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Print ISSN : 0386-8230
投稿論説
企業間知的活動の評価方法に関する研究
小林 明子長田 洋
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2006 年 36 巻 2 号 p. 229-239

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抄録
 多様化する顧客ニーズに的確かつ迅速に対応するために,多くの企業においては,自社のコア・コンピタンスに経営資源を集中し,自社と他の企業間にわたりバリューチェーンを構築する傾向が高まっている.そこではバリューチェーン全体の最適化を図り,企業間のコラボレーション,つまり企業間知的活動の効果を高めなければならない.
  この企業間知的活動では,コラボレーションの効果と知的レベルを的確に把握することが, 知的活動を改善し活性化するために必要であり,それが知的活動を進化させることにつながる.
 しかし,現状では企業間の知的活動により生じる効果や知的レベルを総合的に把握するための評価方法は確立されていない.
 本稿は企業間の知的活動を,多くの事例調査結果に基づき,総合的に評価する独自の方法を提案するものである.この方法は,知的効果と知的成熟度を評価するものである.この新たな評価方法を活用することにより,企業間の知的活動を適切にマネジメントし,進化させ,競争力を向上することが可能となるであろう.
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© 2006 一般社団法人 日本品質管理学会
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