対象者は，身体機能と認知機能に合わせたトイレ動作の細分化・点数化により，リハビリ時間内であれば一部の動作の介助のみで可能となっていた．しかし，病棟場面でのトイレ動作は，介助者と対象者双方に嫌子消失の随伴性または嫌子出現阻止の随伴性が機能していると考えられ，対象者にとっては介助を求めやすく，介助者にとっては過介助になりやすい状況になっていた．そこで，細分化されたトイレ動作の中から介助が必要であった一つの動作項目を病棟スタッフに確認し，どの程度の介助負担であれば心理的・身体的に負担が少ないか確認し動作手順を変更した．変更したことで，対象者の後方からの口答指示以上でトイレ動作が可能となった．また，病棟スタッフへトイレ動作介助の移行を行った数日後には，他の病棟スタッフへの移行提案が生まれ，最終的に病棟生活への般化に繋がった．
