほど転倒に伴う骨折リスクが上昇することを報告した。ロコモは運動器の障害に伴い移動機能の低下をきたした状態であり、筋肉減少症であるサルコペニアもまたロコモの要因である。一方、サルコペニアは呼吸筋を反映するPeak Expiratory Flow Rate（PEFR）との相互関係が報告されており、ロコモの重症度にも影響を及ぼしている可能性がある。本研究ではPEFRとロコモの重症度との関連について検討した。

【方法】

対象は幸手市の検診に参加し、全項目の測定を実施した60歳以上の地域在住女性1,256名である。身体障害および要支援・要介護の該当者を本研究より除外した。身体機能測定項目は握力、歩行速度、補正四肢筋肉量（SMI）、peak expiratory flow rate（PEFR）とした。さらにロコモ度テスト（2ステップテスト、立ち上がりテスト、ロコモ25）を実施し、ロコモ非該当、ロコモ度1から2の基準に従い、ロコモの重症度を評価した。PEFRがロコモの重症度に及ぼす影響を明らかにするため年齢およびBody Mass Index（BMI）を含むすべての身体機能測定項目を独立変数とし、非該当群を参照値とした多項ロジスティック回帰分析を実施した。

【結果】

ロコモ度1およびロコモ度2の該当者はそれぞれ802名（63.9%）、145名（11.5%）であった。非該当群と比較し、ロコモ度1では年齢、BMIが高値、歩行速度、PEFRが有意に低値であった。さらに、ロコモ度2は年齢、BMIが高値であり、握力、歩行速度、PEFRが有意に低かった。ロコモの重症度に関連する因子について検討した結果、ロコモ度1では年齢（odds ratio:1.071、CI:1.037 to 1.105）、BMI（1.176、1.105 to 1.253）、歩行速度（0.085、0.041 to 0.177）、PEFR（0.844、0.752 to 0.947）が抽出された。さらに、ロコモ度2 では年齢（1.084、1.033 to 1.136）、BMI（1.303、1.19 to 1.427）、歩行速度（0.001、0 to 0.004）、PEFR（0.691、0.572 to 0.835）が要因であった。

【結論】

本研究ではロコモの重症度に及ぼす影響として、年齢、BMI、歩行速度が要因として抽出され、さらにPEFRもまた独立してロコモの重症度に関連することが示唆された。今回、PEFRとロコモの重症度との因果関係は証明できないものの、ロコモの重症化に対して歩行機能だけでなく呼吸機能にも着目していく必要がある。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は日本保健医療大学研究倫理委員会の承認を得て行われた（承認番号P3001）。本研究は自治体が中心となって実施した内容であり、事前に対象者へ説明を行い、書面に同意を得た。

【はじめに、目的】

コロナ禍が人々の健康や生活に及ぼす影響は大きい。例えば、山間地域より都市部で活動量などの影響が大きいという報告があり（Yamada Y, et al. 2021年）、特に高齢者の健康に及ぼす影響などが懸念される。本研究では、高齢化が進む山間地域の後期高齢者を対象に、コロナ禍における生活変化がフレイルに影響しているか質問紙にて調査したので報告する。

【方法】

奈良県曽爾村で実施されたフレイル健診（後期高齢者の質問票）の対象となる後期高齢者（75歳以上）に対して、自記式質問紙調査を実施した。同村は、四方を山に囲まれた山間地域に位置し、人口1,295人、高齢化率51.6%（2020年国勢調査）いう特徴を有する。対象者に対して、以下の質問紙調査を行った。コロナ禍によって生じた生活変化について、Shinoharaら（2019）の質問票（Questionnaire for change of life; QCL）を参考に活用した。QCLは、過去1年のコロナ禍における生活変化を5つの質問（毎日の移動量／脚の筋力／食事量／心配・不安／交流機会）で問い、リッカート形式（5段階）で回答を求めた。また、Frailty Screening Index（FSI）を実施し、対象者をフレイル／プレフレイル／頑強に判別した。他の質問紙として、フレイル健診として使用される後期高齢者の質問票（15問、得点化して使用）、多剤併用（6剤以上）を聴取し、住民基礎健診における基本情報（年齢・性別、BMI）と照合した。統計解析は、コロナ禍による生活変化がフレイル判定（FSI）や後期高齢者の質問票の回答に反映しているか検討するため、目的変数をFSI結果、あるいは後期高齢者の質問票（点）とし、説明変数をQCLとした多変量解析を実施した。共変量には、年齢、性別、BMI、多剤併用有無を投入し調整した。有意水準は5%とした。

【結果】

住民基礎健診を受診した後期高齢者77名が回答し、回答欠損等のない58名（平均80.9±4.0歳、女性26名）を解析対象とした。FSIを目的変数とした順序ロジスティック回帰分析の結果、回帰式は有意であり、共変量で調整後も毎日の移動量（β=-0.31）、脚の筋力（β=-0.30）に関する回答がフレイル判定と関連した。後期高齢者の質問票（点）を目的変数とした重回帰分析の結果は、回帰式は有意であり、共変量で調整後も脚の筋力（β=-0.34）と食事量（β=-0.32）が後期高齢者の質問票と関連した。

【結論】

コロナ禍における生活の変化が、フレイル判定や後期高齢者の質問票の結果と関連していることが分かった。質問紙且つ小サンプルの調査結果ではあるが、山間地域に在住の後期高齢者では、コロナ禍での生活変化が虚弱な状態への移行に関連している可能性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、ヘルシンキ宣言を遵守し、奈良学園大学研究倫理審査委員会の承認を得た（承認番号：3-010）。また、対象者には研究依頼書に基づき、本研究の目的・意義および方法はじめ、対象者の利益・不利益、個人情報保護について説明を行った。そのうえで、理解と同意が得られた場合、研究協力同意書に署名を得たうえで調査を実施した。

【はじめに，目的】

筆者ら（2022）は，積雪寒冷地における地域在住高齢者を対象とした横断的調査から，積雪期の高い身体活動量には雪かきの実施，低い抑うつ度，高い移動能力が関連することを報告した。高齢者において年間を通して身体活動量を高く維持することは重要であると考えられるが，複数の先行研究は積雪寒冷地では気候状況の影響を受けるため身体活動量を高く維持することが難しいことを報告した。本研究では，高齢者が年間を通して身体活動量を高く保つための因子を検討することを目的とした。

【方法】

データ収集期間は積雪期（2021年1-2月）と非積雪期（2021年8-9月）であった。

対象は青森県青森市で介護予防を目的として自主グループ活動を行う地域在住女性高齢者52名（年齢73.8±5.3歳）とした。追跡率は78.7%であった。

基本属性は性別，年齢，BMI，同居家族，運動習慣，雪かき実施の有無等を調査した。身体活動量は3軸加速度計により3METs以上の中高強度身体活動時間（Total MVPA），積雪期と非積雪期におけるTotal MVPAの変化率を算出した。運動機能は，2ステップテストを用い2ステップ値を算出した。抑うつ度はGDS-S-15，生活機能はJST-IC，ヘルスリテラシーはHLS-EU-Q47，QOLはSF-8のPCS（身体的スコア）とMCS（精神的スコア）を算出した。

年間を通して高い身体活動量を維持している者を「Total MVPA変化率が25.0%以下，および積雪期および非積雪期の双方においてTotal MVPAの中央値以上」という基準で抽出し，High PA群とした。該当しなかった者をLow PA群とした。各変数について群間比較を行った。解析にはIBM SPSS version27.0 を用い，統計学的有意水準を5%とした。

【結果】

High PA群は20名（38.5%），Low PA群は32名（61.5%）であった。基本属性については，High PA群がLow PA群と比較してBMIが有意に低く，運動習慣有りの者の割合が有意に高かった。その他，年齢，同居家族，雪かき実施等については有意な群間差はなかった。Total MVPAについては，High PA群において積雪期で75.6±26.6分/日，非積雪期で61.7±18.2分/日であり，Low PA群において積雪期で32.0±14.8分/日，非積雪期で35.9±27.2分/日であった。また，2ステップ値についてはHigh PA群で1.35±0.12，Low PA群で1.24±0.16とHigh PA群で有意に高かった。さらに，SF-8のPCS についてHigh PA群で53.9±4.5点，Low PA群で45.8±7.8点とHigh PA群で有意に高かった。GDS-S-15，JST-IC，HLS-EU-Q47については有意な群間差を認めなかった。

【結論】

積雪寒冷地の地域在住女性高齢者において，年間を通して身体活動量を高く維持するための因子として，運動習慣，高い移動能力，高い身体的側面のQOLが重要であった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は青森県立保健大学研究倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号21029）。

【はじめに、目的】

高齢者の独居は、社会資源の不足からメンタルヘルスはじめ様々な非健康アウトカムと関連するが、独居による健康影響は豊かな社会的繋がりにより緩和されることが示されている。しかし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行は、社会活動の自粛など人々の社会的繋がりを制限しているため、独居高齢者への健康影響が危惧される。独居のメンタルヘルス影響は、電話やメールなどによる非対面の社会的交流によっても緩和される可能性が示唆されているものの（Noguchi, Public Health 2021）、COVID-19流行期間における縦断研究によるエビデンスは乏しい。そこで本研究は、COVID-19流行期間中においての独居と抑うつ状態の変化との関連性および非対面交流による緩和影響について、縦断研究デザインにより検討することを目的とした。

【方法】

対象者は、美濃加茂市在住の一般高齢者または要支援認定を受けている高齢者から無作為に抽出され、COVID-19流行の第1波に係る緊急事態宣言発令前の2020年3月（ベースライン）と、同10月（フォローアップ）に郵送調査を行い、両方の調査への回答者のうち2時点で世帯構成の変化がなかった1,001人（追跡率81.9%）を解析対象とした。抑うつ状態の変化は二質問法（Spitzer, JAMA1994）により評価され、ベースラインおよびフォローアップ時の抑うつ状態から、「継続して抑うつなし」、「抑うつ発生」、「抑うつの回復」、「継続して抑うつあり」の4群に分けた。非対面交流は、フォローアップ調査にて、COVID-19流行期（2020年4～8月）における別居家族や友人との電話やメールのやり取りの頻度を尋ね、「週1回未満」、「週1回以上」の2群に分けた。統計解析は、欠損値は多重代入法により補完し、目的変数を抑うつ状態の変化、説明変数を世帯構成（同居、独居）、非対面交流、およびそれらの交互作用項、調整変数をベースライン時の年齢、性別、社会経済状況、ADL、疾病、健康感、社会的ネットワーク、外出頻度、運動機能、認知機能として多項ロジスティック回帰分析を行い、抑うつ状態の変化に対するオッズ比（OR）および95%信頼区間（CI）を推定した。

【結果】

対象者の平均年齢（標準偏差）は79.9（4.9）歳で、女性は53.3%であり、独居は13.8%だった。抑うつ状態の変化について、継続して抑うつなしは44.2%、抑うつ発生は13.4%、抑うつの回復は12.1%、継続して抑うつありは30.2%であった。多変量解析の結果、独居は抑うつの発生と有意に関連した（OR=1.95, 95%CI=1.05-3.62, p=0.035）。一方で、抑うつの発生に対し、独居と非対面交流との負の交互作用が認められた（OR=0.21, 95%CI=0.06-0.76, p=0.018）。

【結論】

独居高齢者は、COVID-19流行期間において高い抑うつ発生リスクを有していたが、これは非対面交流があることで緩和される可能性が示唆された。感染症流行下における独居高齢者のメンタルヘルスを保護するために、非対面交流も含めた社会的繋がりの維持・促進が重要である。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、国立長寿医療研究センターおよび星城大学の倫理・利益相反委員会の承認のもと実施した。調査票には研究の説明書を添付し、回答をもって同意とみなした。本研究はヘルシンキ宣言を遵守して実施した。

【はじめに、目的】

COVID-19流行下では感染拡大防止のためにフィジカルディスタンス（身体的、物理的距離）の確保が求められ、介護保険サービス利用者（サービス利用者）のサービス利用自粛が散見された。サービス利用者に対する通所・訪問リハビリテーションの提供が途切れることは、サービス利用者の身体機能低下等を招く恐れがあり望ましくない。本研究の目的は、介護保険下で通所・訪問リハビリテーションを提供する事業所におけるサービス利用者のサービス利用自粛の状況を検証し、将来起こりうる新興感染症の流行に備えた対策を検討することである。

【方法】

本研究はインターネットを活用した自己入力式質問紙調査である（調査時期：2021年10月22日-2021年11月19日）。対象はA県の介護保険下でサービスを提供する通所および訪問リハビリテーション事業所計683件である。対象事業所は厚生労働省の提供する介護サービス情報公開システムより抽出した。対象事業所に対しては、2020年1月から2020年12月にかけてのサービス利用自粛者の有無を確認した。さらに、対象期間中にサービス利用自粛者がいた事業所に対しては、サービス利用自粛者に生じた変化、およびサービス利用者がサービス利用を自粛した要因（複数回答可）を確認した。

【結果】

回答の回収率は17.3%（118/683件）、有効回答率は16.5%（113/683件）であった。対象期間中にサービス利用自粛者がいた事業所の割合は80.5%であった（91/113件）。サービス利用自粛者に生じた変化は、身体機能の低下が73.6%（67/91件）、活動意欲の低下が62.6%（57/91件）、認知機能の低下が49.5%（45/91件）、介助量の増加が47.3%（43/91件）であった。利用者がサービスの利用を自粛した要因は、「利用者がスタッフとの接触を避けた」が70.3%（64/91件）、「利用者が他利用者との接触を避けた」が64.8%（59/91件）、「サービスの利用が不要となった」が4.4%（4/91件）であった。

【結論】

本調査により、多くの通所・訪問リハビリテーション事業所でサービス利用自粛が生じていたこと、加えて、サービス利用自粛者には身体的、心理的に負の変化が生じていたことが明らかとなった。また、サービス利用自粛の要因はフィジカルディスタンスの確保が主であり新興感染症流行下に特有な結果が示された。本研究結果は、新興感染症流行下においても途切れなく介護保険サービスを提供するために、フィジカルディスタンスの確保を可能とするサービスの準備が必要であることを示唆している。

【謝辞】

本研究はJSPS科研費JP20K23150の助成を受けたものである。

【倫理的配慮，説明と同意】

全ての回答事業所からは本研究への参加に対する同意を得た。本研究は産業医科大学の倫理委員会の承認を得て実施した。

【はじめに、目的】

COVID-19流行下では通所・訪問リハビリテーションにおける介護保険サービス利用者（サービス利用者）の感染予防を目的としたサービス利用自粛が認められた。サービス利用者には身体機能や活動意欲の低下などの負の影響が生じることが我々の調査でも確認されており、新興感染症流行下においてもサービス利用者に対して途切れなくリハビリテーションを提供するための手段が必要である。オンライン会議システムを用いた遠隔リハビリテーション（遠隔リハ）はフィジカルディスタンスを確保しつつ、新興感染症流行下においてもリハビリテーションの提供を可能とする手段の一つであると言える。しかし、介護保険下における遠隔リハの活用については議論が進んでいない。本研究の目的は、介護保険下で遠隔リハを実施する上での現状の課題を整理するとともに、介護保険下で遠隔リハを安全に実施する上での方法を検討することである。

【方法】

本研究はインターネットを活用した自己入力式質問紙調査である（調査時期：2021年10月22日-2021年11月19日）。対象はA県の介護保険下でサービスを提供する通所および訪問リハビリテーション事業所計683件である。対象事業所は厚生労働省の提供する介護サービス情報公開システムより抽出した。対象事業所に対しては、感染症拡大時に遠隔リハは有用かどうか、遠隔リハを実施する上での現状の課題、遠隔リハを安全に実施するための方法について確認した。

【結果】

回答の回収率は17.3%（118/683件）、有効回答率は16.5%（113/683件）であった。感染症拡大時において遠隔リハが有効であると回答した事業所の割合は55.8%であった。遠隔リハを実施する上での現状の課題は、「ICT機器を活用できる利用者がいない」が90.3%、「リハ実施時のリスク管理が難しい」が84.1%、「地域の医療機関との連携がとれておらず緊急時の対応が難しい」が64.6%であった。また、遠隔リハを安全に実施する方方法としては、「家族が同席可能な時に実施する」が85.8%、「緊急時の対応マニュアルを設定した上で実施する」が83.2%、「利用者宅に訪問看護師または訪問介護員が訪問している時に実施する」が67.3%であった。

【結論】

本調査は感染症拡大下における遠隔リハの有用性を示唆するものであるとともに、遠隔リハを介護保険下で実施するには、1）家族を含む第三者が利用者宅に在中時に実施する、2）緊急時のマニュアルを作成する、3）緊急時に備えて地域の医療機関等との医療介護連携を強化することが重要であることを示唆するものである。本調査結果を踏まえて、介護保険下で行う遠隔リハについては更なる議論が必要であると考える。

【謝辞】

本研究はJSPS科研費JP20K23150の助成を受けたものである。

【倫理的配慮，説明と同意】

全ての回答事業所からは本研究への参加に対する同意を得た。本研究は産業医科大学の倫理委員会の承認を得て実施した。

【はじめに，目的】

脊椎変性疾患に対する外科的処置は，疼痛やADLの改善に有効であると報告されている．しかし，脊椎術後患者の身体活動量（Physical activity：PA）は，術後2年経過しても健常者のPAを下回ることが報告されている．PAの低下は，生活習慣病の罹患率増大，QOLの低下，死亡率の増大等につながる．また術後1ヶ月のPAは手術侵襲や術後の臥床のため，術前と比較して低下すると報告されている．術前から退院後のPAを予測することが出来れば，術前の患者教育で有益な情報になり得ると考える．本研究の目的は，脊椎固定術後患者における退院直後のPAに影響を与える術前因子を明らかにすることである．

【方法】

対象は当院にて腰椎変性疾患または成人脊柱変形に対して，脊椎固定術（腰椎椎体間固定術または脊柱矯正固定術）を施行された者とし，独歩またはT字杖にて屋外歩行が自立している者とした．除外基準は再手術，外傷性疾患，他整形外科疾患手術の既往，重篤な心疾患または内科的疾患，中枢神経疾患，認知機能低下を有する者，当院のクリティカルパスから逸脱した者とした．測定項目は，活動量計（AM-121，タニタ社）より算出した退院直後の1日当たりの歩数，年齢，性別，BMI，診断名（腰椎変性疾患または成人脊柱変形），腰痛・下肢痛Visual analogue scale（VAS），30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30），Functional Reach Test（FRT），等尺性膝伸展筋力とした．PAの測定手順は，当院退院時に活動量計を渡し，活動量計を退院翌日より1週間装着させた．活動量計は起床から就寝時まで装着し，通常の生活を送るように指導した．期間終了後，活動量計は郵送法にて返送させた．活動量計より得られた1週間の歩数の内，1日当たりの歩数が500歩未満の値は除外して，1日当たりの平均歩数を算出した．統計解析は，退院直後の1日当たりの平均歩数を記述的に要約した．また，従属変数を退院直後の1日当たりの歩数，独立変数をその他測定項目とした重回帰分析（ステップワイズ法）を行った（有意水準5%）．

【結果】

対象は84名（女性36名，平均年齢±標準偏差69.4±10.4歳，平均BMI±標準偏差24.4±3.3）であった．診断の内訳は，腰椎変性疾患75名，成人脊柱変形9名であり，固定椎間数は中央値1椎間（範囲1 －10）であった．退院直後の1日当たりの平均歩数±標準偏差は，3004±1627歩であった．重回帰分析の結果，CS-30（β=101.5，p<0.05），年齢（β=－68.9，p<0.05）が抽出された．

【結論】

脊椎固定術後患者の退院直後の1日当たりの歩数は，本邦の成人の平均歩数6322歩と比較して低値であった．また，退院直後のPAには，術前下肢筋力と年齢が影響していた．術前患者教育として，術前CS-30が低値である高齢患者には術後PAが低下しやすいことを提示することで，術後のPA向上を促し，PA低下による弊害を予防することにつながると考える．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は，苑田会倫理審査委員会の承認（承認番号第62号）を得て実施した．対象者へ研究の目的，方法，個人情報の取り扱い等について書面にて説明，同意を得た．

【はじめに、目的】

腰椎変性疾患患者はサルコペニアの罹患率が高く、腰痛や生活の質（以下：QOL）の低下に影響を与える。腰椎変性疾患に対する外科的処置は腰痛やQOLの改善に有効だが、術後に腰痛が残存する症例は少なくない。術後腰痛に影響を与える要因の一つとしてサルコペニアが考えられ、近年サルコペニアと腰椎術後患者の術後転帰との関連が多く報告されている。しかし、サルコペニアの診断に体幹筋量は反映されない。腰椎変性疾患において体幹筋の萎縮や脂肪変性は、腰痛や機能障害との関連が示されている。そのため、腰椎変性疾患患者の体幹筋量は術後腰痛に影響を与える可能性がある。腰椎疾患患者を対象とした横断研究では、体幹筋量は腰痛と関連することが示されているが、縦断的な研究は散見されない。本研究の目的は、腰椎術後患者の術前体幹筋量が術後6か月の腰痛に与える影響を調査することである。

【方法】

研究デザインは後ろ向きコホート研究とした。対象は2017年7月～2021年6月の間に腰部脊柱管狭窄症、腰椎変性すべり症、腰椎椎間板ヘルニアに対して腰椎後方除圧術、腰椎椎体間固定術を施行した55歳以上の者とした。脊柱矯正固定術、再手術、脊椎以外の整形疾患手術の既往、脳血管疾患、評価困難、ペースメーカーの使用者は除外した。従属変数は術後6か月の腰痛Visual Analogue Scale（以下：術後VAS）とした。独立変数は術前の体幹筋量、骨格筋量指数（以下：SMI）、年齢、性別、BMI、術式、固定椎間数、骨密度、Charlson Comorbidity Index、術前VASとした。体幹筋量、SMIは、In Body S10（インボディ・ジャパン社）を使用し測定した。統計解析は単変量解析により要因を抽出し（有意水準20%）、抽出された要因を独立変数とした多変量解析（ステップワイズ法）を行った（有意水準5%）。

【結果】

169名（女性84名、平均年齢±標準偏差72.0±8.2歳、BMI24.7±3.2kg/m ²）を対象とした。術式の内訳は、腰椎後方除圧術31名、腰椎椎体間固定術138名、固定椎間数（中央値1、範囲0-4）であった。単変量解析の結果、体幹筋量（β=-0.16，p=0.03）、SMI（β=-0.11，p=0.13）、年齢（β=0.11，p=0.12）、固定椎間数（β=0.23，p<0.01）、術前VAS（β=0.17，p=0.02）が抽出された。多変量解析の結果、体幹筋量（β=-0.37，p=0.03）、固定椎間数（β=0.24，p<0.01）が抽出された。

【結論】

本研究の結果より、腰椎術後患者の術前体幹筋量は術後VASに影響を与えることが示された。このことから、術前の体幹筋量は術後の腰痛を予測することが可能であり、臨床的意義は深いと考える。腰痛患者に対する運動療法では傍脊柱筋断面積や体幹筋力の増加、腰痛改善の効果が認められている。そのため、術前から体幹筋量が減少している患者にはより腰痛予防を考慮した介入が必要である。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、苑田会倫理審査委員会の承認を得た後（承認番号142号）に実施した。研究機関はオプトアウト資料を院内の提示版に提示し、研究内容、研究参加拒否の機会を公開した。

【はじめに、目的】

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行下では様々な生活様式の変化が生じ、日常生活での活動制限により、身体の衰えを感じることが少なくない。とくに中年期での腰痛の発生は労働生産性の低下を招く危険があり、予防が重要であると考えられる。本研究では、中年者を対象として外出自粛の生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に影響するかを検証することを目的とした。

【方法】

40歳以上のYahoo!クラウドソーシング登録者を対象に縦断的なインターネット調査を行った。初回調査（2020年10月19日～28日）で回答のあった3,000名に追跡調査（2022年4月8日～22日）を行い、1787名から回答が得られた。そのうち、取込基準を満たし、初回調査で腰痛を有していなかった40～59歳の中年者846名（平均49.0±5.2歳、女性35.0%）を分析対象とした。初回調査から18か月経過した追跡調査において、腰痛ありと回答した者を腰痛の発生とした。初回調査では2020年4月～5月に発出された緊急事態宣言等に伴う外出自粛の影響を受けて身体の衰えを感じるか否かを聴取し、外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を判定した。初回調査時点での1日の座位時間（分／日）を国際標準化身体活動質問票で調 べた。コロナ禍での腰痛発生の有無と外出自粛による身体の衰えの自覚の有無をχ²検定で比較した。また、腰痛発生を従属変数、 外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い、オッズ比と95%信頼区間を算出した（年齢、性別、仕事の有無、BMI、座位時間を共変量）。

【結果】

18か月後の腰痛の発生者は74名（8.8%）であり、初回調査において外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者は221名（26.1%）であった。腰痛の発生者における外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者の割合は37.8%であり、腰痛の未発生者での25.0%と比較して有意に高い割合であった（p=0.02）。ロジスティック回帰分析の結果、腰痛の新規発生に対する外出自粛による身体の衰えの自覚ありの調整済みオッズ比は1.94（95%信頼区間1.17̶3.21）であり、コロナ禍での身体の衰えの自覚は将来の腰痛発生に有意に関連することが示された。

【結論】

コロナ禍の18か月間の追跡調査で、約1割の中年者で腰痛の発生が認められ、2020年4月頃の外出自粛生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に関連していることが示唆された。腰痛発生を予防するうえで、自粛を余儀なくされる状況においても、心身機能の維持や生活習慣の改善等によって自覚される身体の健康観を維持することの重要性が確認された。腰痛の予防・改善を図るための理学療法評価および介入を行う上でコロナ渦における身体の衰えの自覚を加味することは有益であると考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

鹿児島大学疫学研究等倫理審査委員会の承認を得た（承認番号：200101疫‐改1）。

【はじめに、目的】

地域在住高齢者における運動器疼痛は，フレイルや要介護発生のリスクファクターであり，死亡率の増加にも影響をおよぼすことが示されている．そのため，地域在住高齢者の運動器疼痛対策は健康寿命の延伸に不可欠であり，その新規発生を予防する介入戦略の開発が不可欠といえる．自験例の結果では，地域在住高齢者における運動器疼痛の新規発生には，身体活動量の低下が影響をおよぼすことが明らかとなっており，身体活動促進プログラムは運動器疼痛の新規発生を予防する可能性が高いと考えられる．そこで本研究では，地域在住高齢者に対する身体活動促進プログラムが運動器疼痛の新規発生を予防すると仮説を立て，本仮説をランダム化比較試験で検証することを目的とした．

【方法】

対象は65歳以上の運動器疼痛を発生していない地域在住高齢者42名（平均72.8歳）であり，運動教室への参加に加え，身体活動量の向上を図る介入群21名と運動教室のみに参加する対照群21名にランダムに振り分けた．介入期間は6ヵ月間であり，両群に対する運動教室では筋力トレーニングやバランストレーニングから構成された60分間の運動プログラムを週1回実施した．介入群に対する身体活動促進プログラムは，歩数計を配布し，日々の歩数を日記に記録するセルフマネジメントを行う内容から構成し，歩数に関しては，介入後1ヵ月毎にベースライン時の平均歩数より10%ずつ増加することを目標とした指導を行った．評価項目は運動器疼痛新規発生の有無，運動機能（椅子起立時間，TUG，6分間歩行距離），心理面（GDS-15，FES），認知機能（数字符号置換検査），身体活動量（加速度計）とし，これらの評価項目を介入前後で比較した．

【結果】

対照群の内，1名が介入を完遂できなかったが，脱落者と実施率において2群間に有意差を認めなかった．介入後の運動器疼痛の新規発生者は，介入群1名（4.8%）と対照群7名（35.0%）であり，介入群で有意に低値を示した．また，6分間歩行距離と身体活動量において2群間で交互作用を認め，介入群が対照群より有意に改善し，数字符号置換検査では介入群のみ介入後に有意に改善した．

【結論】

地域在住高齢者に対する身体活動促進プログラムは運動器疼痛の新規発生を予防し，運動耐容能や身体活動量の向上ならびに認知機能の改善にも有効である可能性が示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

対象者にはヘルシンキ宣言の趣旨に沿い本研究の主旨及び目的について口頭もしくは書面にて説明し同意を得た．具体的には，全ての対象者に対し自由意思による参加であること，研究参加を拒否した場合でもなんら不利益を被らないこと等を事前に説明した．データは全て匿名・コード化し，保管庫に格納して施錠した．なお，本研究は大学倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：18051027-2）．

【はじめに、目的】

腰痛は世界的に有訴者率が高く、健康寿命の短縮に大きく寄与している症状の一つである。高齢者では、肥満の状態が腰痛に及ぼす影響に異質性が存在する可能性があるがまだ明らかになっていない。本研究は、肥満状態の変化が腰痛リスクに及ぼす影響を調べるとともに、筋力による肥満状態の変化の腰痛リスクへの影響の異質性を検証した。

【方法】

本研究は50歳以上の成人を対象とした英国のEnglish Longitudinal Study of Ageingのwave 4（2008–2009年）、6（2012–2013年）、および7（2014–2015年）を用いた縦断研究である。3時点すべての調査の対象となった8,643名のうち、1）ベースラインでデータ欠損者（n = 1,043）、2）wave 6および7データ欠損者（n = 732）を除外した、計6,868名を分析対象とした。アウトカムはwave 7におけるNumerical Rating Scale 5点以上の腰痛の有無とした。曝露はBody Mass Index（BMI）の連続値とし、wave 4および6のデータをそれぞれ用いた。共変量はwave 4における性別・年齢・人種・学歴・等価所得・婚姻状態・慢性疾患/関節炎・握力・軽/中/重強度の運動習慣・うつ症状・腰痛の有無とした。さらに時変共変量としてwave6における年齢・等価所得・慢性疾患/関節炎・握力・軽/中/重強度の運動習慣・うつ症状・腰痛の有無を用いた。解析にはtargeted maximum likelihood estimationを用い、wave 4および6における5%–25%の仮想的なBMIの減少/増加を包含する10通りのシナリオのもとで、BMIの変化の腰痛の有訴への影響を推定し、実際の観察データと比較しRelative Risk（RR）を算出した。また、ベースライン時（wave 4）の握力による層別解析も行った。

【結果】

仮想的な減少シナリオでは、wave 4と6でBMIが10%減少した場合、実際の観察データと比較して腰痛リスクが有意に低かった[RR（95%信頼区間） = 0.82（0.73-0.92）]。仮想的な増加シナリオでは、wave 4と6におけるBMIの5%増加は、実際の観察データと比較して、腰痛リスクが有意に高かった［RR（95%信頼区間）＝1.11（1.04-1.19）］。さらに、握力が英国国民平均値の50パーセンタイル未満の者において、BMIの上昇と腰痛リスクの増大との間に用量反応関係が観察されたが、50パーセンタイル以上の者においては認められなかった。一方、BMIの低下による腰痛リスク低減効果の大きさは、握力が50パーセンタイル以上の者でより大きかった。

【結論】

本研究により、腰痛に対する筋力の強さに応じた積極的な体重管理介入の重要性が示された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、National Health Service Research Ethics Committees under the National Research and Ethics Serviceの承認を受けて行われた。全ての回答者よりインフォームド・コンセントが得られている。

【はじめに、目的】

5回立ち上がりテスト（SS-5）は簡便に測定でき広く用いられている．また，サルコペニア診断における身体機能テストの項目になっている．ただし，椅子の高さと身長の影響をうけるため，そのままの数値は身体機能を十分に反映しない可能性がある．

SS-5から下肢関節パワーを算出する方法が考案されている（Alcazar ら，2018）．地域在住の健常高齢者を対象として算出した下肢関節パワーは，四肢骨格筋指数（SMI）や歩行速度と相関が高いという報告がある．しかし，この値はなんらかの活動制限を有する対象者に対して検証されていない．

そこで本研究の目的は，通所リハビリテーション（以下，通所リハ）の利用者に対して，SS-5から算出した下肢関節パワー（以下，下肢関節パワー）はSS-5と比較し，SMIやその他の身体機能と関連するか，また，転倒既往の有無によって下肢関節パワーに差があるか調査することとした．

【方法】

研究デザイン：横断研究

対象は単一施設の通所リハを利用している者．歩行が要介助，立ち上がり不可もしくは上肢支持が必要，心臓ペースメーカーがある者は除外した．

対象者の一般及び医療情報を診療録より取得した．身体機能の計測は握力，5m歩行，SS-5を実施した．5m歩行時間から歩行速度を算出した．SMIは生体電気インピーダンス法によって計測した骨格筋量から算出した．下肢関節パワーの算出はAlcazarらの方法を使用した．また，過去一年間の転倒歴（以下，転倒歴）について情報を得た．

統計解析は各データ間の相関関係をピアソンの積率相関係数にて算出した．また，転倒歴有無による下肢関節パワーの群間差についてMann–WhitneyのU検定を実施した．

【結果】

対象者は34名（男性12名，女性22名），平均年齢82.3歳，介護度の内訳は要支援1: 19名，要支援2: 9名，要介護1: 4名，要介護2: 2名であった．各身体機能データはSS-5平均12.1秒，歩行速度平均1.07m/s，下肢関節パワー平均152.4Wであった．

下肢関節パワーと各データ間の相関係数はSMI 0.47，歩行速度0.57，握力0.69であった．SS-5と各データ間の相関係数はSMI0.02，歩行速度-0.44，握力-0.22であった．

転倒歴は有12名，無22名であった．群間の下肢関節パワーに有意な差はなかった．

【結論】

通所リハ利用者という集団を対象に，SS-5から算出した下肢関節パワーと身体機能の関係を調査した．その結果，下肢関節パワーはSMIと弱い相関，歩行速度と握力と中等度の相関があった．一方，SS-5とSMIにはほぼ相関がなかった．このことから下肢関節パワーは筋量を反映するデータとなると考える．

転倒歴の有無での下肢関節パワーの差はなかった．これは転倒に多要因が関与しているためと考える．

【倫理的配慮，説明と同意】

ヘルシンキ宣言に基づき対象者には研究について文書と口頭にて説明し，書面にて同意を得た．

【症例紹介】

対象は右被殻出血発症後3ヵ月経過し、当院の外来リハビリテーションを利用している40代女性である。本症例は日常生活が自立レベルであるものの、注意障害を呈しているため医師から自動車運転の許可が下りなかった。しかし、仕事復帰や自動車の運転再開を希望しているため、注意障害の改善が必要であった。近年、Virtual Reality（以下：VR）技術を用いたリハビリテーションが脳卒中患者の注意障害を含めた高次脳機能障害を改善させており（Lever et al., 2017）、本症例にも有効な手段であると考えた。今回、注意障害の改善を目的にVR技術を用いて介入効果が得られた一例を紹介する。

【評価結果と問題点】

日常生活動作の自立度はFunctional Independence Measureで126点であった。脳卒中機能評価表（Stroke Impairment Assessment Set、以下：SIAS）は合計75点であり、上下肢に明らかな運動・感覚麻痺は認めなかった。脳血管障害患者の就労・非就労を評価するための注意・遂行機能テストにTrail Making Test part A、B（以下：TMT-A、TMT-B）、Clinical Assessment for Attention Test（以下：CAT）視覚性末梢課題②を実施した（用稲ら、2008）。TMT- Aは113秒、TMT-Bは244秒であり、CAT視覚性末梢課題②は61秒であった。問題点はInternational Classification of Functioning, Disability and Healthに則り、心身機能・身体構造に注意障害、参加に非就労および運転の中断とした。

【介入内容と結果】

本症例は1日2単位、週4回のリハビリテーションを4週間行った。週2回は有酸素運動および下肢、体幹の筋力強化練習などの理学療法、週2回は没入型VR機器（mediVR社製、Kagura ^®）を用いてVR ガイド下でのリハビリテーションを行った。Kagura ^®はヘッドマウントディスプレイを装着して仮想空間に没入し、提示される座標に対してリーチング動作を繰り返すことで姿勢バランス、重心移動能力および二重課題型の認知処理能力の向上を目的とした機器である。介入中は目標物の大きさ、距離、位置および数量を調節することで課題難易度を調整した。介入の結果、SIASは75点と変化はなかったが、TMT-Aは85秒、TMT-Bは134秒、CAT視覚性末梢課題②は48秒と各テストの所要時間短縮を認めた。

【結論】

VRリハビリテーションは没入感に優れており、注意障害に対して適したアプローチである可能性がある。今回、通常のリハビリテーションと併用したことで本症例において注意障害の改善が得られたと考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

本報告はマッターホルンリハビリテーション病院倫理審査委員会の承諾を得られた（承認番号：MRH22001）同意説明文書および口頭による十分な説明を行い、研究対象者の自由意志による同意で行った。

【はじめに、目的】

疼痛は、生活の質や日常生活活動の低下を来たす。さらに運動機能の低下や気分・心理面の変調、身体活動量などにも影響を示すことが報告されている。一方、アパシーは抑うつとは異なり、意欲の低下や無気力、無関心な状態である。認知症や脳血管疾患などの症状としてだけでなく、地域在住高齢者においても一定数の存在があることが報告されている。地域在住高齢者におけるアパシーは、運動機能や身体活動量の低下と関連することが報告されているが、疼痛との関連についての報告はみられず、十分に議論されていない。今回、アパシーの予防に向けた一助とすることを目的とし、疼痛とアパシーの関連について検討した。

【方法】

一般介護予防事業に参加した63名を対象とした。疼痛の評価としてロコモ25の痛みの項目を用い、頸部・上肢、腰背部、下肢のそれぞれにおいて、疼痛の有無によりカテゴリー分けを行った。アパシーの判定には、やる気スコアを用いて16点以上をアパシー有りと判定した。運動機能の評価には、握力、開眼片脚立ち時間、歩行速度（通常、最大）の測定を行った。統計解析にはアパシーの有無による2群間比較を実施した。さらにアパシーの有無を従属変数とし、単変量解析にて有意となった項目を独立変数に、年齢、性別、BMIにて調整したロジスティック回帰分析を行った。解析ソフトにはJMP ver.13.0を用い、有意水準5%にて解析した。

【結果】

アパシーを有する群（アパシー群）は29名（46.0%）であり、年齢、性別、BMIにてアパシーなし群（なし群）との有意差を認めなかった。運動機能のいずれの項目においても有意差はみられなかった。疼痛については、下肢痛にのみ有意差がみられ、アパシー群の58.6%（「少し痛い」44.8%、「中程度痛い」13.8%）に下肢痛を有し、なし群では23.5%（「少し痛い」20.6%、「かなり痛い」2.9%）であった（p=0.004）。調整変数の投入をもとに、下肢痛の有無を独立変数としたアパシーの有無に対するロジスティック回帰分析の結果、オッズ比4.622（95%IC：1.578-14.680）にて有意な関連を示した。

【結論】

地域在住高齢者において下肢痛がアパシーと関連することがわかった。また今回の研究においては、運動機能に有意差はみられず下肢痛がアパシーと独立して関連している可能性を示した。横断研究のため、その因果関係は不明であるが、下肢痛に対してのフォローを行うことで地域在住高齢者のアパシー予防に寄与する可能性があると示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は埼玉医科大学保健医療学部倫理委員会の承認を得て行われた（承認番号：194）。各対象者には口頭による研究説明を行い、署名による同意をいただいた。

【はじめに、目的】

本邦では人口の高齢化の進展に伴い，健康寿命の延伸が課題となっている．高齢者では，運動機能だけでなく呼吸機能も加齢により低下し，生活機能や生命予後に影響することが報告されている．さらに，我々は高齢者の呼吸機能が運動機能や認知機能と関係することを明らかにし，高齢者における呼吸機能は，健康の指標として有用な要素である可能性を示してきた．近年，運動機能の低下には社会的孤立も関与することが示されているが，呼吸機能と社会的孤立との関連性は報告がない．本研究の目的は地域在住自立高齢者の呼吸機能と社会的孤立の関係を検討することとした．

【方法】

研究デザインは横断的観察研究とした．対象は要介護認定のない地域在住自立高齢者285名，（女性210名，平均年齢72.8±4.8歳）とした．除外基準は心疾患，呼吸器疾患を有する者とした．調査項目は呼吸機能，社会的孤立の有無，運動機能，認知機能，基本属性とした．呼吸機能は，努力性肺活量，一秒量，一秒率を測定した．社会的孤立は斉藤ら（2015）の報告に基づき他者との交流頻度を調査し，他者との交流頻度が週一回未満に該当した者を社会的孤立と定義した．さらに，運動機能は5m快適歩行速度，認知機能はTrailmaking test part Aを評価した．基本属性として，年齢，性別，Body mass index，併存疾患の有無，抑うつ（5項目Geriatric depression scale），老研式活動能力指標を調査した．統計学的解析はMann Whitney U検定で社会的孤立の有無と呼吸機能との関係を調査した．さらに，呼吸機能を従属変数，社会的孤立を独立変数，運動機能，認知機能，基本属性を調整変数とする重回帰分析を実施した．統計学的有意水準は5%とした．

【結果】

社会的孤立に該当した者は23名（8%）であった．Mann-Whitney U 検定の結果，社会的孤立に該当する群は，有意に一秒率が低値であった（p=0.01）．努力性肺活量と一秒量には有意差を認めなかった．従属変数を一秒率とする重回帰分析の結果，運動機能，認知機能，基本属性で調整をしても社会的孤立の有無は一秒率と有意な負の関係を認め，社会的孤立があると一秒率が4.9（95%C.I: -7.6～-2.3）%低値となることが示された．

【結論】

地域在住自立高齢者の呼吸機能に対して，社会的孤立が運動機能や認知機能の影響を調整しても負の関係を認めた．社会的孤立状態にある高齢者では，運動機能や心理機能だけでなく，閉塞性喚起障害などの呼吸機能も低値である可能性があり，呼吸機能検査や介入への必要性が示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は北里大学医療衛生学部研究倫理審査委員会の承認を受けて実施した（承認番号2018-008B-2）．また，全対象者に対して書面にて研究参加に関する同意を得た．

【はじめに、目的】

心疾患患者において，身体活動量の低下は再入院や死亡リスクに影響することが報告されている．COVID-19の感染拡大が続くコロナ禍において，COVID-19 感染症に対する不安や恐怖感は，心疾患患者の精神機能に影響を及ぼし，身体活動量を低下させている可能性がある．本研究の目的は，COVID-19 感染症に対する不安や恐怖感が，心疾患患者の身体活動量に関連するか明らかにすることである．本調査が明らかとなれば，身体活動量の促進に向けて，精神機能面に対する介入の必要性を示すことができる．

【方法】

横断的研究にて実施した．対象は当院の外来心臓リハビリテーションを実施している者とした．歩行困難な者，医師より運動制限の指示がある者，骨関節疾患を有する者，指示理解が困難な者は除外した．評価項目は，身体活動量，基本属性（年齢，性別，BMI，喫煙歴，既往歴），左室駆出率，血液データ，服薬状況，The Fear of COVID-19 Scale（FCV-19S），抑うつ・不安（Hospita1 Anxiety and Depression Scale ：HADS），Short Physical Performance Battery （SPPB），行動変容ステージ，握力，6分間歩行距離，身体活動調査時期（緊急時事態宣言期間中，まん延防止等重点措置期間中，制限なし）とした．身体活動量は，活動量計（Fitbit社）を1週間装着し，1日あたりの平均歩数を算出した．FCV-19Sは，COVID-19に対する不安や恐怖感を評価することができ，「COVID-19 が怖い」，「考えると不快になる」，「考えると動悸がする」，「心配で眠れない」，「COVID-19のニュースや話題をみると緊張したり，不安になったりする」などの 7 項目を 5 件法にて回答する質問票である．得点を7点から 35 点に換算し，得点が高いほどCOVID-19 への不安や恐怖感が強いことを示す．統計解析は，従属変数を身体活動量，その他の評価項目を独立変数とした単変量解析により要因を抽出し（有意水準5%），抽出された要因を独立変数とした多変量解析（ステップワイズ法）を行った（有意水準5%）．

【結果】

52名（女性35名，平均年齢±標準偏差 71.7±7.8歳，平均 BMI±標準偏差 23.2±4.7，緊急時事態宣言期間中の調査者9名，まん延防止等重点措置期間中の調査者24名，制限なしの調査者19名）を対象とした．平均身体活動量±標準偏差は，5,531±2,389歩であった．単変量解析の結果，BNP（β=0.31，p=0.04），BUN（β=-0.40，p=0.01），Cre（β=-0.31，p=0.04），6分間歩行距離（β=0.31，p=0.02），FCV-19S（β=-0.51，p=0.01），抑うつが（β=-0.37，p=0.03）抽出された．多変量解析の結果，6分間歩行距離（β=0.47，p=0.01），FCV19S（β=-0.46，p=0.01）が抽出された（寄与率 53%）．

【結論】

今回，FCV-19Sが心疾患患者の身体活動量に関連することが示された．心疾患患者の身体活動量の促進に向けて，COVID-19に対する不安や恐怖感への介入が必要であると考える．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則り，研究の目的や方法について説明を十分に行い，同意を得て実施した．

【はじめに、目的】

東京都足立区は重点課題として子どもの貧困対策に取り組んでおり，行政・民間・NPO等から様々な支援を図ることが求められている。子どもの貧困はライフコースの視点から長期的な健康格差にも影響する社会課題であり，予防の文脈からも取り組む意義は大きい。近年では社会環境の重要性からゼロ次予防というパラダイムも提唱されるようになり，特に地域における繋がりやソーシャルキャピタルが住民の健康状態や育児のしやすさと関連するといった研究は多数報告されている。そこで当法人では子どもを取り巻くソーシャルキャピタルの一拠点として駄菓子屋運営を開始した。本発表では1年間の駄菓子屋運営の報告をする。

【方法】

当法人は2017年に子どもや保護者の健康増進を目的に設立し，育児や発達に関する講座・ワークショップ等を開催してきた。しかし参加者の多くは医療従事者や遠方からの参加者であり，地域住民の健康増進に寄与するという目的には課題が残っていた。一次予防として健康情報の普及啓発は重要であるが，健康意識の高い層にのみ情報が届くため健康格差を拡げるとの指摘もある。そこで2021年に地域住民との関係づくりのために駄菓子屋の運営を開始した。月に3回レンタルスペースを借り，駄菓子販売を通じて子どもや保護者とコミュニケーションを図り，関係性を構築していった。また講座やワークショップの開催も継続して行った。

【結果】

開店初月である2021年4月の平均来店者数は同伴の保護者を除いて48名/日であったが，1年後の2022年4月の平均来店者数は74名/日と，経時的に駄菓子屋に来る子どもや保護者の数は増加した。保護者からの身体の不調や発達に関する悩みの相談件数も経時的に増加傾向にあった。相談内容は「子どもの姿勢が気になる」「子どもの走り方が気になる」「靴が合わない」「発達障害があり不安」「肩こりが気になる」等があった。講座やワークショップの参加者も地域住民で非専門職の割合が増えた（2019年度：地域住民非専門職21%→2021年度：地域住民非専門職59%）講座参加者に対する継続的な支援も駄菓子屋の運営を開始したことで行えるようになった。

【総括】

ソーシャルキャピタルの醸成が健康増進に寄与する可能性が多数報告されているが，駄菓子屋運営を通しても信頼関係が構築されてから健康相談や講座への参加者が増える傾向があった。一次予防の効果を高めるにはゼロ次予防としての社会環境を整備することが重要であり，そのためには専門性を前面に出すのではなく，対象者がアクセスしやすい環境を創出することが重要である。理学療法士の専門性を地域社会の中で予防に役立てるためには，いかに対象者との繋がりを創出するのか工夫が必要であると考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

本活動報告は個人情報が特定されないよう十分配慮し、堅牢なデータ保管の元に取り扱った。

【はじめに】

2017年度に発刊された慢性便秘症診療ガイドラインでは、食事や運動による生活習慣の改善は推奨されている（エビデンスレベルC）。しかし、運動においては便秘に効果的なものは明確に提示されたものは少ないのが現状である。また便秘は心血管疾患や腎臓病等の危険因子になるとも言われている。本研究では、便秘と運動の関係をアンケート調査し、運動の有無により便秘重症度との関係を明らかにすることを目的とする．

【対象と方法】

2021年5月～9月までの4ヶ月間にわたってアンケート調査を実施した。アンケートはGoogleフォームを使用し、対象は16歳以上で回答した556名（平均年齢35.6±17.2歳，男性114名）とした。アンケート項目は、厚生労働省の質問票を参考に構成し、「運動していますか」に「はい」と回答した249名（44.6%）を「運動群」、「いいえ」と回答した307名（55.8%）を「非運動群」とした。便秘重症度はconstipation scoring system（以下C S S）を使用した。両群間の比較は、Mann-WhitnyU検定を使用し、C S Sを従属変数、年齢・性別・Body Mass Index（以下B M I）・運動の有無・治療中の疾患の有無およびウォッシュレットの使用頻度を独立変数とし、重回帰分析にてC S Sに関与する因子を検討した。

【結果】

運動群44.6%（38.7±17.4歳、男性72名）、非運動群55.8%（33.2±16.2歳、男性71名）であり、運動群の方が高齢であった。C S Sは、運動群では4.3±3.9点、非運動群では5.6±4.1点であり、非運動群に比べ、運動群のC S Sは低かった（p＜0.001）。重回帰分析ではC S Sの関連因子として女性（p＜0.014）・運動の非実施（p<0.001）、治療中の疾患有り（p＜0.001）が示唆された。

【結論】

性別・運動の実施・治療中の疾患の有無が便秘重症度に影響を与えることが示唆された。女性の便秘症は男性に比べ3.5倍もみられるとされ、ライフステージにおいてもダイエット・妊娠・出産により便秘が生じやすいとされている。また、慢性便秘症をきたす疾患には精神疾患や内分泌・代謝疾患、膠原病、変性疾患等の多岐に渡り、治療中の疾患を有していることは、薬剤性や二次性便秘に陥りやすくなると考えられる。性別・治療中の疾患について、本研究は先行研究を支持する結果になったと考える。運動の実施は、消化管の活動性を高めるとされ、便秘の抑止効果があるとされている。本研究では運動群においてC S Sが高く同様の結果となったが、運動内容についてはさらに介入研究を実施していく必要がある。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は当院の倫理審査委員会の承認（承認番号 : 第20120870号）を得た。対象者にはアンケート実施にあたり、趣旨を書面にて説明し 、十分理解した上で同意書を得た 。

【はじめに、目的】

患者にとって住み慣れた自宅・地域での生活がリハビリテーション（以下、リハ）を実施する際の目標であることは多い。在宅生活継続には患者の能力が十分であること、または患者本人の能力が不十分な部分を近隣のケア提供者やサービスで補えることが必要である。しかし、当院が位置するへき地ではケアの提供者が身近にいない、サービスを提供する資源がないといった課題が生じることがあり、へき地においてはこのような環境要因は考慮すべき点と考える。以前、筆者らが行った調査では再入院した群（以下、再入院群）に比べて在宅生活を継続できた群（以下、在宅継続群）は独居が多く、当院と自宅間の直線距離が800m未満または15km以上であった。しかし、この調査では患者の能力が十分であるケースも含んでいる。そこで本調査では患者本人の機能が十分でない場合の在宅継続群と再入院群を比較し、環境要因のより詳細な違いを明らかにすることを目的とする。

【方法】

2018年4月1日から2021年3月31日の期間にリハが処方されたケースを対象に、診療カルテ及びリハ実施記録を用いて後方視的にデータを収集した。入院元、転帰先、年齢、性別、主な疾患、入院時要介護度、在院日数、入院時FIM、退院時移動能力、認知機能、同居または別居の家族、居住地を収集し、独歩自立以外または認知機能低下がある患者を退院時の能力が不十分と判断した。認知機能は認知症の診断がある、MMSEまたはHDS-Rがそれぞれのカットオフ値を下回るいずれかに該当する者を低下ありと判断した。解析は在宅継続群と再入院群に分けて対応のないt検定、χ2検定、Mann-Whiteny U検定を用いて比較し、解析にはIBM SPSS for Windows version 27.0を用い、有意水準を5%とした。

【結果】

リハが処方された全535ケースのうち、自宅に退院した132名の対象から、退院時の能力が不十分と判断した93名（平均年齢83.4±9.5歳、男性36.6%）では在宅継続群は26名（28.0%）、再入院群は67名（72.0%）であった。各項目を2群間で比較すると基本属性及びADL、居住地において有意な差は見られなかった。家族に関して再入院群に比べて在宅継続群は、独居の割合が多かった（p<0.05）。同居家族がいる者についてはその人数を比較し再入院群に比べて在宅継続群で同居人数が少なかった（p<0.05）。同居家族の構成は同居人が配偶者であるか否かに有意な差は見られなかった。

【結論】

へき地医療拠点病院において退院時の能力が不十分な患者の在宅継続群と再入院群では、基本属性や入院した時点のADLに関わらず在宅継続群で独居が多かった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本調査は青森県立保健大学研究倫理委員会の承認を受けて行った（承認番号21016）。

【はじめに、目的】

マインドフルネスストレス低減法（Mindfulness-based stress reduction: MBSR）は、うつや慢性疼痛に有効であることが知られている。近年MBSRは、認知症発症や、認知症進行の抑制に対しても効果があることが報告されている。これまで、脳のfunctional MRIの所見から、扁桃体・前帯状回などの血流が、MBSRによって増加することが知られている。しかし、どのような分子的な変化が、MBSRによって引き起こされているか分かっていなかった。本研究では、MBSRプログラムに参加した高齢者の血液から、ニューロン由来細胞外小胞（neuron derived extracellular vesicles: NDEV）を単離し、NDEVのどのようなmiRNAの変化が認知機能向上に関与しているかを明らかにすることを目的とした。

【方法】

千歳市の町内会から65歳以上の高齢者を募り、Group1とGroup2 に分けた。Group 1では、4週間の非介入期間の後、4週間のMBSR 介入を行った。Group 2では、非介入期間は設けず、4週間のMBSR のみを行った。MBSRは、週3回4週間、計12回行った。また介入前後で、認知機能検査（MoCA-J）と採血を行った（計2回のアセスメントを行った）。Group 1は当初21名がリクルートされたが、2回目のアセスメントに参加しなかった人を除き、最終的に10名が調査の対象となった（非介入群）。Group 2は当初25名がリクルートされたが、MBSRプログラムの参加回数が8回以下の方、並びに2 回目のアセスメントに参加しなかった人を除き、最終的に19名が調査の対象となった（介入群）。

【結果】

非介入群と、介入群のMoCA-Jの結果を、Linear Mixed Modelを用いて解析したところ、MoCA-Jの総得点が、MBSR介入群で増加していた。またMoCA-Jの各項目においては、視空間実行系の点数が、MBSR介入群で増加していた。また参加者の血液から、NDEV を単離し、認知症に関するmicroRNA（miRNA）を測定したところ、miR-29cの発現が介入前後増加していた。さらにmiRNA-29cがターゲットとするDNMT3A・DNMT3B・STAT3・BACE1のNDEV中の遺伝子発現を調べたところ、DNMT3A・DNMT3B・BACE1の発現が介入前後で低下していた。以上から、miRNA-29cの増加が、DNMT3A・DNMT3B・BACE1の発現を抑制していたと考えられた。また実際にmiRNA-29cがそれらの発現を抑制することが、ルシフェラーゼアッセイにて明らかになった。次に、miRNA-29cの増加が、 脳内にどのような変化をもたらすかを検証するため、miRNA-29c mimicをアルツハイマー型認知症モデルマウスに脳室内投与した。その結果、認知機能障害が抑制されていることが、Y字迷路試験で明らかとなった。また海馬におけるmiR29cの増加及び、DNMT3A・DNMT3B・BACE1の発現低下が確認された。組織学的検索では、海馬におけるアミロイドβの発現に変化は見られなかったが、神経細胞死が抑制されていることが明らかとなった。この神経細胞死の抑制については、DNMT3A・DNMT3Bの低下による効果だと考えられた。

【結論】

以上からMBSRは、ニューロンのmiRNA-29cの発現を増加させ、神経細胞死を抑制することで、認知機能を向上させると考えられた。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、札幌医科大学倫理委員会で承認が得られており（倫理委員会承認番号：30-2-17）、ヘルシンキ宣言に基づき行われた。また参加者に対しては、本研究について事前に説明し、書面にて同意を得た。動物実験に関しても、札幌医科大学動物実験委員会にて承認された計画（動物実験承認番号：19-052）の下、行われた。

【はじめに、目的】

舌圧は嚥下関連筋（舌筋群や舌骨上下筋群など）の筋力低下を示す指標とされ，サルコペニアによる摂食嚥下障害の診断基準案にも採用されている（Fujishima，et.al. 2019）．舌圧測定時に，舌筋のみでなく舌骨上筋群の活動が関与している（Palmer，2008）との報告もあるが，舌筋と舌骨上筋群の筋活動の関連性がない（Lenius，2009）など，現時点で一貫した報告が得られていない．そこで本研究では，健常若年者と地域高齢者を対象に，舌圧と舌骨上筋群の筋活動量の関係性を調べ，舌圧測定の舌骨上筋群に対する評価としての妥当性の検証を行った．

【方法】

対象は，20歳以上の若年者19名（平均年齢21.7±0.6歳，女性8名）および65歳以上の高齢者18名（平均年齢79.6±5.8歳，女性10名）とした．なお，高齢者については，要介護認定がある，口唇運動障害がある，摂食嚥下障害の疑いがある，咬合に問題がある場合は対象から除外した．口唇運動障害と摂食嚥下障害の疑いは，それぞれオーラルディアドコキネシスとEAT-10を用いて確認した．対象者には，舌圧測定器を用いた，最大舌圧（Maximum tongue pressure：MTP）を測定したのち，オトガイ舌骨筋に表面電極を設置した．その後，測定したMTPの30%，60%，100%の努力で舌圧を発揮させた状態でオトガイ舌骨筋の表面筋電図（EMG）を導出した．なお，MTPの30%，60%，100%の発揮については舌圧測定器に接続したパーソナルコンピューターの画面にリアルタイムで発揮している舌圧の圧力曲線を描出して確認をしながら実施した．導出した各測定条件（30%MTP，60%MTP，100%MTP）におけるオトガイ舌骨筋のEMGは，Root Mean Squareにて処理した後，筋活動が安定した状態での1秒間の総筋活動量を算出した．統計解析は，オトガイ舌骨筋の筋活動量を従属変数とし，測定条件（30%MTP，60% MTP，100%MTP）を独立変数，年齢（若年者，高齢者）と性別を共変量とした反復測定分散分析をおこなった．なお，統計学的有意水準は5%とした．

【結果】

舌圧については，性差は認められなかったが，年齢による影響は認められ，高齢者は若年者よりも有意に低値であった．分散分析の結果，オトガイ舌骨筋の筋活動量は，測定条件において有意な主効果を認めたが，年齢と性別では主効果を認めなった．また，測定条件と年齢，測定条件と性別，における交互作用も有意差は認められなかった．すなわち，年齢や性別による影響はなく，測定条件がMTP の30%，60%，100%となるに従いオトガイ舌骨筋の筋活動が有意に増加したことが示された．

【結論】

舌圧を測定することで，嚥下関連筋である舌骨上筋群の機能も評価できることが示された．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は，北里大学医療衛生学部研究倫理審査委員会の承認を得て実施したものである（承認番号2021-017）．また，全ての研究対象者に対して，研究内容について書面および口頭による説明をおこない，研究参加について書面による同意を得て実施した．

【はじめに、目的】

本邦では高齢化率の増加に伴い要介護者が増加している．腰痛や膝痛などの痛みは要介護の要因であることが報告されている．腰椎変性疾患に対する手術は，痛みやADL改善に有効であるが，術後に腰痛が発生する症例も少なく無い．要介護を予防するうえで，腰痛に着目した介入が必要であると考える．腰痛には健康に必要な情報を入手し，活用するための能力であるヘルスリテラシーが関連すると報告されている．しかし，腰椎変性疾患術後の腰痛とヘルスリテラシーの関連についての報告は散見されない．ヘルスリテラシーの理解や活用の中で，どの過程が術後の腰痛と関連するかが明らかになれば，腰痛予防に向けた治療展開に役立てられると考える．本研究の目的は腰椎変性疾患術後患者の腰痛とヘルスリテラシーの関連を下位項目を含めて調査することである．

【方法】

研究デザインは横断研究とした．対象は腰椎変性疾患に対して，後方除圧術，腰椎椎体間固定術，または，矯正固定術を施行され，術後3ヶ月以上，2年未満経過した者とした．除外基準は，再手術，腫瘍，感染，外傷に対する手術，神経筋疾患，脊椎疾患以外の骨・関節疾患の既往，重篤な内部障害，認知機能障害を有する者とした．評価項目は腰痛（Visual Analogue Scale：VAS），ヘルスリテラシーの評価法（European Health Literacy Survey Questionnaire47：HLS-EU-Q47），患者基本情報（年齢，性別，BMI，術式），Charlson Comorbidity Index，精神疾患の有無とした．調査方法は，郵送法にて実施した．腰痛群を先行研究よりVASが30mm以上の者と定義した．統計解析は，腰痛群に関連する要因を単変量ロジスティック回帰分析にて抽出した後（有意水準20%），それらを独立変数とした多変量ロジスティック回帰分析（stepwise）にて抽出した（有意水準5%）．次に，ヘルスリテラシーの下位項目を独立変数とした多変量ロジスティック回帰分析（stepwise）を行った．

【結果】

175名にアンケートを送付し，返送が可能であった86名（女性46名，平均年齢±標準偏差67.9±11.7歳）を対象とした（回収率49.1%）．単変量解析の結果，HLS-EU-Q47，BMI，術式，精神疾患の有無が抽出された．多変量解析の結果，腰痛に関連する要因として，HLS-EU-Q47（p=<0.01，OR=0.90），BMI（p=0.04，OR=1.14） が抽出された．ヘルスリテラシーの下位項目を独立変数とした多変量解析の結果，ヘルスリテラシーの「活用項目」（p<0.01，OR=0.90）が抽出された．

【結論】

腰椎変性疾患術後の腰痛には，ヘルスリテラシーが関連することが示された．また，ヘルスリテラシーの下位項目においては「活用項目」が関連していた．これは，健康行動を行えている者が腰痛を制御できていると考えられる．この結果から，身体活動やホームエクササイズを促す際に，取り組みやすい目標を設定や行動理由の動機付けを図ることが大切であると考える．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は，苑田会倫理審査委員会の承認（承認番号第135号）を得た後，対象者へ研究の目的，方法，参加者に起こり得る不利益と対応，個人情報の取り扱い，参加の任意性と撤回の自由，情報公表の方法について説明した書面を郵送資料に同封し，アンケートの返送をもって同意とした．

【はじめに、目的】

運動器検診において片脚立位やしゃがみ込みができないことは将来的な障害のリスクが高いと報告されているが、その可否の要因は様々である。また、中学生年代において足部アーチ機能の低下が散見されることが報告されている。そこで本研究は、中学生を対象とし、足部アーチ機能の観点から片脚立位およびしゃがみ込み可否の要因を検討することを目的とした。

【方法】

中学生108名を対象とし、年齢・身長・体重・部活動およびクラブ活動での運動習慣を聴取した。片脚立位・しゃがみ込みの可否、非荷重位・荷重位足部内側縦アーチ高率、Navicular Drop（以下、ND）、Leg Heel Angle（以下、LHA）、modified Star Excursion Balance Test（以下、mSEBT）、Functional Reach Test（以下、FRT）、下腿傾斜角度、足趾把持力を測定した。片脚立位は10秒間の開眼および閉眼での片脚立位において、遊脚を床につかず、かつ支持脚をスタート位置から移動させずに遂行できた場合を可能と判定した。しゃがみ込みは閉脚し、両手を前方に伸ばし踵を床につけた状態で大腿後面と下腿後面が接触するまでしゃがみ込みをするよう指示し、踵が浮かず転倒なく遂行できた場合を可能と判定した。統計処理には統計ソフトウェアSPSS（version25）を使用し、多重ロジスティック回帰分析において片脚立位およびしゃがみ込みの可否を従属変数、その他測定項目を独立変数として関連を検討した。有意水準は5%とした。

【結果】

開眼片脚立位ができない生徒は左右足1名ずつ（0.9%）であった。閉眼片脚立位ができない生徒は右足29名（26.9%）、左足24名（22.2%）であった。しゃがみ込みができない生徒は16名（14.8%）であった。片脚立位およびしゃがみ込みの可否と足部内側縦アーチ、ND との間に関連はみられなかった。多重ロジスティック解析の結果、片脚立位の可否にはLHAやmSEBT、FRT、運動習慣の有無が、しゃがみ込みの可否には下腿傾斜角度とmSEBT、運動習慣の有無が抽出された。

【結論】

片脚立位およびしゃがみ込みの可否について、足部アーチ機能との関わりはみられなかった。mSEBTやFRTは下肢筋力や体幹筋力との相関が報告されていることや、クラブ活動の有無や運動部の有無が抽出されていることから、中学生における片脚立位の可否には筋力が関与している可能性が考えられた。また、しゃがみ込みの可否には下腿傾斜角度だけでなくmSEBTも抽出され、下肢柔軟性のみならず下肢筋力が関与している可能性が考えられた。今後は足部アーチ機能以外の機能調査を行うと共に、今回運動器検診項目において所見がみられた対象者の追跡のため縦断的に調査を行う必要がある。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は高崎健康福祉大学の研究倫理委員会により承認を受け実施した（承認番号：第2117号）。対象者には測定の目的、方法、内容等を口頭および書面にて説明し、本人と保護者および学校長・指導者の同意を得て実施した。

Background/Purpose:

Epidemiological evidence on the association between physical activity (PA) and ulcerative colitis (UC) is limited, and the effect of PA on the prognosis of UC is currently unknown. We evaluated the association between PA and clinical outcomes, including clinical remission and mucosal healing (MH), in Japanese patients with UC.

Methods or Cases:

The study subjects were 327 Japanese patients with UC. Subjects were asked about the average time spent per day on 4 types of PA (sedentary, standing, walking, and strenuous activity) and metabolic equivalents (METs) using a validated questionnaire. Clinical outcomes were complete MH, MH, and clinical remission. The association between PA, including hours spent on each type of PA and average daily METs, and clinical outcomes was assessed by multivariate logistic regression.

Results:

Plentiful strenuous activity was significantly inversely associated with MH and complete MH after adjustment (MH: adjusted odds ratio [OR] 0.45, 95% confidence interval [CI] 0.23-0.89; complete MH: adjusted OR 0.24, 95%CI 0.07-0.62; P for trend=0.008). A very high daily MET total was significantly inversely associated with complete MH after adjustment (adjusted OR 0.37, 95%CI 0.16-0.80; P for trend=0.010). In contrast, no association between PA and clinical remission was found (plentiful strenuous activity: adjusted OR 1.10, 95%CI 0.55-2.23; very high daily total METs: adjusted OR 0.74, 95%CI 0.37-1.46).

Discussion/Conclusion:

In Japanese patients with UC, time spent per day on strenuous activity and total PA per day may be significantly inversely associated with complete MH, but not with clinical remission.

Ethical consideration:

Most UC cases were diagnosed based on endoscopic findings and confirmed through radiological and histological findings. This study was conducted in accordance with the Declaration of Helsinki, and the study protocol was approved by the institutional review board of the Ehime University Graduate School of Medicine (#1505011). Trained staff obtained written informed consent from all enrolled patients.

【はじめに、目的】

同種造血細胞移植（以下、移植）は、白血病などの造血器疾患の根治を目指す治療である。一方で、移植患者は出血傾向や骨粗鬆症のリスクが高く、合併症の発症率が高いことが知られている。先行研究は年齢や疾患、薬剤が転倒と関連することや、転倒発生率が20～40%であることを報告しているが、横断的研究かつ転倒リスク因子を十分に検討した報告ではない。本研究は、移植後の合併症を時間依存性変数として扱い、移植前の因子から転倒リスク因子を明らかにすることを目的とした。

【方法】

本研究のデザインは後ろ向きコホート研究とした。対象は2019年5 月～2021年4月に当院で移植治療を受けた20歳以上の造血器疾患患者とした。調査項目は移植前の基本属性や臨床情報、Barthel index、転倒歴、Morse fall scale、Profile of mood states 2 抑うつ-落ち込み得点とした。先行研究に従って、Barthel index 65点未満を日常生活動作能力障害あり、Morse fall scale 25点以上を転倒高リスク、Profile of mood states 2 抑うつ-落ち込み得点56.8点以上を抑うつ症状ありとした。また、移植後の合併症情報として感染症やgraft-versus-host disease、human herpesvirus 6（以下、HHV-6）辺縁系脳炎の有無を調査した。アウトカムは初回転倒の有無とした。統計学的分析は、転倒の累積発生率を検討するために従属変数を転倒の有無、観察期間を転倒または退院までの日数、競合イベントを死亡としてGray検定を行った。次に、時間依存性変数を選定するために転倒と関連する合併症を単変量解析で検討した。最後に、転倒のリスク因子を分析するために従属変数を転倒の有無、独立変数を収集した移植前の因子、競合イベントを死亡、時間依存性変数を単変量解析で有意であった合併症としてFine-Gray 比例ハザード回帰（ステップワイズ）を行った。

【結果】

計236名（中央値年齢［interquartile range、IQR］、55歳［45-65歳］；男性60%）の患者が抽出された。急性骨髄性白血病の患者は58%、臍帯血移植を受けた患者は93%だった。入院期間中央値（IQR）は85日（70－103日）で、入院期間中に41名が転倒し、そのうち1名が治療を要した。転倒までの移植後日数は中央値（IQR）53日（30-82日）、移植後90日時点での累積転倒発生率は15.8%（95% confidence interval [CI] 11.1－21.2）、累積死亡発生率は19.5%（95%CI 14.4－25.1）だった。転倒と合併症の分析では、HHV-6辺縁系脳炎あり（n = 20）が有意に転倒と関連した（P < 0.001）。Fine-Gray比例ハザード回帰では、HHV-6辺縁系脳炎を時間依存性変数として分析し、年齢（≧55歳）（hazard ratio 2.76、95%CI1.44–5.27、P < 0.001）、抑うつ症状あり（hazard ratio 2.36、95% CI 1.27 – 4.39、P = 0.006）が転倒のリスク因子として検出され、HHV-6辺縁系脳炎は抽出されなかった。

【結論】

移植患者における転倒リスク因子は、年齢と抑うつ症状であることが示された。移植前に55歳以上や抑うつ症状を有する患者への転倒予防策の強化が転倒率の減少につながる可能性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は当院の倫理審査委員会の承認を得て、ヘルシンキ宣言に則って実施した（承認番号：2272）。本研究は後ろ向きコホート研究であることから、あらかじめ研究に関する情報（目的、利用する項目、利用者、管理責任者）についてホームページで公開し、研究対象者やその家族が拒否できる機会を保障する方法をとった。

【はじめに、目的】

橈骨遠位端骨折（DRF）は、比較的活動度の高い患者が初発の脆弱性骨折として受傷することが多く、その後の2次骨折リスクが高まることが知られている。DRFの最多の要因は転倒であり、歩行運動の異常が転倒や骨折のリスクを増加させることから、近年、転倒や骨折の予防を目指した歩行解析が注目されている。

今回我々は、転倒・骨折リスクの高い歩行の特徴を無意識下の歩行から抽出することを目的とし、靴インソールに内蔵する小型の慣性センサを用いて、DRF患者における日常生活空間における歩行解析を行なった。

【方法】

初発脆弱性骨折としてDRFを受傷し手術加療を行った40歳以上の女性15例（DRF群、66.6歳）、骨折既往のない40歳以上の女性20例（健常群、66.3歳）を対象とした。各自の履き慣れた靴に慣性センサを内蔵した歩行センシングインソールA-RROWG（NEC）を挿入し、計測期間中、無理のない範囲でインソールを挿入した靴を使用することとした。足部の加速度から通常歩行を検知し、その後の連続する3歩行周期分の歩行データを保存し、4－6週の計測期間後に、回収したデータから、歩行速度、ストライド長、接地角度、離地角度、足上げ高さ、外回し距離、足部外転角度をそれぞれ算出した。各項目に関してStudent t検定によりp<0.05を有意として統計学的検討を行った。

【結果】

日常の各パラメータ（DRF群/健常群）は、歩行速度：毎時4.17km/毎時4.37km（p=0.07）、ストライド長：120.3cm/120.3cm（p=0.99）、接地角度：21.4度/24.8度（p<0.001）、離地角度：69.1度/69.9度（p=0.59）、足上げ高さ：13.4cm/13.2cm（p=0.59）、外回し距離：4.24cm/3.52cm（p<0.001）、足部外転角度：14.0度/13.8度（p=0.87）であった。DRF群は、有意に接地角度が小さく、外回し距離が大きかったが、他の項目においては有意差を認めなかった。

【結論】

インソール内蔵型の小型慣性センサを用いることで、日常生活空間における歩行計測を行い、DRF患者の歩行を解析した。過去の施設内での計測と同様に接地角度はDRF群において減少を認め、接地時の背屈力の低下とつまずきや転倒との関連が示唆される。一方、外回し距離は、日常生活空間における歩行でのみDRF群で大きかったが、両群間のわずかな差が無意識の歩行によって顕著に現れた可能性があり、インソール内蔵型の慣性センサを使用した歩行解析の有用性が示唆された。今後の転倒予測スクリーニング、二次骨折予防に向けて応用を目指したい。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は研究代表者が所属する医療機関の倫理委員会の承認（承認番号M2020-365）を受けて実施した。全ての対象者は、ヘルシンキ宣言に則り研究参加前に研究の目的と個人情報の守秘義務について説明を受け、同意した上で本研究に参加した。

【はじめに、目的】

自立歩行の可否は，下肢筋力水準によって強く規定される．理学療法士は評価と治療の必要性に根拠を示すため，下肢筋力閾値を明確にしなければならないが，現在普及している閾値は膝伸展筋力に限られている．前額面上の骨盤の安定性に寄与する股関節外転筋力の水準は，自立歩行に影響する可能性がある．しかし，これまで歩行に必要な股関節外転筋力に関する報告は少なく，その閾値は明らかでない．

近年，端座位での等尺性股関節外転筋力測定法が考案され，高い再現性と簡便性が報告されている．そこで今回，端座位での等尺性股関節外転筋力（以下，外転筋力）と歩行自立度の関係について分析した．

【方法】

対象は65歳以上の入院患者91例（年齢:80.7±8.5歳，身長:155.5±10.1cm，体重:50.9±11.7kg，男性の割合:47%）である．除外基準は，中枢神経疾患や疼痛を伴う荷重関節疾患，認知症を有する者とした．

外転筋力はアニマ社製μ-Tas F2を用い，柏ら（2019）の方法に準じて測定した．歩行自立度は，独歩自立例（独歩で移動）と独歩非自立例（監視や介助，補助具が必要）に分類した．

統計学的解析には2標本t検定，Mann-WhitneyのU検定，χ²検定，ROC曲線を用いた．また，外転筋力結果より，0.15kgf/kg未満をⅠ群（13名），0.15－0.20kgf/kg未満をⅡ群（9名），0.20－0.25kgf/kg 未満をⅢ群（21名），0.25－0.30kgf/kg未満をⅣ群（20名），0.30－0.35kgf/kg未満をⅤ群（17名），0.35kgf/kg以上をⅥ群（11名）に区分し，各群の独歩自立例の割合を比較した．統計学的有意水準は5%とした．

【結果】

独歩自立例は50例，独歩非自立例は41例であり，年齢，身長，体重，外転筋力に有意差を認めた（p<0.01）．外転筋力のカットオフ値，曲線下面積，感度および特異度は，順に，0.23kgf/kg，0.75，63%，78%であった．

外転筋力区分別の独歩自立例の割合は，Ⅰ群から順に，7%，55%，48%，65%，59%，100%であった（p<0.01）．

【結論】

外転筋力は独歩の自立可否を判別可能だが，精度は中等度であった．区分別では，0.15kgf/kg未満は概ね独歩非自立であった．一方，0.35kgf/kg以上は全例が独歩自立であった.このことより，独歩の自立には最低限0.15kgf/kg以上が必要なものと推測された．また，0.35kgf/kg以上は全例が独歩自立しており，これ以上の外転筋力は独歩自立に影響しないものと考えられた．

一方，0.15－0.35kgf/kg未満の群において，独歩自立例と独歩非自立例の割合は近似していた．これらの筋力域では，外転筋力は独歩自立の可否に影響しない可能性が示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は土佐市立土佐市民病院倫理審査委員会にて承認を受けて実施した（承認番号:3-1）．また，測定は対象者へ研究参加についての説明を文書にて行い，同意を文書にて得た後に実施した．

【はじめに】

2018年に改訂されたヨーロッパサルコペニアワーキンググループのサルコペニアの発見、診断、重症度分類のアルゴリズムズでは、サルコペニアスクリーニングツールであるSARC-Fを用いることが推奨されている。しかしSARC-Fは低い感度が問題である。本研究は、SARC-Fに代わる高い感度を持つ質問紙を開発することを目的とした。

【方法】

東京都健康長寿医療センター研究所で実施しているコホート研究「お達者健診2011」の2019年の参加者のうち、欠損値のない675名を対象とした。握力、5m通常歩行速度およびBIAによる骨格筋量の測定を行い、アジアの基準に基づきサルコペニアを判定した。サルコペニアに関する質問として、SARC-Fに加えて「新しい質問紙」の項目の候補として8つの質問を作成し、それぞれ対象者から聴取した。2名の研究者が議論を行い、筋肉量減少/筋力の低下/身体機能を表現する8項目（①ペットボトルの挙上、②タオル絞り、③米袋の挙上、④階段昇降、⑤筋肉のつき具合、⑥歩く能力、⑦歩行速度、⑧歩行補助具）を選び、それぞれ困難な順に1～5点（1：できない～5：できる）に配点した。

データセットを男女比、サルコペニア有病率、年齢分布が等しくなるように、開発用データセット（n=338）と評価用データセット（n=337）に分けた。まず開発用データセットを用い、サルコペニア有無を従属変数としたときのロジスティクス回帰分析から、年齢（5歳刻み）を加えた8つの質問からサルコペニアと関連が強い項目を抽出し、その合計点を用いてサルコペニア有無に対するROC（Receiver Operating Characteristic curve）分析を行い、C統計量と感度・特異度分析を行った。作成した質問紙の内的一貫性の評価には、Cronbachのαを用いた。さらに交差妥当性を確認するために、評価用データセットにて同様の解析を行った。

本研究は、東京都健康長寿医療センター研究所の倫理審査を経て実施され、参加者からは書面による同意を得た。

【結果】

サルコペニアは675名中41名であった（有病率9.5%）。ロジスティクス回帰分析の結果、②タオル絞り、⑤筋肉のつき具合、⑦歩行速度に加えて年齢（5歳刻み）が抽出された（P<0.001～0.003）。ROC 分析の結果、AUC（area under the curve）は0.81（95%CI; 0.73-0.88）であり、SARC-F（0.65（95%CI; 0.54-0.75）に比べて高値であった。カットオフ値を<=14に設定したときの感度は81.3%、特異度は63.6%と、SARC-Fに比べて高い感度・低い特異度であった。評価用データセットでも概ね同様であった。ただしCronbach のαは0.346と、内的一貫性は低かった。

【結論】

我々が検討している質問紙は、SARC-Fと同様の質問紙であり、Ishiiscreening toolのような身体計測が不要である点に優位性がある。SARC-Fに比べて高い感度を有しているため、新しい質問紙をスクリーニングとして用い、さらにSARC-Fを確定診断として用いることも可能である。このことから本研究の新しい質問紙は地域保健活動や地域医療で有益に活用できる可能性がある。しかしながら低い内的一貫性、サルコペニアの有病率が低い、再現性が検討できない、サンプル数が限られるなどの問題があるため、さらに検討が必要である。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は、東京都健康長寿医療センター研究所の倫理審査を経て実施され、参加者からは書面による同意を得た。

【はじめに、目的】

大腿骨近位部骨折では、退院後の手段的日常生活活動（IADL）能力に歩行能力が関連することが報告されているが、この先行研究では受傷以前より既に歩行障害を有する者が対象に含まれている。そのため、このような患者ではIADL能力障害を生じるリスクが 高く、その関連性が過大評価されている可能性がある。つまり、退院後のIADL能力と歩行能力の関連を正確に評価するには、受傷前の歩行が自立していた者のうち、退院時点においても歩行が自立した者を対象とし、歩行能力を客観的に評価する必要がある。本研究では、回復期リハビリテーション（回リハ）病棟退院時における大腿骨近位部骨折患者の客観的に評価した歩行能力と手段的日常生活活動能力の関連を3か月間の前向き追跡研究によって明らかにする。

【方法】

対象は、回リハ病棟に入院した65歳以上の大腿骨近位部骨折患者とし、病棟内歩行が自立した者である。指示理解が困難、下肢関節痛、神経系疾患を有する者は除外した。

IADL能力は老健式活動能力指標の手段的自立5項目の合計点とし、退院3か月後に質問紙を郵送して評価した。歩行能力は、歩行速度、歩幅、単脚支持時間、歩隔4項目とし、退院時に三次元動作解析装置（VICON社）を用いて、8mの歩行路上を快適速度にて歩行した際のデータを100Hzの頻度で取得した。なお、歩幅、単脚支持時間には術側下肢のデータを用いた。重回帰分析を用いて、IADL合計得点に対する各歩行能力指標の標準化偏回帰係数（β）と95%信頼区間（95%CI）を算出した。なお、各分析では性、年齢、認知機能、膝伸展筋力、受傷前1年間における転倒経験を調整因子として用いた。有意水準は5%未満とし、統計解析にはR 4.2.0を使用した。

【結果】

対象は30名（年齢79.9±5.3歳、男性4名、女性26名）であり、各歩行能力は歩行速度0.77±0.22m/秒、歩幅0.43±0.10m、単脚支持時間0.42±0.08秒、歩隔0.15±0.04mであった。退院3か月後のIADL合計点は3.80±1.8点であった。重回帰分析の結果、退院3か月後のIADL能力と関連を認めた歩行指標は、歩行速度（β：0.40, 95%CI：0.02-0.78, p<0.05）と歩幅（β：0.47, 95%CI：0.11-0.82, p<0.05）であった。

【結論】

大腿骨近位部骨折患者における客観的に評価した各歩行能力と退院3か月後のIADL能力との関連について前向きに調査した結果、歩行速度、歩幅が退院3か月後のIADL能力との間に正の関連を認めた。本研究の結果より、自立歩行の再獲得が得られている患者であっても、客観的に評価した歩行速度や歩幅等の歩行能力が退院後のIADL能力と関連する重要なマーカーである可能性が示された。

【倫理的配慮】

本研究は、当院の倫理委員会で承認を得て、対象者に対する説明を行い、同意を得て行われた（課題番号：201811-6）。

【はじめに、目的】

ご利用者の身体的重度化が進む当園に介護リフト（以下リフト）を導入して1年後の職員の腰部負担の変化について調査したので報告する。

【方法】

対象は令和2年2月から令和3年2月にみわ翠光園高齢者寮に在籍していた職員で協力の同意を得られた男女14名（30～70歳、平均54.4±10.7歳）。方法は令和2年2月と令和3年2月に疾患特定・患者立脚型慢性腰痛症患者機能評価尺度（以下JLEQ）を用いて腰痛の程度に関する調査を行い、対応のあるt検定を用いて有意水準5%で解析を行った。また令和3年2月には独自に考案したアンケートも同時に実施した。

【結果】

JLEQは、1回目平均22.5±25.4点、2回目平均22.4±17.3点で有 意差を認めなかった（P=0.981）。2回目の調査で点数が減少したのは1回目に腰痛ありの5名と腰痛なしの1名（減少幅は平均18±13.6点）。2回目に点数が増加したのは1回目に腰痛ありの2名と腰痛なしの4名（増加幅17.7±13.6点）。1回目と2回目で点数に変化がなかったのは1回目腰痛なしの2名であった。アンケートの結果は、リフト導入による腰部負担の変化については14名（100%）が負担が減ったと回答。1年間の腰痛の有無については、腰痛なし1名（7.1%）、腰痛あり13名（92.9%）であった。1年間で腰痛のあった13名については、リフト使用による腰痛の変化において、腰痛が消失した2名（15.4%）、腰痛は消えないが痛みは楽になった11名（84.6%）であった。腰痛発生場所については勤務中6名（46.1%）、勤務中とプライベートの両方4名（30.8%）、どちらとも言えない3名（23.1%）であった。今後のリフトの必要性については、14名（100%）が絶対に必要と回答した。勤務中の腰痛発生原因（複数回答）としては、更衣・排泄などのベッド上介助7件、軽介助レベルの方の立ち上がり介助、リフトによるトイレ排泄介助中の下衣介助、入浴介助、洗い物等の立ち仕事が各1件であった。

【結論】

1年間のリフト使用によって100%（14名）が負担が減ったと回答したことは、リフトの腰痛軽減効果を示すが、JLEQ点数で有意差がなかったのは点数の減少と同等の点数の増加があったことが原因で、アンケートから勤務中の移乗介助以外の腰部負担の強い介助や状況によってプライベートでの腰痛の発生が挙げられた。ただ、リフトの使用によって腰痛は消えないが痛みは楽になったと11名（84.6%）が回答したように、リフトは腰部の負担が少なく業務の遂行を可能とすると考えられ、どのような状況で発生するか分からない腰痛に対して、腰痛があったとしても負担の少ない勤務を可能とすると考えられる。反面、腰部負担の強い介助業務について、介助方法や介助姿勢などの指導の重要性が改めて示唆された。

【倫理的配慮、説明と同意】

ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には本研究の目的、方法、個人情報の取り扱い等について書面、及び口頭にて説明し、書面にて同意を得た。

【はじめに，目的】

フレイルの進展には，社会的孤立といった社会的側面が影響する（Jarach CM, 2021）．一方，社会のデジタル化が進む中，高齢者への健康増進として情報通信技術（ICT）機器を活用することが期待されている．しかし，社会的孤立に該当する高齢者において，ICT 機器の利用がフレイル予防に寄与するかは明らかではない．本研究の目的は，地域在住高齢者におけるフレイルとICT機器利用との関連について，社会的孤立の有無別に検討することとした．

【方法】

対象は，アンケート調査への協力が得られた地域在住高齢者のうち，要支援・要介護認定を受けておらず，データ欠損がない者とした．フレイル判定には基本チェックリスト（25項目）を用い，4項目以上に該当した場合を“プレフレイル”，8項目以上の場合を“フレイル”とした（Satake S, 2017）．ICT機器利用は，情報通信端末（PC，スマートフォン，携帯電話，タブレット端末）によるメッセージ，サイト・アプリの利用状況（有無）を調査した．社会的孤立は，Lubben Social Network Scale-6において，12/30点未満の者を“孤立あり”とした（Lubben J, 2006）．

統計解析は全て，社会的孤立の有無別に行った．フレイルとICT機器利用との関連について，Cochran-Armitage検定，順序ロジスティック回帰分析を用いて検証した．本解析における従属変数はフレイル（1=ロバスト，2=プレフレイル，3=フレイル），独立変数はICT機器利用の有無，調整変数は年齢，性別，Body Mass Index，病歴数，暮らし向きとした．

【結果】

解析対象者は451名（76.6±6.2歳，女性59.8%，社会的孤立あり38.5%）であった．社会的孤立なし群/あり群におけるフレイル該当者（率）は，プレフレイル103名（36.7%）/59名（34.7%），フレイル56名（19.9%）/56名（32.9%）であった．同様に，ICT機器利用がある者（率）は，225名（80.1%）/126名（74.1%）であった．社会的孤立あり群では，単変量解析においてフレイルとICT機器利用との有意な関連がみられ（p=0.020），多変量解析ではICT機器を利用することがフレイルに対して保護的に関連する傾向を認めた（OR=0.55，95%CI：0.28-1.09，p=0.087）．一方，社会的孤立なし群では，フレイルとICT機器利用との関連はみられなかった．

【結論】

社会的孤立に該当する地域在住高齢者において，ICT機器の利用はフレイルに対する保護因子である可能性が示唆された．デジタル社会において高齢者間の情報格差が課題であるが，フレイルが進展するリスクがより高い社会的孤立に該当する高齢者では，情報格差の解消がより重要であると考えられた．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は，北里大学医療衛生学部研究倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号2021-026）．また，研究対象者に対しては， アンケート用紙への回答と返信を以て研究参加への同意とすることを文書にて説明し，文書はアンケート用紙の配布に併せて配布した．

【はじめに、目的】

外来心臓リハビリテーション（心リハ）の普及は大幅に遅れていることが多く報告されている。そのため、外来心リハを補完、代替し得る質の担保された在宅心リハが必要とされている。そこでソニーグループ（株）、エムスリー（株）との共同開発で、ウェアラブルデバイスとコミュニケーションアプリを使用した遠隔伴走型心リハ支援システムが開発されている。本システムは、運動中のリアルタイムの遠隔監視は行わず、運動実施前や実施後のバイタルサインデータや自覚症状を患者と指導スタッフが共有することで、運動や生活へのアドバイスを行い、運動をサポートするシステムである。本研究では、その最初のProof of Concept（PoC）で遠隔伴走型心リハ支援システムを8週間利用し、適切な運動習慣を獲得し得た症例を経験したため報告する。

【方法】

対象は、参加希望があり、主治医が本PoCへの参加を許可したステージB心不全の60代男性とした。心不全のリスク因子として、高血圧、狭心症があった。内服薬は、アムロジピン錠5mg、バイアスピリン錠100mg、オルメサルタンOD錠20mg、一硝酸イソソルビド錠20mgであった。週3日程度、運動施設の管理のアルバイトをしていたが、運動習慣はなかった。日常生活上の自覚症状はなかったが、運動への不安や心不全の進行への不安があり、本PoCに参加された。

まず事前アンケートや遠隔面談で聴取した患者の病態及び活動量、息切れを生じる動作等から運動耐容能を推定し、在宅で実施可能な運動プログラムを心リハ医師と心リハ指導士が提案した。運動プログラムは動画と文章で提供された。さらに、もともと趣味でゴルフやテニスを行うことがあったが、不定期であったため、定期的に行うように指導した。また、ウォーミングアップやクーリングダウンという概念が欠落していたため、指導した。ゴルフはカートを使わず、歩行するようにアドバイスを行った。

コミュニケーションアプリにより日々の患者の体調などを聴取し、精神的なフォローも含めてアドバイスを行うことで運動の実践をサポートした。経過の中で足底筋膜炎などが問題となったが、早期に対応したことで運動中断期間は最小に抑えることが可能であった。また定期的に遠隔面談を行い、ウェアラブルデバイスのデータなどから、運動の実施状況や課題を患者と共有し、必要に応じて運動プログラムを改変した。

【結果】

これら一連の介入によって、患者は運動への不安が解消され、趣味も取り込んだ運動習慣を獲得、疾病の自己管理に対する不安や疑問の解消につながった。

【結論】

遠隔伴走型心リハ支援システムは心不全患者の運動習慣獲得、疾病管理、進行予防に有効である可能性が示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言を遵守し、本研究の内容について患者に口頭と書面で説明し、同意のもとに実施した。

【はじめに、目的】

COVID-19流行の経験から、高齢者においてもICTを活用した取り組みの報告があり、今後更なるデジタル化の発展に伴いICTを活用した新しい介護予防の取り組みが予想される。

当院では「生活リハビリテーション講座（以下、生活リハ講座）」という名称の地域住民向けの健康講座を定期的に開催していた。毎回約30名の参加者に対して、専門職が講座や体操指導を実施していたが、COVID-19の流行により、中止となっていた。

今回はオンライン形式にて生活リハ講座再開の機会が得られたため、活動内容の報告を行うとともに配信方法の違いによる課題の比較検討を目的とした。

【方法】

配信方法は会場で視聴する会場参加の形式（以下、会場参加型）と個人の端末（スマートフォン、タブレット等）を使用して自宅等で視聴する個人参加の形式（以下、個人参加型）の2通りで開催。配信場所は当院の1室を使用し、内容は専門職による講座および体操指導とした。

会場参加型の対象者は当院の利用者および自治会にて企画内容を説明し、同意が得られた地域住民とした。会場は当院の配信場所とは別の1室、自治会館の2ヶ所を使用した。配信場所から各会場へはWeb会議システム機能があるアプリを使用し、オンライン配信にてモニターを視聴する形式とした。人数は感染対策に注意し、会場の規模に応じて設定した。

個人参加型は近隣自治会の回覧板、施設内でのチラシ配布にて募集した。視聴方法はチラシのQRコードを開催日時に端末のカメラアプリで読み取り、視聴する形式とした。個人情報保護の観点から会場参加型で使用したアプリとは別に、動画配信プラットフォームのライブ配信機能を使用した。個人参加型の対象者には、チラシに添付した別のQRコードからアンケートの回答を求めた。内容は講座、体操内容の満足度、画質、音質の良さについて回答を求めた。講師には配信方法やオンライン形式に対して実施後に意見を求めた。

【結果】

参加者は会場参加型で10名、個人参加型で11名の合計21名であった。会場参加型の対象者からは内容や画質、音質等に対して否定的な意見は挙がらず、受容性は良好。

個人参加型のアンケート回答者数は4名で、講座、体操の満足度は高く、画質、音質の良さは2名で「やや不安定」と回答が得られた。講師からは、会場参加型は従来の形式に近く、双方向性が得られたが、個人参加型は一方向性のため、参加者の反応や体操中のペースが確認できず、要領を得ないと意見が挙がった。配信した動画は個人参加型で使用したアプリ内で再生が可能であり、講座終了後も視聴回数は更新されていた。

【総括】

オンライン形式でも一定数の集客が見込め、対面での介入の代替手段となりうることが示唆され、ICTの活用は新しい介護予防への寄与が期待できる。

一方でICTリテラシーや配信環境の課題は残り、今後は従来の形式との比較検討や効果検証が必要である。

【倫理的配慮、説明と同意】

個人が特定される情報等に関して配慮されており当科責任者に承認を得ている

【はじめに】

多職種連携で、療法士が医師と協働する際、学んできた専門領域が異なるという背景がある。また評価・診察技法も異なり、療法士が同定した発痛源と医師が同定する組織が異なり、互いに議論することで治療成績が向上することをしばしば経験する。国民の多くは腰痛、肩こりを感じており、その疼痛改善の新しい手法としてFasciaへの治療が期待されている。Fasciaとは線維性の立体網目組織で、その治療には注射、徒手療法、皮膚刺激ツールなどが用いられてきた。平成30年厚生労働省はオンライン診療の適切な実施に関する指針を発表した。さらにコロナ禍による在宅ワークなどの普及により急速にオンラインを利用した取り組みが増えてきた。我々は、研修系形式でFasciaを共通言語にオンラインでの発痛源の見立て、治療介入を徒手療法、C触覚繊維を刺激して疼痛軽減に有効な一般医療機器非能動型接触鍼「ソマセプトミオ^®」（東洋レヂン社製）を用い、試みた。

【方法】

オンライン会議システムzoomを用いてFasciaの治療・評価方法に関して共通言語を有する医師1名、理学療法士2名が参加した。実際に患者を診療した医師が現在の問題点を述べ、それに対して理学療法士2名が機能解剖学的観点からオンラインで問診及び関節可動域評価を実施した。Fasciaの触診、徒手療法、ソマセプトミオ^®の貼付は医師が行った。

症例1：30代女性胸郭出口症候群疑い主症状：スマホ利用時の左手～前腕尺側、上腕後面のしびれ

症例2：40代女性胸膜炎後の胸部痛、背部痛主症状：呼吸時の胸部痛

【結果】

症例1：胸郭出口症候群の原因部位の小胸筋、鎖骨下筋、中斜角筋に異常なFasciaがある可能性が示唆された。小胸筋、鎖骨下筋、中斜角筋への皮膚刺激ツール貼付にてその場で関節可動域が改善したが、主症状であるしびれははじめより「楽」ではあるが改善しなかった。再評価として中斜角筋の第1肋骨付着部を圧迫すると圧痛と共に主症状の再現（関連痛）が認められた。同部位への皮膚刺激ツール貼付では主症状の改善は認められず、Fasciaハイドロリリースなどの処置が必要な可能性があると考えられた。

症例2：呼吸にかかわる筋である僧帽筋、前中斜角筋、鎖骨下筋、胸肋関節、腹直筋に異常なFasciaがある可能性が示唆された。今後の方針として、理学療法士と医師が共同しての肩甲体挙上が改善するように斜角筋・鎖骨下筋、胸骨周りへのFasciaリリース、腹直筋Fasciaリリース後、腰方形筋の起始部～横隔膜～大腰筋のFasciaリリースが必要と考えられた。

【総括】

本活動によって、以下の知見が得られた。

①初見でも、問診、関節可動域評価はオンライン画面上で可能で ある。

②Fasciaを共通言語として、療法士と医師が協働することで、オンラインにおいて適切な発痛源の見立てが可能である。

③一般医療機器非能動型接触鍼はオンラインでの評価において適切な部位に貼付することで、痛み・痺れと関節可動域制限の改善に寄与する。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は患者に研究内容を十分説明し，対象になることについて同意を得た。

【はじめに、目的】

コロナ禍において、緊急事態宣言などの外出自粛により、身体・認知機能、フレイルの悪化が報告されており、通いの場が休止した際の代替的な介護予防事業の開発が急務である。このような背景から、ICTを活用した介護予防事業は急速に拡大しているものの、操作の煩雑さやデータ通信量などの観点から、まだまだ不十分な状況である。北海道鷹栖町ではLINE公式アカウント（以下、公式LINE）を活用して、緊急事態宣言中も地域在住高齢者の運動継続を促進するための事業を実施した。本研究では、事業の受容性や運動習慣と身体機能に及ぼす影響について検証し、事業の有効性について検討することを目的とした。

【方法】

対象は介護予防事業に参加する地域在住高齢者のうち、当施設の公式LINEに登録済みかつ本事業への参加を承諾した20名（男性2 名、女性18名、平均年齢70.2±5.2歳）とした。実施期間は、緊急事態宣言期間中の2021年9月とした。事業内容は、公式LINEにて運動プログラムを毎朝配信し、参加者は自宅にて午前・午後の1日2回その運動を行い、運動終了後公式LINEのチャットにて報告するという一連の流れを1ヶ月間実施した。事業終了後、受容性の評価として5件法を用いた満足度や「健康づくりに役立ったか」の調査、運動習慣の評価として、2020年5月と今回の緊急事態宣言中それぞれの運動頻度の調査をwebアンケートにて実施した。身体機能の評価として、5回起立テスト、片脚立位時間を介入前後に計測し、Wilcoxon符号順位検定を用いて比較した。統計学的有意水準は5% とした。

【結果】

参加者20名のうち、事業完遂できたのは18名（90%）、アンケート回収率は100%であった。事業における有害事象は生じなかった。受容性について、満足度は14名（70%）が「とても満足」、6名（30%）が「やや満足」と回答した。「健康づくりに役立ったか」の質問には、14名（70%）が「とても役立った」、5名（25%）が「少し役立った」と回答した。運動習慣について、2020年5月の緊急事態宣言中に週2回以上運動継続していたのは5名（25%）であったが、今回は20名全員が週2回以上運動を継続した。身体機能について、5回起立テストは介入前後で有意な改善が認められた（p<0.05）。

【結論】

参加者の事業完遂率、満足度は高い結果であり、公式LINEを活用した介護予防事業の受容性は良好であることが示された。また、運動習慣の継続や身体機能の維持・改善の効果も期待できた。以上より、対象者は限局されるものの、本事業はコロナ禍において対面での介護予防事業の代替手段になることが示唆された。今後は対象者を拡大するとともに、スマートフォンの操作に不慣れな方への導入方法や事業の有効性の検討も進めていきたい。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則り、対象者に対して研究の目的、内容、対象者の有する権利、個人情報の取り扱いについて口頭にて十分な説明を行い、参加の同意を得た上で実施した。

【目的】

近年，急性期医療でも各種疾患を背景にサルコペニアを有する高齢者の割合は年々増加傾向であり，サルコペニアを適切に理解し予防・改善することは重要である．しかし，サルコペニアの有病率は定義や属性によって大きく異なり，また急性期病院での有病率や発生率の報告は少ない．さらに，急性期病院の入院期間中のサルコペニアの発生要因について，入院時の運動・認知・精神機能の多面的な側面から検討した報告も少ない．本研究では，急性期病院に予定入院となった高齢者のサルコペニアの有病率・発生率とその要因について多面的に検討した．

【方法】

対象は，2021年5月17日～8月31日の期間に在宅より予定入院し，調査に同意が得られた65歳以上の高齢者93名（平均年齢75±5.6歳）とした．評価項目は，基本属性（年齢・性別・Body Mass Index・入院目的），経過（手術・リハビリテーション介入・合併症・せん妄・尿道留置カテーテルの有無），入院時の運動・認知・精神機能，フレイルの有無とした．運動機能では握力，大腿四頭筋筋力，椅子起立時間，Timed up and Go，開眼片脚立位時間，10m歩行時間の6項目を測定し，認知機能ではMini-Cog，精神機能ではGeriatricDepression Scale-15を測定した．サルコペニアの判定は，AWGS が2019に報告した診断方法を使用し，またフレイルは日本版CHS 基準を用いた．分析は，対象者93名から入退院時のサルコペニアの有病率を算出した．その後、入院時にサルコペニアに該当しない73名について，入院中にサルコペニアが発生した発生群と未発生群の2群に分類し，各評価項目の群間比較を実施した．統計解析は Mann-Whitney U 検定またはカイ二乗検定を用いた．その後，サルコペニアの発生の要因について交絡因子を制御した上で，ロジステック回帰分析を実施した．

【結果】

サルコペニアの有病率は入院時に22%，退院時には34%であった．また入院中にサルコペニアが発生した発生群は13名（18%）であり，維持群は60名（82%）であった．発生群と未発生群の群間比較では，BMIは未発生群と比較し発生群は有意に低値を示し，また発生群は有意にフレイルの割合が高かった．運動機能では，握力で発生群は未発生群と比較し有意に低値を示し，椅子起立時間，TUG，10m歩行時間は有意に高値を示した．サルコペニアの発生の有無を従属変数としたロジスティクス回帰分析では， BMI（OR：0.593）とフレイル（OR：8.465），握力（OR：0.833）が有意な変数として選択された．

【結論】

予定入院患者のサルコペニアの有病率は入退院時ともに先行研究と同様の傾向を示したが，発生率は先行研究と比較し高かった．さらに，サルコペニア発生の要因にはBMIや握力，フレイルが抽出されたが，その中でも入院時のフレイル判定は重要であることが示唆された．これらの結果により，急性期病院におけるサルコペニアの発生予防には，入院時のフレイル判定が重要で，これら高齢者に対しリハビリテーションや栄養療法など予防的な介入の必要性が示唆された．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言の趣旨に沿って実施し，所属機関の倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号：17）

【はじめに、目的】

筋機能の加齢変化においては、最大筋力よりも爆発的筋力（Rate of force development、以下RFD）の方が加齢に伴い大きく低下するとされている。しかし、先行研究では脚伸展筋や膝伸展筋を対象に若年者と高齢者を比較したのみで、中年期を含めて詳細に検討したものは少ない。足底屈RFDは姿勢制御能力との関連が大きい重要な筋機能の一つであるが、足底屈RFDの低下が加齢変化のいつから生じるかについては明らかにされていない。さらに、最大筋力に影響を与える要因の筋量はRFDへの影響が小さいことから、筋量とRFDの加齢変化も異なる可能性が考えられる。本研究の目的は、中年期を含めた足関節底屈筋のRFD及び最大筋力、筋量の加齢変化について明らかにすることである。

【方法】

対象は健常女性85名（年齢：21-69歳）で、多用途筋機能評価運動装置（BIODEX社製）を用いて足関節底屈の等尺性最大筋力、RFDを測定した。RFDは、「できるだけ強く速く」力発揮した時の力時間曲線において、力発揮開始から50ms時点のトルク値を時間で除した値を算出した。筋量の指標として、超音波画像診断装置（日立社製）を用いて臥位にて下腿三頭筋（内側腓腹筋、ヒラメ筋）の安静時筋厚を測定した。対象者は20-30歳代をyoung群（Y群：25名、29.3±6.4歳）、60歳以上をold群（O群：21名、64.9±5.7歳）とし、中年期に関しては40歳代をyoung-middle群（YM群：22名、45.4±2.6歳）、50歳代をold-middle群（OM群：17名、54.0±2.8歳）の計4群に分類した。反復測定分散分析およびTukeyの多重比較法を用いて最大筋力及びRFD、筋厚を4群間で比較した。なお、最大筋力およびRFDはそれぞれ2回の最大値を分析に用いた。

【結果】

分析の結果、最大筋力に群間差はなかったが（Y群で101.1±37.5Nm、YM群91.9±32.3Nm、OM群77.7±21.7Nm、O群93.5±29.1Nm）、RFDではY群に対して、OM群、O群で有意に低下していた（Y群242.9±132.0Nm/s、YM群209.7±107.2Nm/s、OM群143.0±71.4Nm/s、O群146.2±89.0Nm/s）。また、筋厚に関して、ヒラメ筋では有意差なかったが（Y群20.3±5.5mm、YM群20.8±7.1mm、OM群16.7±5.2mm、O群20.9±6.5mm）、内側腓腹筋ではY群に対してO群で有意に減少していた（Y群16.7±2.9mm、YM 群16.3±3.6mm、OM群14.6±2.8mm、O群14.0±3.2mm）。

【結論】

健常女性において、足底屈爆発的筋力は中年期の50歳代から低下し、最大筋力低下や筋量減少よりも先に加齢変化が生じる。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は所属施設の倫理委員会の承認を受けており（承認番号R0548-4）、倫理的配慮はなされている。対象者には本研究の主旨や目的及び方法について十分に説明した上で書面にて同意を得た。

【はじめに、目的】

高齢化に伴う要介護認定者の増加は、社会的な問題であり、身体機能は、自立支援および重症化予防の観点より有用な指標である（Shinkai，2000）。また、加齢に伴うサルコペニアの有病率増加が知られており、転倒・骨折等、活動量低下は要介護状態に陥りやすく、サルコペニアの把握、その介入は重要な課題となっている（Beaudet、2017）。さらに、高齢者の目標である健康関連の生活の質（HRQOL）の重要性が注目されている（世界保健機関, 2009）。しかし、要支援・要介護認定者におけるサルコペニア有無によるHRQOLの差異は不明であった。本研究の目的は、要支援・要介護高齢者のサルコペニア有無によるHRQOLの差異について明らかにすることである。

【方法】

デザインは、横断研究である。対象は、2018年11月から2019年6 月の間、デイサービス1施設にてリハビリテーションを受けた連続利用者101名である。取り込み基準は、65歳以上、補助具使用に歩行可能な者である。除外基準は、四肢骨格筋量（Skeletal muscle mass index，SMI）等のデータ欠損者、重度認知機能低下者である。調査・測定項目は、年齢、性、要介護度、併存疾患、身体組成、身体機能（握力、片脚立位時間、歩行速度）、EuroQol 5-dimension3-level（EQ-5D-3L）である。サルコペニアの選別は、Asian working group for sarcopenia（AWGS）の基準により、握力（男性28.0kg以下、女性18.0kg以下）、通常歩行速度（1.0m/秒以下）のいずれかまたは両方かつSMI（男性7kg/m2以下、女性5.7kg/m2以下）に該当する場合をサルコペ二ア群とした。統計学的手法は、サルコペニアの有無による2群間の特性については、対応のないt検定、マン・ホイットニーのU検定、χ2検定、共分散分析が用いられた。統計学的有意差の判定水準は5%未満である。

【結果】

要支援・要介護認定者のサルコペニア群（n=24）は、非サルコペニア群（n=40）に比し、BMI（21.9±2.8 v.s. 25.0±3.8）、SMI（5.7±0.9kg/m2 v.s. 6.5±0.8Kg/m2）、歩行速度（0.73±0.19m/秒 v.s.0.87±0.36m/秒）、EQ-5D-3L（0.73±0.07 v.s. 0.77±0.06）において低値を、調整された共分散分析によるEQ-5D-3L（0.72±0.01 v.s.0.78±0.01）は低値を認めた（p<0.05）。

【結論】

要支援・要介護高齢者のサルコペニア群のHRQOLは非サルコペニア群と比べ低値であることが示唆された。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は福岡和白リハビリテーション学院の倫理委員会の承認を得て（承認番号：FW-21－04）、利用者に説明、書面による同意を得て実施した。

【はじめに、目的】

同種造血幹細胞移植（以下、同種移植）では、移植前の前処置療法や移植後の移植片対宿主病（以下、GVHD）により身体活動が著しく制限されるため廃用症候群を生じやすいと報告されている。今回再発により初回移植から9か月後に2回目の同種移植を行った患者に対し、移植前よりリハビリテーションを行い、2回目の移植時にサルコペニアに至らなかった一症例について報告する。

【方法】

症例紹介：半年前に急性リンパ性白血病と診断され、同年に2回同種移植が施行された50歳の男性。1回目の移植日をDay0①としてDay-14①に入院。Day-6①より前処置療法開始。Day0①臍帯血移植（血液型不一致）を施行。Day+14①生着。Day+57①で自宅退院となった。Day+110①で再発。2回目の移植日をDay0②としてDay-14②に入院。Day-8②より前処置療法開始。Day0②骨髄移植（血液型不一致）を施行。Day+15②生着。Day+46②で自宅退院となった。合併症として、1回目の移植・2回目の移植とも皮膚急性GVHDを発症した。リハビリテーションは入院日より開始し、土日祝日を除く週5日の実施を基本とした。リハビリテーションの実施率は、1回目が86.9%、2回目が97.1%だった。

評価方法：入院時、生着後（クリーンルーム退出時）、退院前にアジアサルコペニアワーキンググループ（以下、AWGS2019）を用いて評価を行った。

【結果】

1回目の入院時のサルコペニア評価では、入院時サルコペニアなし（BIA法：8.28Kg/m2，握力：27.6Kg，歩行速度：1.43m/秒）、生着後サルコペニアあり（BIA法：6.37Kg/m2，握力：27.0Kg，歩行速度：1.58m/秒）、退院時サルコペニアなし（BIA法：6.3Kg/m2，握力：29.2Kg，歩行速度：1.3m/秒）だった。2回目の入院時のサルコペニア評価では、入院時サルコペニアなし（BIA法：6.53Kg/m2，握力：31.6Kg，歩行速度：1.77m/秒）、生着後サルコペニアなし（BIA法：6.27Kg/m2，握力：31.3Kg，歩行速度：1.68m/秒）、退院時サルコペニアなし（BIA法：6.81Kg/m2，握力：31.0Kg，歩行速度：2.04m/秒）だった。

【結論】

本症例は、1回目・2回目とも皮膚急性GVHDを発症した。1回目の移植後は発熱でリハビリを休まれる日もあり、活動性の低下から生着後の評価で低筋力を呈したと考えられる。しかし移植経験もあり、再入院前より自宅でも積極的に運動されていた。2回目の移植後クリーンルーム内でも積極的に運動されており、リハビリテーションの実施率も上がったことから、サルコペニアに至らなかったと考える。造血幹細胞移植において先行研究では、移植前の運動療法は筋力及び心肺機能が維持されることにより移植後のADL維持に有効であるとしている。よって移植前よりリハビリテーションを介入することで二次性サルコペニアの予防に効果があると考える。

【倫理的配慮，説明と同意】

本発表は、患者に同意を得ており、個人情報が特定できないように十分に配慮した。

【はじめに、目的】

整形外科的な手術を受けた者は、一般高齢者よりもサルコペニアの有病率が高いと報告されている。サルコペニアが人工膝関節置換術（Knee Joint Replacement：以下、KJR）の術後アウトカムに与える影響を明らかにしたエビデンスは十分でない。KJRの術後アウトカムとサルコペニアとの関連が明らかになれば、サルコペニアを予防する取り組みの価値をより一層高めるとともに、術後リハビリテーションの戦略を立てるときに役立つ情報になると考える。本研究の目的は、KJR患者を対象に、サルコペニアが術後6 か月の階段昇段・降段時の困難感に与える影響を明らかにすることとした。

【方法】

研究デザインは、後ろ向きコホートスタディとした。対象は、当院にて末期変形性膝関節症によりKJRを受けた者506名とした。除外基準は、脳血管疾患による後遺症がある者、手術既往がある者とした。測定項目は、体組成データと握力、階段昇段・降段時の疼痛と困難感とした。体組成データと握力は術前に測定し、アジア・サルコペニア・ワーキンググループのカットオフ値を基に、サルコペニアを診断した。階段昇段・降段時の疼痛と困難感は、術前と術後6 か月に調査した。階段昇段・降段時の困難感は、5段階のリッカートスケール（1：困難なし、2：少し困難、3：中等度困難、4：困難、5：かなり困難）で聴取し、困難なしと少し困難以上の2群に分類した。統計解析は、従属変数を術後6か月の階段昇段・降段時の困難感、独立変数をサルコペニアの有無、共変量を年齢、性別、BMI、術側（片側・両側）、術前の階段昇段・降段時の疼痛と困難感としたロジスティック回帰モデルを用いて、サルコペニアが術後6か月の階段昇段・降段時の困難感に与える影響を検討した。

【結果】

対象は、サルコペニアなし407名（平均年齢±標準偏差：72.5±7.9歳、女性の人数295名、BMI：26.7±4.1kg/m ²）、サルコペニアあり99名（75.0±7.5歳、94名、27.2±4.4kg/m ²）であった。術後6か月に、階段昇段時に困難を感じた者の割合は、サルコペニアなし156名（48.4%）、サルコペニアあり52名（63.4%）であった。一方、術後6か月に、階段降段時に困難を感じた者の割合は、サルコペニアなし212名（65.4%）、サルコペニアあり65名（79.3%）であった。ロジスティック回帰分析の結果、サルコペニアが術後6か月の階段昇段・降段時の困難感に与える影響は、それぞれ1.79（1.05-3.06）、1.86（1.02-3.40）であり、有意に関連した。

【結論】

TKA患者のうちサルコペニアを呈する者は、術後6か月の階段昇段・降段時に困難を感じる可能性が高いことが明らかになった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則って進められた。本研究は後ろ向き研究のため、事前に説明と同意を取得することは困難であった。代わりに、対象者向けに文書を公開し、研究参加に対して拒否する機会を設けた。

【はじめに、目的】

整形外科的な手術を受けた者は、一般高齢者よりもサルコペニアの有病率が高いと報告されている。人工股関節全置換術（Total Hip Arthroplasty：以下、THA）の術後アウトカムとサルコペニアとの関連を明らかにしたエビデンスは十分でない。THAの術後アウトカムとサルコペニアとの関連が明らかになれば、サルコペニアを予防する取り組みの価値をより一層高めるとともに、術後リハビリテーションの戦略を立てるときに役立つ情報になると考える。本研究の目的は、THA患者を対象に、サルコペニアの有病率とサルコペニアと術後アウトカムとの関連を明らかにすることとした。

【方法】

研究デザインは、後ろ向きコホートスタディとした。対象は、当院にて末期変形性股関節症によりTHAを受けた者142名とした。除外基準は、脳血管疾患による後遺症がある者、手術既往がある者とした。測定項目は、体組成データと握力、日本語版準WOMACの疼痛項目（WOMAC-P）と身体機能項目（WOMAC-F）とした。体 組成データと握力は術前に測定し、アジア・サルコペニア・ワー キンググループのカットオフ値を基に、低筋力なし・低骨格筋量 なし（標準群）、低筋力あり・低骨格筋量なし（低筋力あり群）、 低筋力あり・低骨格筋量あり（サルコペニア群）の3群に分類した。WOMAC-PとWOMAC-Fは、術前、術後3か月・6か月に測定し、0 点（最も悪い状態）から100点（最も良い状態）で採点した。さらに、筋力を必要とする下位項目である「階段を昇る」、「階段を降りる」、「重労働をする」に対する困難感の平均値と標準偏差を算出した。統計解析は、記述統計を用いて標準・低筋力あり・サルコペニアの3群の有病率を算出した。WOMAC-PとWOMAC-F、下位項目の点数は、一般線形モデルを用いて、時期ごとに3群で比較した。

【結果】

対象は、標準群85名（59.8%）、低筋力あり群54名（38.0%）、サルコペニア群3名（0.2%）であった。WOMAC-Pは全ての時期で有意な群間差はなかった。WOMAC-Fの平均値は、標準群・低筋力あり群・サルコペニア群の順に、術前では52.3・56.6・41.6点、術後3 か月では86.75・89.5・41.0点、術後6か月では87.5・91.8・59.0点であり、術後3・6か月でサルコペニア群が他の群よりも有意に低値であった。「階段を昇る」、「階段を降りる」、「重労働をする」の困難感は、術後3・6か月でサルコペニア群が他の群よりも有意に困難を感じていた。

【結論】

THA患者のうちサルコペニアを呈する者は、先行研究では33.3% と報告されているが、本研究では0.2%と非常に少なかった。サルコペニア群は、標準群と低筋力あり群に比べて、術後に日常生活動作で困難を感じやすいことが明らかになった。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則って進められた。本研究は後ろ向き研究のため、事前に説明と同意を取得することは困難であった。代わりに、対象者向けに文書を公開し、研究参加に対して拒否する機会を設けた。

【はじめに、目的】

野球選手の慢性腰痛（Chronic Lower Back Pain: CLBP）の有病率は高いことが示唆されている。CLBPになると、長期的に練習や試合への参加が制限されるため競技に対する影響は大きい。本研究の目的は縦断的に高校野球選手のCLBPに関わる要因を身体特性および疼痛評価から検討する。

【方法】

対象は某高校の硬式野球部の選手であり、身体特性、腰痛に関するアンケートを1年時（Baseline）および2年時（Follow-up）に実施し、2回とも参加できた59名の選手となった。群分け基準は慢性腰痛群（CLBP群; 以下CL群，n=12），1年後に腰痛が改善した群（Improve LBP Groups: 以下IL群，n=17），2回とも腰痛がない群（No LBP Groups; 以下NL群．n=30）とした。測定項目は、身体特性には年齢，身長、体重、BMI、SMIとした。疼痛評価として運動時痛（NRS）、破局的思考（PCS）、運動恐怖（TSK）、中枢性感作（CSI）とした．統計学的検討は、SPSS for windowsVer.27を使用しBaselineおよびFollow-upの変数をShapiro-wilk testにて正規性を検討し、1元配置分散分析にて年齢とPCSスコア，Kruskal-Wallis検定にて身長、体重、BMI、SMI、NRS、PCS、TSK、CSIを用いた。次にCL群のBaselineからFollow-upにかけての縦断比較は、対応のあるT検定およびWillcox符号順位検定を行った。なお有意水準を5%とした。

【結果】

Follow-upでの3群比較の結果TSK、CSI、NRSの項目に有意差を認めた。TSKはCL群21.1点、IL群15.4点、NL群15.1点となり、CL群とIL群およびNL群に有意差を示した。CSIではCL群12.9点、IL群10.5点、NL群6.7点となりCL群とNL群に有意差を認めた。NRS はCL群3.0点、IL群0.8点、NL群0.6点となり、CL群とIL群およびNL群に有意差を示した。CL群の縦断比較の結果TSK、PCS、CSI に有意差を示した。TSKはBaseline11.7点、Follow-up21.1点となった。PCSはBaseline27.5点、Follow-up17.8点となった。CSI はBaseline26.4点、Follow-up12.9点となった。

【結論】

CL群ではFollow-upにおいて他群よりもTSKスコアが高く、縦断評価においてもBaselineからFollow-upにかけてTSKスコアが上昇しており、高校野球選手のCLBPに運動恐怖が関連する要因として考えられた。

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究は大阪河﨑リハビリテーション大学の研究倫理審査委員会の了承を得て（承認番号OKRU-RA0003）、対象者に実験の目的・方法を説明し、同意を得たうえで研究を実施した。