目的：電子メールを活用した職域ウォーキングプログラムを開発し，勤労者のウォーキング行動を促進する事業を行った．本論文は本事業の有効性の評価を行い，今後の課題を明確にすることを目的とした．
方法：K県の事業所Aが実施した社内研修参加の従業員210名を対象とし，準実験研究デザインにより，ウォーキングプログラムへの参加希望者に対して4ヵ月間のプログラムを2回実施した．プログラム実施前後にウォーキング時間とウォーキング行動の変容ステージに関する自記式質問紙調査を行い，プログラムのアウトカム評価を行った．2回のプログラムのどちらかに参加した45名のうち，事後調査に回答の35名を介入群とし，どちらにも参加を希望しなかった165名のうち，事後調査に回答の110名を対照群とした．第1回プログラム終了後のアンケートに回答の20名を対象としてプログラムのプロセス評価を行った．
結果：介入群は対照群と比較して，介入前後のウォーキング時間の増加量が60分／週長く，群間の差は有意だった（p＝0.02）．介入群では，仕事場面で有意な増加（50分／週）が認められた（p＝0.02）．プログラム前後の行動変容ステージの変化量には，群間で有意な差はなかった（p＝0.22）．
結論：電子メールを活用した職域ウォーキングプログラム介入により，勤労者のウォーキング時間が増加する効果が示唆された．
