帝京大学
2025 年 29 巻 p. 53-68
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本研究は、ウェブモニタ調査(n=1082)を用いて、中小企業も含めた国内企業のインターナル・コミュニケーションの実施状況を捉え、インターナル・コミュニケーションが従業員の行動に影響を及ぼすと言えるかどうか、統計分析によって検討するものである。勤務先のインターナル・コミュニケーションが十分行われていると回答した者は、企業規模や学歴等を加味した多変量解析でも、業務の効率改善などに取り組んでいる傾向があるという結果となった。
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