2008 年 34 巻 p. 77-88
旧集落と千里ニュータウンを対象に,防犯環境調査,住民の治安意識の調査,地区内の地域安全マップの作成に基づき比較・分析した結果を各地域に還元することを通して,大学が防犯まちづくりを支援するモデルのありかたを検討した。地域のニーズを的確に把握する調査項目や調査方法を検討し,地元の協力を得て調査を実施すること,調査結果を地元にわかりやすい形で報告し,研究成果を地域に還元していく姿勢が重要である。地域・行政・大学の三者が信頼関係を築き,協働することで,地域が自立的に安全・安心まちづくりを継続的にスパイラルアップしていくことが可能になる。