抄録
目的 世帯主の年齢階級、妻の就業の有無、世帯類型などの家族属性が食料消費行動に及ばす影響を、資料分析と要因分析から明らかにすることを目的とする。はじめに、①家族変動と食生活の変化の関係について、統計資料から概観する。次に、②世帯類型別に、家族属性要因（世帯主の年齢、妻の就業の有無など）を説明要因に取り入れ、食料消費行動におよぼす影響について、世帯数分布をウェイトとした重み付き回帰分析を行う。
方法 ①資料分析は、総務省統計局「全国消費実態調査」「家計調査」「国勢調査」、農林水産省「食料需給表」などを用いて、1960年頃から最近までの期間を対象に家族変動と食料消費構造の変化を概観する。
②集計世帯数をウェイトとした重み付き回帰分析に用いた基本モデルには、所得・価格要因の他、妻が働いているか否かということと、世帯主の年齢階級に関するダミー変数を、定数項ダミーおよび係数ダミー変数として導入した。分析対象とした項目は、食料および内訳項目（穀類、魚介類、肉類、野菜・海藻、果物、調理食品、外食）である。
分析に用いた資料は、総務省統計局「全国消費実態調査」（平成11年、平成16年、平成21年）世帯類型, 有業形態, 世帯主の年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出、および「消費者物価指数」であり、3か年分の横断面データをプールして使用した。
結果 要因分析の主な結果を示す。妻が働いている場合は、働いていない場合に比べて、食料全体の支出金額を引き上げ、所得弾力性は低下させる効果があった。中でも、調理食品と外食において、その効果が大きいことが示された。世帯主の年齢効果も、食料全体および多くの内訳項目において認められた。また、世帯類型によって、妻の就業の影響のしかたに違いがみられ、夫婦のみ世帯において、最もその影響が大きいことが明らかになった。
