筆者らが提案してきた確率論的安全評価(PSA)を応用した情報システムの信頼性評価・管理手法を拡張し,保全計画の事業価値も評価して,情報システムの有効な保全計画を策定可能とした.この手法を用いて,モデルケースとして,オンライントレードシステムの保全計画を検討した.検討結果は,本手法により,対象とするシステムとそれが提供する事業に応じて,システム稼働率と保全計画の事業価値を改善する有効な保全計画を策定できることを示唆する.また,故障率が初期故障型で定期的な予防保全の効果がない機器の保全対策が必要となった場合にも,有効な保全計画を策定できることも明らかとなった.