目的：2016年に障害者差別解消法が施行され，医療機関でもこれまで以上に障害のある人への配慮が求められているが，医療機関での対応はいまだ不十分であることが推察される．よって，視覚障害者が医療機関を受診する際に求められる配慮について，啓発資料を作成し，眼科医領域の医療従事者からの評価を得た．
方法：医療情報提供分野の研究者，視障害者支援の専門家12名の議論により，医療機関に視覚障害者が受診した際に医療機関が配慮すべき要点を抽出し，啓発パンフレット「医療従事者のための見えにくい方へのサポートガイド（以下，ガイド）」を作成した．眼科分野の医療者108名を対象にガイドの記載内容の有用性に関する調査を実施し，89名から回答を得た．
結果：ガイドの記載内容は，眼科医や眼科看護師・医療職では，8割が「だいたい知っていた」と回答したが，眼科事務職では，7割が「ほとんど／全く知らなかった」と回答した．また作成したガイドは，眼科領域に限らず，眼科以外の看護師や医療職，事務職員に役立つとの回答が得られた．
考察：本ガイドの記載内容は，視覚障害者との関わりの多いはずの眼科においても十分に知られていない知識であることが明らかになった．記載内容は，知りさえすれば容易に実施可能な内容であることから，ガイドの普及により，これまで対応されなかった合理的配慮について，幅広い機関での対応を促すことが可能であると考えられた．
