地球規模での環境悪化は、経済や生活の仕組みを変えない限り、止めることはできない。そのためには人々の環境に対する価値観や態度を変えることが求められ、環境配慮や環境保全に多くの人々が普通に参加するようになることが期待される。その際に、だれがどのように参加を呼びかけるのかを考えることは重要である。本稿では、瀬戸内海の環境に関わる市民活動を促すためにどのような情報提供が望まれるのかという観点から、環境や市民活動に関する情報と参加の関係について、ウェブアンケート調査により、基本的な傾向を明らかにする。1）瀬戸内海の環境問題に関する情報の入手先、2）市民活動への参加と情報の関係の2点から調査結果を報告する。結果として、インターネットより新聞・雑誌、テレビ・ラジオから情報を得ている人が多く、市民活動への参加を促すのは、もともと当該活動を知っていたことや、友人・知人に誘われたことによる部分が大きく、SNS などの効果はさほど大きくないことが示された。
