抄録
目的：免疫抑制・化学療法によるB型肝炎再活性化予防のため，治療前スクリーニングが推奨されているが，その実施率は高くないことが国内外で報告されている．スクリーニングを促すための安全対策は施設毎に様々である．国立大学病院での取り組み状況と課題を共有し，各施設の安全対策に活かすことを目的に調査を行った．
方法：2020年11月に国立大学附属病院全42施設を対象に，免疫抑制・化学療法に伴うB型肝炎再活性化の予防対策に関して，具体的な取り組み，対象薬，課題等についてアンケート調査を行った．
結果：回答のあった41施設のうち35施設（85％）が安全対策を実施しており，「医師への教育」「薬剤師の処方監査」が24施設（69％），「処方時のアラートシステム構築」が17施設（49％）で実施されていた．アラートシステムの対象薬にステロイドを含んでいる施設は4施設のみであった．抗体検査等の有効期間は，未設定，または半年から5年と施設間で大きく異なっていた．システム構築の課題として，技術的な困難さのほか，ガイドライン上の対象薬が適用される疾患，投与量，期間が多様であるためシステムでの一律の制御が困難であること，アラートへの反応性の低下が懸念されることなどが挙げられた．
結論：B型肝炎再活性化予防対策として，医師教育と薬剤師監査が広く実施されていた．アラートシステム構築の際にはアラートの基準や表示方法等について十分な検討が必要である．
