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環境情報の活用においてLCAの実施は欠かすことができなくなってきている。本稿では、LCAを実施するうえで不可欠な、バックグラウンドデータについて現状や課題を述べた。はじめに、国内外で公表されているバックグラウンドデータベースについて概説した。中でも、我が国最大級のデータベースであるIDEAの特徴を詳細に述べた。また、バックグラウンドデータの利用における留意点についても触れた。最後に、バックグラウンドデータの課題について記述した。

ESG投資の進展にともない、企業の環境情報の重要性はますます高まってきている。その中でも気候変動の分野においては、パリ協定締結と同時に発足した気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）によって、グローバルで取り組むべき課題としての共通認識と指針が得られたと言ってよい。本論では、長年投資家目線での環境情報開示を促進してきたCDPの取組みをもとに、まず国内外の環境情報の活用状況を紹介する。そして、現状で企業がどのようにTCFDが目指す開示を行っているかについて分析し、今後の情報開示のあり方について考察する。

エネルギービジネスを中心に事業を展開する当社グループ（Daigasグループ）にとって、温室効果ガス排出削減の取り組みは極めて重要な使命であり、自らの事業活動はもとより、エネルギーをご利用いただくお客さま先でのCO₂排出削減にも注力している。それらの活動が企業の環境情報へ組み込まれ、どのように経営や情報開示に結びついているか、「社内のマネジメント」と「社外へのアカウンタビリティ」の2つの観点から事例を含めて紹介した。また、気候変動に対する外部からの情報開示の要請が高まる中、長期を見通し、今後取り組むべき課題について整理した。

近年スマートメーターやHEMSの普及により家庭のエネルギーデータの取得が可能となり、そのデータを活用した実証実験が活発に行われている。本論ではその中でも、ナッジ手法を用いた家庭向け節電アドバイスや再生可能エネルギーの出力制御を目的とした活用事例を報告した。また、家庭のエネルギーデータの更なる取得拡大に向けて社会心理学の観点から示唆を加えた。

Society 5.0の実現に向けてパーソナルデータの活用が注目を集めています。本稿ではパーソナルデータの活用における実務上の留意点と最新動向を概観します。第一に、個人情報の定義を個人情報保護法に基づいて確認します。第二に、パーソナルデータを提供するうえでの留意点について国のガイドラインを元に言及します。第三に、個人主体でパーソナルデータを活用する動きとして注目される「データポータビリティ」「情報銀行」を取り上げます。

本研究では、熱帯地域における地中熱ヒートポンプシステム（GSHPs）の環境評価を目的として、タイ・バンコクの商業施設におけるGSHPsの最適設計とライフサイクルインベントリ（LCI）分析を行った。比較対象は空気熱源ヒートポンプシステム（ASHPs）とし、評価項目は、LC-CO₂, NO_x, SO₂排出量とした。熱源水温度の試算に基づく最適設計の結果、GSHPsのLC-CO₂, NO_x, SO₂排出量はASHPsに対して、それぞれ28.8%、25.3%、26.6%削減された。さらに、日本で一般的に使用される地中への放熱量の設計基準内で、地中熱交換器長さと建築物の規模による要因別感度分析を行った。その結果、GSHPsのライフサイクル環境負荷は地中熱交換器長さの増加に伴って減少した。また、感度分析の範囲内で、GSHPsの環境負荷はASHPsより低いことが示された。一方で、建築物の規模に対して大規模な地中熱交換器が要求されることが示された。また、長期的な地温上昇に伴うシステムの持続可能性は明らかに出来ていないため、今後は経済面とシステムの持続可能性を含めた最適設計と評価を行う必要がある。

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