部品や素材の CO2 排出削減貢献量の評価には、最終的な用途の特定や評価対象製品単独での効果の抽出が困難であるという課題がある。しかし、電子部品については、対象となる最終製品が電気電子製品や自動車等にある程度限定されること、自身が電力を消費することなどから、CO2 排出削減貢献量を単独で算定することが可能である。今回、既存のガイドライン等に示された方法を基に、電子部品の特徴に適応させる形で CO2 排出削減貢献量の算定方法を３つに整理し、また、実際の算定に必要となる計算式を設定した。この方法により製品の CO2排出削減貢献量の評価を行い、結果を積み上げることで電子部品メーカーである TDK の組織としての CO2 排出削減貢献量を算定した。
