離婚と住まいの関係に関する研究

ジェンダー・階層・住宅所有形態に注目して

抄録

本研究は，家族の持続とその持家取得を前提としてきた住宅政策のもと，離婚と住まいはどのような関係を形成するのかを明らかにするものである。アンケート調査とヒアリング調査の結果から，離別者は離婚前から持家を取得している割合が低く，離婚に伴い多くが借家間，持家から借家へ，借家から親の持家への移動を経験していること，それら住宅経歴には，ジェンダー，社会経済階層による差異がみられること，離婚に伴う住まいの変化が，住宅の物質水準の低下，コミュニティ・ネットワークの喪失，資産形成の困難を伴っている実態を明らかにした。