【目的】我が国では，結核予防対策の一環として BCG 接種が実施されている．これは他の予防接種と同様に市町村単位で実施され，その接種体制は各自治体で異なっている．本研究の目的は，BCG 接種体制の違いによるBCG 接種率への影響を明らかにすることである．【対象と方法】対象地域は東京都多摩地区の30 市町村とした．市町村の BCG 接種体制を5 つのグループに分類し，生後6 カ月に達するまでの BCG 累積接種率をグループ間で比較した．解析は，従属変数を生後6 カ月に達するまでの BCG 接種の有無，独立変数をBCG 接種体制とし，BCG 接種体制以外の BCG 接種に関係すると考えられる市町村特性を共変量として独立変数に加え，多変量ロジスティック回帰分析を行った．因子評価はオッズ比を用い 95％ 信頼区間で検定した．【結果】調整オッズ比から，5 つのグループにおいて，乳児健診併用で毎月実施の集団接種を基準とした場合，BCG 未接種者の人数は，単独（乳児健診非併用）で毎月実施の集団接種 （adj. OR : 4.01 CI : 2.24～7.11），単独で隔月実施の集団接種 （adj. OR : 15.59 CI : 10.10～24.49），個別接種 （adj. OR : 15.61 CI : 9.05～27.26），単独で隔月未満実施の集団接種 （adj. OR : 48.17 CI : 29.62～79.75） の順に多くなる傾向にあった．【結論】BCG 接種体制が BCG 累積接種率に影響していた．集団接種での乳児健診併用や高い実施頻度の確保が BCG 接種率向上に役立つと考えられた．
