【目的】
わが国では高齢化が進み，2007年には高齢化率が21％を超え超高齢社会へと突入した．そのような状況下，高齢者のQOLの向上は大きな課題の一つである．今回，地域在住高齢者を対象として，活動能力とQOLとの関係について，性差に注目して検討したので報告する．
【対象】
福岡県F町に在住する高齢者で，平成21年8月5日から9月18日にかけて協力が得られた304名のうち，重度の認知症が認められない者（MMSEで20点以上）285名（男性64名，女性221名，平均年齢73.0±7.1歳）を対象とした．対象者には研究の趣旨と内容について説明し同意を得た．
【方法】
F町中央公民館や地域の各集会所にて質問紙法にて調査を実施した．個人の基本的属性（氏名，年齢，性別，家族人数，教育年数）に関する情報収集とMMSEを実施した後，活動能力の評価として老研式活動能力指標，QOLの評価として主観的健康感，生活満足度，生きがい感，人間関係の4項目を評価した．QOLの評価にはVAS（100mmの物差しスケールを用い，最も否定的な状態を0，最も肯定的な状態を100とした）を用いた．統計処理は男女別にピアソンの相関係数を用いて分析した．女性は対象者数が男性の約3倍と多かったため，年齢層別に男性と均等となるように乱数表を用いて抽出した64名を分析対象とし，有意水準は5％とした．
【結果】
基本的属性では，年齢は男性74.4±5.5歳，女性74.0±5.7歳，家族人数は男性2.7±1.6人，女性2.5±1.8人，教育年数は男性11.4±2.5年，女性9.6±2.4年，MMSEは男性28.1±2.4点，女性23.2±2.3点であった．活動能力点数は，男性11.8±1.7点，女性11.9±1.5点で有意な差はなかった．QOLの評価では，主観的健康感は男性60.5±18.7，女性56.0±19.8，生活満足度は男性65.0±18.6，女性62.5±22.0，生きがい感は男性69.1±19.6，女性68.5±22.7，人間関係は男性76.2±21.3，女性78.3±22.3であった．男性高齢者で活動能力と有意な相関が認められたのは，MMSE（r=0.36），主観的健康感（r=0.29），生活満足度（r=0.34），の3項目であった．女性高齢者で活動能力と有意な相関が認められたのは，教育年数(r=0.31)，MMSE（r=0．25）の2項目のみで，QOLのすべての下位項目との間に有意な相関は認められなかった。
【考察】
高齢者のQOLに影響を与える要因の研究は多く，共通の関連要因として健康状態と経済状態が挙げられている．しかし，高齢者のQOLと活動能力の性差に関する研究は少なく，関連要因の相違は明らかではない．今回の調査では，男性では活動能力がQOLの関連要因となるが，女性では関連要因とはならないという結果であった．このことから，男性高齢者は女性高齢者よりも，活動能力とQOLとの関連が強いことが示唆された．
