クオリティレポート
バス事業者のためのエラープルーフ化原理と活用支援ツール
2014 年 44 巻 1 号 p. 135-145
詳細
2014 年 44 巻 1 号 p. 135-145
運輸業,特に道路運輸業では,業務が乗客や道路状況などの外的要因の影響を受けやすく,エラープルーフ化の考え方・方法が浸透してこなかった.結果として個人の注意力に頼る対策になりやすく,エラーに起因する事故の防止に十分な成果をあげることができていない場合が多い.本研究では,バス事業者における運行にかかわるエラーおよびそれらに対して行われているエラープルーフ化の事例を調査して一般化することにより,バス事業に携わっている人が,事故やヒヤリハットの情報,さらにはリスクアセスメントの結果から,起こりうるエラーに対するエラープルーフ化の対策を容易に考案できる方法を開発した.結果として,41のエラープルーフ化の原理とそれらに基づく支援ツールを活用することで,約8件の対策案を約15分前後で考案できることがわかった.これらの原理や活用支援ツールの有効性については,今後,多くの職場で実際に活用してもらって検証する必要があるが,バス事業者におけるエラープルーフ化の取り組みを促進する上で役立つものとなる可能性が高いと考えられる.
