日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
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研究報告
喘息患者を対象としたモバイルアプリケーションの仕様に関する検討
野村 菜摘植木 純 熱田 了佐野 恵美香牧野 文彦松木 美貴
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2025 年 34 巻 2 号 p. 183-189

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要旨

国内外で公開されている成人喘息に関するモバイルアプリケーション(以下,モバイルアプリ)の仕様の現状を明らかにし将来への示唆を得ることを目的として,日本からダウンロード可能な英語・日本語版アプリを解析した.iOS 69件,Android 10件がダウンロードされた.英語版が多く日本での開発は10件であった.英語版,日本語版ともに電子日誌によるセルフモニタリングを支援する機能,薬剤吸入や日誌記載のリマインダー機能を搭載したモバイルアプリが多くを占めた.医療系の学術機関主体による開発は少なく,包括的な仕様は英語版1件であった.国内外のモバイルアプリの解析により,電子日誌や教育コンテンツなど,それぞれが単一で機能するモバイルアプリが多く,セルフマネジメントスキル向上に重要な構成要素をすべて含むモバイルアプリはリリースされていない現状が明らかとなった.

緒言

喘息は気道の慢性炎症を本態とし,変動性を持った気道狭窄による喘鳴,呼吸困難,胸苦しさや咳などの臨床症状で特徴づけられる多様性を有する疾患である1.喘息セルフマネジメント支援は,入院,救急外来の受診,予期しない受診を減少させ,喘息管理指標および生活の質(quality of life; QOL)を向上させる2.また,患者と共同で作成された個別化された喘息行動計画はQOLの有意な改善に加えて,喘息管理を維持し,悪化時の状態改善に有効である3.患者が治療に積極的に参加し,治療継続の認識を高め,危険因子の回避・除去や感染予防などの発作予防行動に自発的に取り組み,適切な吸入手技の習得,発作時の対応などセルフマネジメントスキルが向上するよう,包括的支援を提供することが重要である.

セルフマネジメント支援の領域においても,国際的にデジタルセラピューティクス(digital therapeutics; DTx)の開発が急速に進展している4,5.DTxは「医学的な障害または疾患の予防,管理,または治療を目的とし,高品質のソフトウェアプログラムを利用したエビデンスベースの治療的介入を提供するもの」と定義され,モバイルヘルスの中でモバイルアプリによる疾患管理にターゲットを絞った介入である5,6.DTx開発が加速する背景には,デジタル環境の絶え間ない変化と新型コロナ禍5,さらには,国際的なスマートフォンの普及がある.日本においても,携帯電話所有者におけるスマートフォン比率は2010年には約4%であったが,2024年には97%に達した.また,70代においても91%がスマートフォンやタブレットを所有しており,特に女性の若年層においては,複数台所有する割合が高く,15~19歳では16%が2台以上所有している7.日本の呼吸器領域におけるDTxの代表例として,禁煙外来における禁煙支援モバイルアプリが挙げられる.2020年に薬事承認され,禁煙継続率の有意な向上が報告された8.一方で,患者は多くの健康関連アプリを目にするが,健康状態を改善させるエビデンスの示されたモバイルアプリは限られている9.最も効果的なモバイルアプリを開発するためには,開発者に多職種の医療者を含むチームを編成し,ユーザーとなる患者や医療者の多様なニーズを解析し,それを開発に反映させることが求められる.また,臨床環境で迅速な試験を実施し,ユーザーから体系的なフィードバックを得ることができる環境を構築することが推奨されている9

喘息はあらゆる年齢層に影響を与える世界的な健康問題であり1,今後,モバイルアプリを用いた支援や疾患管理がさらに広く検討される可能性がある領域と考える.本研究では,国内外の成人喘息患者を対象としたモバイルアプリの仕様の現状を明らかにし,将来への示唆を得る目的で,喘息患者を対象とした国内外の英語・日本語版モバイルアプリの仕様を調査,検討したので報告する.

対象と方法

1. iOS無料英語版および無料日本語版モバイルアプリの調査

2019年6~7月に「asthma」「喘息」をそれぞれキーワードとして,英語版はイギリスのApple IDが登録されたスマートフォンを用いてUK Apple App Storeで,日本語版は日本のApple IDが登録されたスマートフォンを用いてJapan Apple App Storeで日本から検索を行い,成人喘息を対象とした無料版モバイルアプリを検索した.除外基準は,英語・日本語以外の言語,小児用,および気象情報や花粉情報のみを提供するモバイルアプリとして,ダウンロード対象外とした.対象となるモバイルアプリをダウンロード,操作を行い専用機器接続機能のみのものを除外した後に網羅的に解析を行った.同時にStore上の説明文を確認した.調査項目は,教育コンテンツ,個別化機能,行動変容を促す機能,テレモニタリング機能,Bluetoothによる接続機能,動作モード,開発者の背景,技術的な不具合の有無とした.行動変容の項目におけるリマインダー機能は,薬剤吸入や日誌記録の通知機能とした.動作機能では,インターネット接続が必要な機能を提供する場合(データ同期,クラウドアクセスなど)はオンライン作動性,ネットワーク接続がない場合でも利用可能な機能を提供する場合(ローカルですべてのデータを保存)はオフライン作動性とした.開発者の背景では,モバイルアプリ内またはStore説明文に医療系の学術機関の記載の有無を調査した.さらに,3年後(2022年4~5月)に追跡調査を行った.

2. iOS英語有料版・日本語無料/有料版およびAndroid英語無料/有料版,日本語無料/有料版モバイルアプリの調査

2023年1~2月にiOS日本語無料版の再調査,iOS有料版およびAndroidに範囲を広げて,調査1.の調査方法,基準に従って調査を行った.

結果

1. iOS無料英語版および無料日本語版モバイルアプリの調査

図1に調査フローを示した.UK Apple App Storeにおいて,基準を満たす59件の英語版モバイルアプリが検索され,すべてがダウンロードおよび操作可能であった.適格性で2件が除外され,英語版は57件を対象に解析を行った.Japan Apple App Storeでは日本語版4件が検索され,4件とも解析対象となった.表1に解析結果を示す.喘息についての知識の提供のみに留まるものが14件(25%)存在した.個別化機能では,処方薬13件(23%),アレルゲン,ピークフローゾーン値など11件(19%)であった.行動変容を促す機能では,電子日誌20件(35%),電子日誌および教育コンテンツ7件(12%)で電子日誌を仕様の中心に位置づけたものが27件(47%)と最も多く,リマインダー機能を17件(30%)が有した.一方,目標達成のための励まし・賞賛9件(8%),アクションプラン提示機能8件(14%),バーチャルアシスタントによる双方向的な支援1件(2%)であった.動作モードはオンライン作動性が47件(82%)と大半を占めた.開発者情報では,医療系の学術機関主体による開発は3件(5%)に留まった.クラッシュ,フリーズ,次に進まない,前に戻れない,個人情報の登録が反映されない,広告過多による操作の障害など技術的な不具合が22件(39%)で認められた.3年後の調査では20件(35%)が削除または公開停止となっていた.

図1 iOS無料英語版・日本語版モバイルアプリ調査フロー

表1 iOS無料英語版および日本語版モバイルアプリの機能に関する調査(2019年)

総数英語版日本語版
n=57n=4
1.教育コンテンツ搭載
1)喘息についての知識の提供14(25%)0(25%)
2)ビデオクリップ搭載13(23%)0(0%)
2.個別化機能
1)処方薬登録13(23%)2(50%)
2)アレルゲン,ピークフローゾーン値など11(19%)1(25%)
3.行動変容関連機能
1)電子日誌によるセルフモニタリング20(35%)3(75%)
*電子日誌および教育コンテンツ7(12%)1(25%)
2)リマインダー機能(薬剤吸入や日誌記録の通知)17(30%)1(25%)
3)目標(歩数,薬物療法へのアドヒアランス等)達成のための励まし,達成時の賞賛9(8%)0(0%)
4)アクションプランの提示機能8(14%)0(0%)
5)バーチャルアシスタントによる双方向的な支援1(2%)0(0%)
4.テレモニタリング機能1(2%)0(0%)
5.Bluetoothによる接続機能6(11%)0(0%)
6.動作モード
1)オンライン作動性47(82%)2(50%)
2)オフライン作動性10(18%)2(50%)
7.開発者の背景
1)医療系の学術機関主体による開発3(5%)0(0%)
8.技術的な不具合の存在22(39%)0(0%)
9.3年後の評価
1)Apple App Storeからの削除または公開停止20(35%)1(25%)

日本語版の調査では,個別化機能として,処方薬を2件(50%),アレルゲン,ピークフローゾーン値などを1件(25%)が有していた.3件(75%)が電子日誌によるセルフモニタリング機能を有し,1件(25%)が電子日誌に加えて,教育コンテンツをとリマインダー機能を搭載していた.4件すべてで技術的な不具合は生じていなかった.日本語版では,医療系の学術機関主体により開発されたものはなかった.3年後の調査では,1件が削除または公開停止となっていた.

2. iOS英語有料版・日本語無料/有料版およびAndroid英語無料/有料版,日本語無料/有料版モバイルアプリの調査

図2に調査フローを示した.UK Apple App Store 上で有料英語版iOS 5件,Japan Apple App Storeで無料日本語版7件が検索され,すべて解析対象となった.有料日本語版は存在しなかった.表2に解析結果を示す.Google Play Store上ではAndroid英語無料版7件,日本語無料版3件か検索され,すべて解析対象となった.有料版は英語版,日本語版とも存在しなかった.

図2 iOS英語有料版・日本語無料/有料版,Android英語無料/有料版,日本語無料/有料版モバイルアプリ調査フロー

表2 有料iOSおよびAndroid英語版/日本語版モバイルアプリの機能に関する調査(2023年)

iOSAndoroid
英語版日本語版英語版日本語版
有料無料/有料無料/有料無料/有料
総数(n=5)(n=7/0)(n=7/0)(n=3/0)
1.教育コンテンツ搭載
1)喘息に関する知識の提供のみ0(0%)0(0%)1(14%)0(0%)
2)ビデオクリップ搭載0(0%)2(29%)0(0%)0(0%)
2.個別化機能
1)処方薬登録4(80%)3(43%)3(43%)1(33%)
2)アレルゲン,ピークフローゾーン値など2(40%)6(86%)2(29%)2(67%)
3.行動変容を促す機能
1)電子日誌によるセルフモニタリング5(100%)4(57%)4(57%)2(67%)
*電子日誌および教育コンテンツ0(0%)3(43%)0(0%)1(33%)
2)リマインダー機能(薬剤吸入や日誌記録の通知)2(40%)4(57%)2(29%)2(67%)
3)目標(歩数,薬物療法へのアドヒアランス等)達成のための励まし,達成時の賞賛0(0%)1(14%)0(0%)1(33%)
4)アクションプランの提示機能0(0%)1(14%)0(0%)0(0%)
5)バーチャルアシスタントによる双方向的な支援0(0%)0(0%)0(0%)0(0%)
4.テレモニタリング機能0(0%)0(0%)0(0%)0(0%)
5.Bluetoothによる接続機能0(0%)0(0%)1(14%)1(33%)
6.動作モード
1)オンライン作動性1(20%)6(86%)5(71%)2(67%)
2)オフライン作動性4(80%)1(14%)2(29%)1(33%)
7.開発者の背景
1)医療系の学術機関主体による開発0(0%)2(29%)0(0%)1(33%)
8.技術的な不具合の存在1(20%)2(29%)1(14%)0(0%)

有料英語版iOSでは,個別化機能で処方薬登録が4件(80%)と多く,電子日誌5件(100%)と電子日誌を仕様の中心に位置づけていた.一方で,すべてが教育コンテンツを搭載していなかった.動作モードはオフライン作動性が4件(80%)と大半を占めた.技術的な不具合は1件(20%)で認められた.無料日本語版iOSは,個別化機能でアレルゲン,ピークフローゾーン値などの登録機能が6件(86%)と多く,すべてに電子日誌機能を認め,3件(43%)が電子日誌および教育コンテンツを搭載していた.2件(29%)が医療系の学術機関主体により開発されていた.技術的な不具合が2件(29%)で認められた.

Android英語無料版では,個別化機能で処方薬登録が3件(43%)で,行動変容を促す機能では,電子日誌4件(57%)と電子日誌を仕様の中心に位置づけたものが多かったが,4件すべては教育コンテンツは搭載していなかった.技術的な不具合は1件(14%)であった.Android日本語無料版では,電子日誌2件(67%),電子日誌と教育コンテンツ1件(33%)とすべてが電子日誌を搭載していた.日本語無料版では技術的な不具合は認められなかった.

考察

今回,iOSおよびAndroidの無料/有料英語版および無料/有料日本語版モバイルアプリの調査をUK Apple App Store,Japan Apple App Store,Google Play Store上で実施,適格性を満たす79件のモバイルアプリを解析した.英語版,日本語版ともに電子日誌によるセルフモニタリングを可能とする機能を搭載したモバイルアプリが多くを占めた.iOS有料英語版5件,iOS無料日本語版7件およびAndroid無料日本語版3件すべてが電子日誌を搭載していた.薬剤吸入や日誌記録などのリマインダー機能はiOS無料日本語版,Android無料日本語版でそれぞれ4件(57%),2件(67%)と多かった.包括的にセルフマネジメント支援を行うモバイルアプリはiOS無料英語版1件で,医療系の学術機関主体により開発されたものも少数に留まった.

1. 行動変容を促す機能に関して

セルフマネジメント教育を対面で行う場合,行動変容への介入は必須である.モバイルアプリの開発を行う場合も,行動変容を促す機能を搭載することは重要である10.成人および小児の喘息患者を対象としたモバイルアプリを含むデジタル介入の効果に関するコクランレビューでは,デジタル介入の治療継続へのアドヒアランスの大幅な改善,喘息増悪を減少させる可能性が示され,機能的な側面からは,リマインダーを含む電子モニタリングデバイスが23%,ショートメッセージサービスを用いた介入が12%アドヒアランスを改善させることを明らかにした10.今回の調査では,電子日誌または電子日誌と教育コンテンツを搭載しセルフモニタリングスキルの向上をターゲットにしたモバイルアプリが多く存在したが,2019年のiOS無料英語版,日本語版の解析では,セルフマネジメントスキルの習得に必要な教育コンテンツ,電子日誌を搭載して,プロフィール登録による個別化や行動変容を支援する機能を有する包括的なモバイルアプリは1件に留まり,その後のiOS,Androidの調査でもリリースされていなかった.デルファイ法による患者,エンジニア,喘息・アレルギーの専門家を対象に行った喘息患者のセルフマネジメントスキルを向上させる検討では,包括的なモバイルアプリに必要なコンテンツが示唆されている11.最も重要な構成要素は,アレルゲンやトリガーへの曝露の回避,薬物療法,吸入手技で,機能では喘息増悪時のアラーム,服薬のリマインド,治療器具のリマインド機能,服薬とピークフローの記録とされる11.これらの構成要素それぞれが単一で機能するモバイルアプリは存在したものの,これらの要素をすべて含む患者を包括的に支援するモバイルアプリはUK Apple App Store,Japan Apple App Store,Google Play Store上には存在しないのが現状であった.

2. 医療系の学術機関主体による開発について

GINAガイドラインの推奨事項に基づいてモバイルアプリの品質,機能,ガイドラインとの一致性を検討した報告では,国際的なベストプラクティスに沿った高品質の喘息アプリは不足していると結論付けられた12.今回の解析においても医療系の学術機関主体による開発は,iOS無料英語版3件,iOS無料日本語版2件,Android無料日本語版2件とエビデンスに基づいて標準化されたモバイルアプリは限られていることが示唆された.また,効果のエビデンスに関して,今回調査したすべてのモバイルアプリ内またはStore説明文には,臨床試験を経て開発されたモバイルアプリであることを示す記載はなかった.

3. 動作モードと技術的な不具合に関して

動作モードでは,iOS有料英語版が4件(80%)とオフライン作動性が大半を占め,他のiOS,Androidモバイルアプリケーションはオンライン作動性が半数または多くを占めた.オフライン作動性は入力情報がすべてモバイルアプリ内に記録されるため,個人情報保護の観点からはセキュリティーレベルが担保されており,データ同期,クラウドアクセスなど自宅でのWEB環境等の構築も不要である.オンライン作動性の場合,サーバーのセキュリティーレベルの評価も重要であるが,米国ではブロードバンドへのアクセスの有無などに起因する健康格差や,その社会的および経済的なコストが問題になっている13.また,今回の調査ではiOS無料英語版で22件(39%)に不具合が存在し,3年後には20件(35%)がApple App Storeから削除または公開停止となっていた.iOS無料日本語版においても2件(29%)に不具合が存在した.モバイルアプリを使用する際に不具合が生じると,継続したセルフモニタリングが困難となる可能性があるため,開発に際しては,不具合の発生を予防するための,OSアップデート時などのメンテナンス計画も含めた綿密な開発プランニングが必要と考える.そのためには,経済的な裏付けも必要である.

4. 今後の展望

喘息日誌は,患者と医療者間で病状や服薬状況などの情報を共有し,セルフモニタリングスキルや自己効力感を向上させるツールとして活用されてきた.本調査においても,電子日誌やリマインダー機能を単一で搭載したモバイルアプリが多くを占めており,これらは紙の冊子と同様に医療者との情報共有ツールとして活用でき,今後,情報共有の電子化を進める上でも有用と考えられる.さらに,モバイルアプリにピークフローゾーン,処方薬の服用,予約外の受診などを含むアクションプランの提示,目標設定と達成に向けた励ましや達成時の賞賛,吸入手技の動画などに個別化設定機能を設けることで,より効果的な行動変容支援が実現できる可能性がある.これらの機能と最新の教育コンテンツやセルフモニタリングのアルゴリズムを搭載した包括的な支援アプリの開発には,医療者とエンジニアなどで構成される学際的なチームが,ガイドラインや臨床経験を反映させることが望ましいと考える.

5. 本研究の限界

本研究の限界として,調査時点においてモバイルアプリのダウンロード数は公開されていなかったため,ニーズのあるユーザーにどの程度ダウンロードされたか,継続して使用されたかについては明らかにできていない.調査対象となった英語版iOSモバイルアプリは,UK Apple App Storeのみで検索した.モバイルアプリには開発者の詳細が表示されていないものが多く,北米や欧州などで開発されたものがどの程度含まれているか評価できなかった.

著者のCOI(conflicts of interest)開示

本論文発表内容に関して特に申告すべきものはない.

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