「蒸暑地域の住まいのあり方を『外皮』概念の見直しを通じて提起する」 建築物省エネ法に基づく省エネ基準に対して建築設計者の活動団体である「沖縄の気候風土適応住宅連絡推進会議」（連絡会議）は，蒸暑地域の住まいづくりの原則を示し，省エネ施策の改善を求める活動を行ってきた。住宅の外部から内部までの多様な要素で熱を制御し風を活用する遮熱，湿度対策などは，外皮基準と異なった考え方による住まいづくりの方法である。連絡会議は沖縄の気候風土に適した住まいづくりの考え方の十原則を公開研究会で提示し，提言を作成し，沖縄県や国土交通省に意見を伝える活動を行った。この間，国土交通省が沖縄県での冷房期の平均日射熱取得率の数値の見直し案を示すなど，国の対応の展開も見られた。
