【目 的】 都道府県看護協会（以下、協会）のタバコ対策や禁煙支援の研修機会の現状を調査し、看護職の禁煙支援スキルの普及啓発を行う示唆を得る。
【方 法】 2017年5月、協会47施設に対し、タバコ対策行動計画立案に関すること、看護職のタバコ対策や禁煙支援の講習会（以下「講習会」）に関すること等について、質問票を郵送し調査した。
【結 果】 41施設の回答を得た。タバコ対策行動計画を現在立案しているのは8施設、「講習会」を現在実施しているのは9施設であった。協会が「講習会」に求める内容は、喫煙の害など情報提供や患者に行う禁煙支援、喫煙防止教育、カウンセリングスキル等であった。
【考 察】 協会のタバコ対策は、日本看護協会のタバコ対策と連動していることが考えられた。「講習会」の内容として、喫煙の害などの情報提供や禁煙支援スキルの獲得が必要と思われた。
【結 論】看護職のための禁煙支援スキルの獲得を目指した方策の検討が必要である。
