抄録
国立大学病院長会議は，画像診断レポートの確認や対応の遅れを回避するため，注意を要する症例に，読影時にフラグを付与し依頼医に通知する等の安全対策を各会員校で整備する必要性を提言している．令和3年度に国立大学病院等（51施設）を対象として調査したところ，33施設が重要所見フラグを導入していた．フラグの対象を「24時間以内に対応が必要な重要所見（緊急）」と「月単位で対応が必要な重要所見（準緊急）」，及び「当該所見が検査依頼目的に含まれる（依頼医が予期）」，「含まれない（予期していない）」の別に分類すると，緊急所見に対し，依頼目的に含まれる場合は18，含まれない場合は31施設が，準緊急所見に対し，依頼目的に含まれる場合は9，含まれない場合は31施設がフラグを付与していた．また，これらの組み合わせは5通りであった．通知機能としてのフラグの有用性，フラグの効果的な活用方法等を継続的に検討，評価していく必要がある．
