2003 年 31 巻 p. 189-194
住民意識の相違を克服して合意形成を確実にするためには, 住民意識の構造とその形成プロセスを的確に把握する必要がある.そこで本研究は沿川住民を対象とし, 1988年, 1995年および2002年の3度に渡って環境意識調査を行った.その結果, 1) 住民の河川水質に関する知覚が正確なこと, 2) しかし環境評価にそれが反映しない傾向があること, 3) 1990年代以降, 身近な河川環境に対して強い関心をもつ人々とそうでない人々との意識の相違が広がりつつあること等が示された.