この研究では、ターミナル駅に隣接しているが大規模開発なしで店舗集積地を形成した南海難波駅東側を対象に、都市計画的な観点から形成過程を明らかにした。この地域は、一律な開発が行われず、土地区画整理事業と都市計画道路の2つの都市計画が計画されたが未実施となり、都市計画的な手法が用いられず形成された場所である。地価に関しては町丁目ごとで路線価の分布の仕方が違い、都市計画の実施の有無による影響が現れた。特に、難波千日前は建物が密集しており、路地や細い道路が多いため、高い路線価と低い路線価が隣接した。その結果、特徴的な路線価の分布が見られ、店舗が増加する状況を生んでいることがわかった。