2023 年 18 巻 3 号 p. 63-69
【目 的】 各都道府県の薬局機能情報ウェブサイトを用いて、わが国における禁煙相談薬局の実態調査を行い、各都道府県の喫煙率との関連性について検討する。
【方 法】 47都道府県の薬局機能情報ウェブサイトを用いて調査した。
【結 果】 わが国の全薬局数に占める禁煙相談可能薬局の設置割合は平均61%であったが、そのうち石川県が95%と最も高く、沖縄県では0.1%と地域差が認められた。13県(全体の約3割)では禁煙相談を薬局機能情報として公表していなかった。各都道府県の禁煙相談薬局の設置割合と喫煙率には弱い負の相関がみられた(順位相関係数–0.353、p=0.02)。
【結 語】 わが国における禁煙支援環境の地域差の縮減に向けて、喫煙率が高い地域には禁煙相談薬局の増設が望まれる。また、地域住民が禁煙サポート薬局を適切に選択するためには、当該項目を薬局機能情報の公表指定項目として、各都道府県の掲載内容の標準化を図る必要がある。