本研究では，生活道路を自転車通学路として日々利用している中学生が作成したヒヤリハット箇所に対する交通状況，道路構造，道路環境に関して分析し，また，自転車利用者および地域住民を対象に実施したアンケート調査をもとに，危険箇所に対する安全対策の有効性を定量的に評価し，危険度に応じた有効かつ住民に受け入れやすい対策を検証した．アンケート調査結果からは，幹線道路において坂道や車線数が支配的な危険要因となっていないことが明らかとなった．さらにヒヤリハット箇所の有無と道路条件から構築した危険事象発生箇所モデルから，交差点において主方向自動車平均速度を 2 割低下させることでヒヤリハット発生確率の低下が確認され，また，それ以上速度を低下させてもヒヤリハット発生確率減少の効果が期待できないことも明らかとなった．
