本研究は，食環境の改善に本格的に取り組むグループホーム型居住施設の有効性を，入居者の発達的視点から検証することを目的とするものであり，筆者らが実践的に共同研究を行う複数施設（とくに熊本と高知の2施設）において，「施設記録・日誌等の分析」「生活行動観察調査」「職員に対するアンケート調査」を実施し，熊本では調理実施ユニットと非実施ユニットの比較検討，高知では入居後半年間の変化を主たる分析課題とした。入居後2年半を経る熊本では，多くの発達的事実と調理を実施するユニットの優位性を確認した。入居後半年の高知では，それらの事実が相対的に少ないとはいえ，発達的変化の兆しが現れていることを確認した。
