2019 年 15 巻 3 号 p. 242-248
ESG投資の進展にともない、企業の環境情報の重要性はますます高まってきている。その中でも気候変動の分野においては、パリ協定締結と同時に発足した気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)によって、グローバルで取り組むべき課題としての共通認識と指針が得られたと言ってよい。本論では、長年投資家目線での環境情報開示を促進してきたCDPの取組みをもとに、まず国内外の環境情報の活用状況を紹介する。そして、現状で企業がどのようにTCFDが目指す開示を行っているかについて分析し、今後の情報開示のあり方について考察する。